【不動産事業等売上高の推移】若築建設(1888)

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若築建設(1888)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


若築建設 【業種】建設業 【市場】東証プライム)

不動産事業等売上高の推移(単位:100万円)

若築建設の不動産事業等売上高の推移

決算期不動産事業等売上高増減率%-会計基準
2014年3月31日23億9,500万円-連結 日本
2015年3月31日23億3,400万円△2.5連結 日本
2016年3月31日28億100万円+20連結 日本
2017年3月31日21億4,700万円△23.3連結 日本
2018年3月31日25億3,700万円+18.2連結 日本
2019年3月31日28億3,300万円+11.7連結 日本
2020年3月31日26億4,800万円△6.5連結 日本
2021年3月31日32億800万円+21.1連結 日本
2022年3月31日30億7,300万円△4.2連結 日本
2023年3月31日31億1,400万円+1.3連結 日本
2024年3月31日30億4,000万円△2.4連結 日本

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較


若築建設の損益計算書から一部抜粋

 

 

(単位:百万円)

 

前連結会計年度

(自 2022年4月1日

 至 2023年3月31日)

当連結会計年度

(自 2023年4月1日

 至 2024年3月31日)

売上高

 

 

完成工事高

80,890

91,876

不動産事業等売上高

3,114

3,040

売上高合計

84,004

94,917

売上原価

 

 

完成工事原価

69,131

78,670

不動産事業等売上原価

2,123

2,137

販売用不動産評価損

24

7






財務三表

若築建設の貸借対照表

若築建設の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2024年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高合計100%/949億1,700万円
完成工事高96.8%/918億7,600万円
資産合計(100%/907億7,500万円)
売上原価合計85.1%/808億1,400万円
完成工事原価82.9%/786億7,000万円
流動資産合計(77.5%/703億6,400万円)
純資産合計(52.2%/473億8,400万円)
負債合計(47.8%/433億9,100万円)
株主資本合計(46.3%/420億3,700万円)
受取手形完成工事未収入金等(42.4%/385億2,800万円)
流動負債合計(42.1%/382億700万円)
利益剰余金(30.9%/280億4,400万円)
固定資産合計(22.5%/204億1,100万円)
現金預金(20.8%/188億9,100万円)
営業キャッシュフロー(151億4,000万円)
支払手形工事未払金等(16.2%/146億7,900万円)
売上総利益合計14.9%/141億300万円
完成工事総利益13.9%/132億600万円
資本金(12.5%/113億7,400万円)
有形固定資産合計(12.2%/110億4,000万円)
投資その他の資産合計(9.9%/89億8,000万円)
預り金(9.9%/89億5,600万円)
経常利益8.1%/76億9,900万円
税金等調整前当期純利益8.1%/76億8,200万円
販売費及び一般管理費7.5%/71億2,600万円
営業利益7.3%/69億7,600万円
未成工事受入金等(7.6%/68億8,600万円)
土地(7.3%/65億8,200万円)
未収入金(7.2%/65億7,600万円)
投資有価証券(6.1%/55億5,900万円)
固定負債合計(5.7%/51億8,300万円)
当期純利益5.5%/51億7,700万円
機械運搬具及び工具器具備品(5.3%/47億8,800万円)
建物構築物(5.3%/47億8,500万円)
その他の包括利益累計額合計(4.3%/38億9,300万円)
船舶(4%/35億8,900万円)
不動産事業等売上高3.2%/30億4,000万円
販売用不動産(3.3%/29億8,800万円)
資本剰余金(3.2%/29億4,800万円)
短期借入金(3.2%/29億3,700万円)
退職給付に係る負債(3%/27億4,900万円)
法人税住民税及び事業税2.7%/25億1,700万円
法人税等合計2.6%/25億500万円
不動産事業等売上原価2.3%/21億3,700万円
未払法人税等(2%/17億7,500万円)
土地再評価差額金(1.9%/17億600万円)
繰延税金資産(1.7%/15億3,800万円)
立替金(1.6%/14億8,400万円)
退職給付に係る調整累計額(1.6%/14億6,800万円)
非支配株主持分(1.6%/14億5,300万円)
長期借入金(1.6%/14億1,000万円)
退職給付に係る資産(1.5%/13億6,700万円)
賞与引当金(1.4%/12億5,400万円)
不動産事業等支出金(1.3%/11億6,100万円)
営業外収益合計1%/9億7,300万円
不動産事業等総利益0.9%/8億9,600万円
再評価に係る繰延税金負債(0.8%/7億6,800万円)
その他有価証券評価差額金(0.8%/7億1,800万円)
為替差益0.7%/6億8,000万円
建設仮勘定(0.7%/6億5,400万円)
工事損失引当金(0.6%/5億7,100万円)
無形固定資産(0.4%/3億8,900万円)
未成工事支出金(0.3%/2億9,100万円)
営業外費用合計0.3%/2億5,000万円
リース資産(0.2%/1億7,800万円)
受取利息0.2%/1億6,100万円
完成工事補償引当金(0.2%/1億4,000万円)
支払利息0.1%/1億3,700万円
株式給付引当金(0.1%/1億2,200万円)
受取配当金0.1%/7,700万円
シンジケートローン手数料0.1%/7,000万円
リース債務(0%/3,500万円)
租税公課0%/3,000万円
特別損失合計0%/2,300万円
固定資産除却損0%/1,600万円
減損損失0%/700万円
販売用不動産評価損0%/700万円
固定資産売却益0%/600万円
特別利益合計0%/600万円
法人税等調整額-%/△1,200万円
貸倒引当金(-%/△4,800万円)
自己株式(-%/△3億2,900万円)
投資キャッシュフロー(△13億2,800万円)
財務キャッシュフロー(△29億7,000万円)
減価償却累計額(-%/△95億3,800万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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