【特別利益合計の推移】富士ソフト(9749)

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富士ソフト(9749)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


富士ソフト 【業種】情報・通信業 【市場】東証プライム)

意味特別利益とは、通常の活動では発生しない一時的な収益のこと。税引き前当期純利益を求める際に使用します。
例:固定資産売却益、投資有価証券売却益、負ののれん発生益、保険解約返戻金、関係会社株式売却益、債務免除益、関係会社株式交換益、知的財産権譲渡益、投資不動産売却益、店舗閉鎖損失引当金戻入額など

特別利益合計の推移(単位:100万円)

富士ソフトの特別利益合計の推移

決算期特別利益合計増減率%-会計基準
2013年12月31日5億1,561万円-連結 日本
2014年12月31日3,107万5,000円△94連結 日本
2015年12月31日8,222万6,000円+164.6連結 日本
2016年12月31日1億6,880万4,000円+105.3連結 日本
2017年12月31日6億8,546万8,000円+306.1連結 日本
2018年12月31日11億2,914万9,000円+64.7連結 日本
2019年12月31日6億6,000万円△41.5連結 日本
2020年12月31日9億8,800万円+49.7連結 日本
2021年12月31日29億5,100万円+198.7連結 日本
2022年12月31日1億9,000万円△93.6連結 日本
2023年12月31日9億7,300万円+412.1連結 日本

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較


富士ソフトの損益計算書から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2022年1月1日

 至 2022年12月31日)

当連結会計年度

(自 2023年1月1日

 至 2023年12月31日)

特別利益

 

 

 

投資有価証券売却益

4

473

 

貸倒引当金戻入額

94

0

 

退職給付引当金戻入額

80

 

固定資産売却益

472

 

子会社株式売却益

16

 

その他

11

10

 

特別利益合計

190

973

特別損失

 

 






財務三表

富士ソフトの貸借対照表

富士ソフトの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年12月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高100%/2,988億5,500万円
資産合計(100%/2,575億9,600万円)
売上原価77.5%/2,316億1,900万円
固定資産合計(52.2%/1,344億4,300万円)
株主資本合計(50.4%/1,297億1,800万円)
純資産合計(50%/1,289億2,100万円)
負債合計(50%/1,286億7,400万円)
流動資産合計(47.8%/1,231億5,300万円)
流動負債合計(43.8%/1,127億4,000万円)
有形固定資産合計(40.4%/1,041億6,300万円)
利益剰余金(38.2%/982億8,300万円)
売上総利益22.5%/672億3,600万円
建物及び構築物(25.2%/648億4,600万円)
受取手形売掛金及び契約資産(24.3%/626億9,600万円)
土地(21.5%/553億2,200万円)
短期借入金(18.3%/472億4,500万円)
販売費及び一般管理費合計15.6%/465億5,200万円
現金及び預金(13.7%/353億2,400万円)
建物及び構築物純額(12.3%/317億700万円)
資本金(10.2%/262億円)
投資その他の資産合計(9.6%/247億3,400万円)
営業利益6.9%/206億8,400万円
税金等調整前当期純利益6.8%/204億3,900万円
経常利益6.6%/196億7,500万円
従業員給料6.6%/196億1,300万円
営業キャッシュフロー(161億5,100万円)
固定負債合計(6.2%/159億3,400万円)
建設仮勘定(5.5%/142億7,300万円)
当期純利益4.6%/136億9,100万円
支払手形及び買掛金(5.3%/136億6,400万円)
賞与引当金(4.6%/117億3,900万円)
資本剰余金(3.8%/96億8,800万円)
投資有価証券(3.5%/89億8,600万円)
長期借入金(3.3%/85億2,400万円)
有価証券(3.1%/81億円)
法人税住民税及び事業税2.5%/75億8,400万円
退職給付に係る資産(2.9%/74億円)
法人税等合計2.3%/67億4,700万円
未払法人税等(2.2%/57億8,900万円)
無形固定資産合計(2.2%/55億4,400万円)
未払費用(2.1%/53億7,500万円)
ソフトウエア(2%/52億4,200万円)
非支配株主持分(1.8%/45億7,300万円)
退職給付に係る負債(1.8%/45億1,900万円)
仕掛品(1.7%/44億7,800万円)
事務委託費1.4%/40億3,500万円
コマーシャルペーパー(1.6%/40億円)
繰延税金資産(1.5%/39億400万円)
法定福利費1.2%/36億4,500万円
その他純額(1.1%/28億5,900万円)
賞与引当金繰入額0.9%/26億4,100万円
その他有価証券評価差額金(1%/25億5,600万円)
租税公課0.7%/20億8,900万円
営業外費用合計0.7%/20億3,400万円
採用研修費0.5%/14億5,900万円
商品(0.5%/13億5,000万円)
為替換算調整勘定(0.5%/13億4,200万円)
福利厚生費0.4%/11億7,300万円
支払手数料0.4%/11億6,800万円
事務用品費0.4%/11億5,900万円
営業外収益合計0.3%/10億2,500万円
退職給付費用0.3%/9億9,900万円
地代家賃0.3%/9億8,100万円
特別利益合計0.3%/9億7,300万円
役員報酬0.3%/9億6,700万円
調査研究費0.3%/9億1,800万円
減価償却費0.2%/6億5,800万円
旅費及び交通費0.2%/5億6,400万円
投資有価証券売却益0.2%/4億7,300万円
固定資産売却益0.2%/4億7,200万円
助成金返還引当金(0.2%/4億5,400万円)
役員退職慰労引当金(0.2%/4億4,300万円)
広告宣伝費0.1%/4億1,300万円
新株予約権(0.2%/4億1,000万円)
役員賞与引当金(0.1%/3億4,900万円)
役員賞与引当金繰入額0.1%/3億4,900万円
工事損失引当金(0.1%/3億4,500万円)
のれん(0.1%/2億7,200万円)
受取配当金0.1%/2億6,700万円
1年内返済予定の長期借入金(0.1%/2億5,900万円)
為替差益0.1%/2億3,600万円
受取利息0.1%/2億1,500万円
特別損失合計0.1%/2億900万円
補償損失引当金(0.1%/1億5,100万円)
受取保険金0.1%/1億5,100万円
減損損失0%/1億2,700万円
持分法による投資損失0%/1億2,600万円
原材料及び貯蔵品(0%/9,100万円)
固定資産除却損0%/7,200万円
のれん償却額0%/6,300万円
貸倒引当金繰入額0%/6,200万円
事務所移転費用0%/4,800万円
支払利息0%/4,500万円
システム障害対応費用0%/4,300万円
助成金収入0%/3,200万円
事業撤退損失引当金(0%/2,100万円)
子会社株式売却益0%/1,600万円
感染症対策費0%/900万円
繰延ヘッジ損益(-%/円)
貸倒引当金(-%/△1億200万円)
法人税等調整額-%/△8億3,700万円
退職給付に係る調整累計額(-%/△17億4,000万円)
自己株式(-%/△44億5,300万円)
財務キャッシュフロー(△54億4,700万円)
その他の包括利益累計額合計(-%/△57億8,100万円)
土地再評価差額金(-%/△79億3,900万円)
投資キャッシュフロー(△92億900万円)
減価償却累計額(-%/△331億3,800万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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