【退職給付費用の推移】富士ソフト(9749)

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富士ソフト(9749)の株価　業績

四半期ごとの推移　進捗率の推移


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富士ソフト　【業種】情報・通信業　【市場】東証プライム)

意味「退職給付費用」は、社員の退職金や年金制度に関するものを表す勘定科目です。

退職給付費用の推移（単位：100万円）

決算期退職給付費用増減率%-会計基準
2013年12月31日5億79万円-連結 日本
2014年12月31日5億5,551万8,000円+10.9連結 日本
2015年12月31日4億5,094万6,000円△18.8連結 日本
2016年12月31日5億3,318万6,000円+18.2連結 日本
2017年12月31日6億1,839万1,000円+16連結 日本
2018年12月31日6億5,617万2,000円+6.1連結 日本
2019年12月31日7億8,900万円+20.2連結 日本
2020年12月31日8億6,700万円+9.9連結 日本
2021年12月31日8億8,300万円+1.8連結 日本
2022年12月31日9億100万円+2連結 日本
2023年12月31日9億9,900万円+10.9連結 日本
2024年12月31日11億1,500万円+11.6連結 日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）


株価等と退職給付費用の関係

　 　 　 　 　

　 　 　 　


富士ソフトの損益計算書から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位：百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2023年１月１日

　至 2023年12月31日)

当連結会計年度

(自 2024年１月１日

　至 2024年12月31日)

販売費及び一般管理費

 

 

 

広告宣伝費

413

541

 

役員報酬

967

910

 

従業員給料

19,613

20,708

 

賞与引当金繰入額

2,641

2,600

 

退職給付費用

999

1,115

 

法定福利費

3,645

3,961

 

役員退職慰労引当金繰入額

43

51

 

役員賞与引当金繰入額

349

346

 

福利厚生費

1,173

1,341

 

採用研修費

1,459

1,531





財務三表

富士ソフトの貸借対照表

富士ソフトの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2024年12月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高（100%／3,174億8,200万円）
資産合計（98.5%／2,586億9,900万円）
売上原価（76.5%／2,428億8,300万円）
株主資本合計（54.3%／1,427億300万円）
純資産合計（53.9%／1,416億5,400万円）
負債合計（44.6%／1,170億4,400万円）
利益剰余金（43.3%／1,137億8,700万円）
流動負債合計（41.9%／1,099億3,600万円）
売上総利益（23.5%／745億9,800万円）
受取手形売掛金及び契約資産（27%／709億2,200万円）
短期借入金（15.4%／404億8,000万円）
現金及び預金（13.6%／356億6,000万円）
税金等調整前当期純利益（9.2%／292億4,300万円）
資本金（10%／262億円）
営業利益（6.9%／220億3,300万円）
経常利益（6.9%／218億1,700万円）
当期純利益（6.7%／213億6,800万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（6.7%／211億4,700万円）
従業員給料（6.5%／207億800万円）
営業キャッシュフロー（162億3,900万円）
支払手形及び買掛金（5.8%／152億8,600万円）
賞与引当金（4.5%／116億8,600万円）
1年内返済予定の長期借入金（3.3%／85億6,600万円）
特別利益合計（2.5%／80億3,200万円）
固定資産売却益（2.5%／79億7,800万円）
法人税等合計（2.5%／78億7,400万円）
法人税住民税及び事業税（2.3%／74億2,700万円）
固定負債合計（2.7%／71億700万円）
資本剰余金（2.7%／70億1,100万円）
未払費用（2.2%／58億9,900万円）
未払法人税等（1.7%／45億6,500万円）
投資キャッシュフロー（43億9,900万円）
退職給付に係る負債（1.6%／41億1,000万円）
法定福利費（1.2%／39億6,100万円）
仕掛品（1.5%／38億5,900万円）
その他有価証券評価差額金（1.2%／30億9,600万円）
賞与引当金繰入額（0.8%／26億円）
有価証券（1%／25億円）
非支配株主持分（0.8%／21億9,800万円）
租税公課（0.7%／21億8,300万円）
支払手数料（0.6%／20億600万円）
事務用品費（0.5%／17億3,700万円）
採用研修費（0.5%／15億3,100万円）
福利厚生費（0.4%／13億4,100万円）
為替換算調整勘定（0.4%／11億5,500万円）
退職給付費用（0.4%／11億1,500万円）
地代家賃（0.3%／10億8,500万円）
商品（0.4%／10億4,900万円）
役員報酬（0.3%／9億1,000万円）
新株予約権（0.3%／7億6,700万円）
旅費及び交通費（0.2%／7億1,100万円）
特別損失合計（0.2%／6億500万円）
広告宣伝費（0.2%／5億4,100万円）
助成金返還引当金（0.2%／4億7,700万円）
工事損失引当金（0.2%／4億6,200万円）
法人税等調整額（0.1%／4億4,700万円）
補償損失引当金（0.2%／4億3,500万円）
役員退職慰労引当金（0.2%／4億3,300万円）
役員賞与引当金繰入額（0.1%／3億4,600万円）
役員賞与引当金（0.1%／3億4,600万円）
補償損失引当金繰入額（0.1%／3億3,000万円）
非支配株主に帰属する当期純利益（0.1%／2億2,100万円）
長期借入金（0.1%／1億9,100万円）
事業構造改善費用（0.1%／1億7,000万円）
原材料及び貯蔵品（0%／9,000万円）
減損損失（0%／5,300万円）
役員退職慰労引当金繰入額（0%／5,100万円）
事務所移転費用（0%／4,000万円）
事業撤退損失引当金（0%／1,400万円）
固定資産売却損（0%／1,000万円）
繰延ヘッジ損益（0%／600万円）
事業構造改善引当金（0%／500万円）
退職給付に係る調整累計額（-%／△15億4,000万円）
その他の包括利益累計額合計（-%／△40億1,400万円）
自己株式（-%／△42億9,500万円）
土地再評価差額金（-%／△67億3,300万円）
財務キャッシュフロー（△214億3,800万円）

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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