【営業キャッシュフローの推移】応用地質(9755)

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応用地質　【業種】サービス業　【市場】東証プライム)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

応用地質の営業キャッシュフロー推移

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2013年12月31日	14億1,100万円	-	連結	日本
2014年12月31日	41億7,000万円	+195.5	連結	日本
2015年12月31日	20億4,700万円	△50.9	連結	日本
2016年12月31日	△13億2,100万円	-	連結	日本
2017年12月31日	39億2,700万円	-	連結	日本
2018年12月31日	21億5,200万円	△45.2	連結	日本
2019年12月31日	25億1,500万円	+16.9	連結	日本
2020年12月31日	49億2,500万円	+95.8	連結	日本
2021年12月31日	23億700万円	△53.2	連結	日本
2022年12月31日	△41億3,600万円	-	連結	日本
2023年12月31日	8億7,000万円	-	連結	日本
2024年12月31日	13億500万円	+50	連結	日本
2025年12月31日	78億7,800万円	+503.7	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

応用地質のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

			(単位：百万円)
		前連結会計年度 (自 2024年１月１日　至 2024年12月31日)	当連結会計年度 (自 2025年１月１日　至 2025年12月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
	税金等調整前当期純利益	5,518	6,716
	減価償却費	1,787	1,793
	減損損失	－	1,113
	のれん償却額	265	263
	賞与引当金の増減額（△は減少）	△21	253
	受取利息及び受取配当金	△464	△408
	支払利息	78	96
	持分法による投資損益（△は益）	△120	△138
	投資有価証券売却損益（△は益）	△78	△2,868
	売上債権の増減額（△は増加）	△3,993	974
	棚卸資産の増減額（△は増加）	△413	△83
	仕入債務の増減額（△は減少）	△507	374
	未成業務受入金の増減額（△は減少）	96	36
	段階取得に係る差損益（△は益）	△119	－
	助成金収入	△8	△8
	未払消費税等の増減額（△は減少）	390	107
	その他	△17	613
	小計	2,390	8,834
	利息及び配当金の受取額	513	446
	利息の支払額	△78	△96
	法人税等の支払額	△1,528	△1,314
	助成金の受取額	8	8
	営業活動によるキャッシュ・フロー	1,305	7,878
投資活動によるキャッシュ・フロー

現金及び現金同等物の期首残高		18,727	12,414
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額		－	186
現金及び現金同等物の期末残高		12,414	18,015