【自己資本比率の推移】富士ソフト(9749)
富士ソフト 【業種】情報・通信業 【市場】東証プライム)
自己資本比率（％）＝（自己資本÷総資産）×100
自己資本とは、返済する必要のない株主資本のことで、会社の安全性を調べるときに参考にする指標です。総資産に占める自己資本の割合が大きければ大きいほど、安全性が高いと判断されます。※銀行は、負債の部に計上される預金が事業活動の主な原資となっているため、自己資本比率が他業種より低くなります。
業種別の自己資本比率中央値一覧
自己資本比率の大きい銘柄（情報・通信業）ランキング
自己資本比率の推移(%)
| 決算期 | 実績値 | 参考(情報・通信業の自己資本比率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 自己資本比率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2013年12月31日 | 54.9% | - | 連結 | - | - |
| 2014年12月31日 | 56.8% | +3.5 | 連結 | 63.3 | 60.14 |
| 2015年12月31日 | 60.3% | +6.2 | 連結 | 63.2 | 59.22 |
| 2016年12月31日 | 59% | △2.2 | 連結 | 62.6 | 59.18 |
| 2017年12月31日 | 59.9% | +1.5 | 連結 | 62.7 | 59.15 |
| 2018年12月31日 | 54.6% | △8.8 | 連結 | 62.5 | 58.48 |
| 2019年12月31日 | 54.1% | △0.9 | 連結 | 62 | 58.35 |
| 2020年12月31日 | 50.7% | △6.3 | 連結 | 62.6 | 57.9 |
| 2021年12月31日 | 54.6% | +7.7 | 連結 | 63.3 | 58.31 |
| 2022年12月31日 | 55.7% | +2 | 連結 | 62.7 | 57.55 |
| 2023年12月31日 | 48.1% | △13.6 | 連結 | 62.5 | 56.77 |
| 2024年12月31日 | 53.6% | +11.4 | 連結 | 61.8 | 55.15 |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
株価等との関係
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2024年12月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
売上高（100%／3,174億8,200万円）
資産合計（100%／2,586億9,900万円）
売上原価（76.5%／2,428億8,300万円）
株主資本合計（55.2%／1,427億300万円）
純資産合計（54.8%／1,416億5,400万円）
負債合計（45.2%／1,170億4,400万円）
利益剰余金（44%／1,137億8,700万円）
流動負債合計（42.5%／1,099億3,600万円）
売上総利益（23.5%／745億9,800万円）
受取手形売掛金及び契約資産（27.4%／709億2,200万円）
短期借入金（15.6%／404億8,000万円）
現金及び預金（13.8%／356億6,000万円）
税金等調整前当期純利益（9.2%／292億4,300万円）
資本金（10.1%／262億円）
営業利益（6.9%／220億3,300万円）
経常利益（6.9%／218億1,700万円）
当期純利益（6.7%／213億6,800万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（6.7%／211億4,700万円）
従業員給料（6.5%／207億800万円）
営業キャッシュフロー（162億3,900万円）
支払手形及び買掛金（5.9%／152億8,600万円）
賞与引当金（4.5%／116億8,600万円）
1年内返済予定の長期借入金（3.3%／85億6,600万円）
特別利益合計（2.5%／80億3,200万円）
固定資産売却益（2.5%／79億7,800万円）
法人税等合計（2.5%／78億7,400万円）
法人税住民税及び事業税（2.3%／74億2,700万円）
固定負債合計（2.7%／71億700万円）
資本剰余金（2.7%／70億1,100万円）
未払費用（2.3%／58億9,900万円）
未払法人税等（1.8%／45億6,500万円）
投資キャッシュフロー（43億9,900万円）
退職給付に係る負債（1.6%／41億1,000万円）
法定福利費（1.2%／39億6,100万円）
仕掛品（1.5%／38億5,900万円）
その他有価証券評価差額金（1.2%／30億9,600万円）
賞与引当金繰入額（0.8%／26億円）
有価証券（1%／25億円）
非支配株主持分（0.8%／21億9,800万円）
租税公課（0.7%／21億8,300万円）
支払手数料（0.6%／20億600万円）
事務用品費（0.5%／17億3,700万円）
採用研修費（0.5%／15億3,100万円）
福利厚生費（0.4%／13億4,100万円）
為替換算調整勘定（0.4%／11億5,500万円）
退職給付費用（0.4%／11億1,500万円）
地代家賃（0.3%／10億8,500万円）
商品（0.4%／10億4,900万円）
役員報酬（0.3%／9億1,000万円）
新株予約権（0.3%／7億6,700万円）
旅費及び交通費（0.2%／7億1,100万円）
特別損失合計（0.2%／6億500万円）
広告宣伝費（0.2%／5億4,100万円）
助成金返還引当金（0.2%／4億7,700万円）
工事損失引当金（0.2%／4億6,200万円）
法人税等調整額（0.1%／4億4,700万円）
補償損失引当金（0.2%／4億3,500万円）
役員退職慰労引当金（0.2%／4億3,300万円）
役員賞与引当金繰入額（0.1%／3億4,600万円）
役員賞与引当金（0.1%／3億4,600万円）
補償損失引当金繰入額（0.1%／3億3,000万円）
非支配株主に帰属する当期純利益（0.1%／2億2,100万円）
長期借入金（0.1%／1億9,100万円）
事業構造改善費用（0.1%／1億7,000万円）
原材料及び貯蔵品（0%／9,000万円）
減損損失（0%／5,300万円）
役員退職慰労引当金繰入額（0%／5,100万円）
事務所移転費用（0%／4,000万円）
事業撤退損失引当金（0%／1,400万円）
固定資産売却損（0%／1,000万円）
繰延ヘッジ損益（0%／600万円）
事業構造改善引当金（0%／500万円）
退職給付に係る調整累計額（-%／△15億4,000万円）
その他の包括利益累計額合計（-%／△40億1,400万円）
自己株式（-%／△42億9,500万円）
土地再評価差額金（-%／△67億3,300万円）
財務キャッシュフロー（△214億3,800万円）
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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