日本電子材料 【業種】電気機器 【市場】東証スタンダード)
営業利益は、本業の儲けをあらわす利益で、売上総利益から営業活動に必要な費用(販売奨励金や従業員の給料、広告宣伝費など)を引いたものです。
営業利益の推移(単位:100万円)
決算期 | 営業利益 | 増減率% | - | 会計基準 |
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2013年3月31日 | 1,200万円 | - | 連結 | 日本 |
2014年3月31日 | 1億8,300万円 | +1425 | 連結 | 日本 |
2015年3月31日 | 6億6,300万円 | +262.3 | 連結 | 日本 |
2016年3月31日 | 6億6,700万円 | +0.6 | 連結 | 日本 |
2017年3月31日 | 1億1,200万円 | △83.2 | 連結 | 日本 |
2018年3月31日 | 5億1,400万円 | +358.9 | 連結 | 日本 |
2019年3月31日 | 10億500万円 | +95.5 | 連結 | 日本 |
2020年3月31日 | 10億1,200万円 | +0.7 | 連結 | 日本 |
2021年3月31日 | 26億6,300万円 | +163.1 | 連結 | 日本 |
2022年3月31日 | 49億5,300万円 | +86 | 連結 | 日本 |
2023年3月31日 | 32億500万円 | △35.3 | 連結 | 日本 |
2024年3月31日 | 8億7,000万円 | △72.9 | 連結 | 日本 |
2025年3月31日予想 | 24億円 | +175.9 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
日本電子材料の損益計算書から一部抜粋
※下記は、2023年3月決算のデータです。
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(単位:百万円) |
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前連結会計年度 (自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) |
当連結会計年度 (自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) |
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退職給付費用 |
15 |
16 |
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減価償却費 |
51 |
57 |
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研究開発費 |
1,498 |
1,634 |
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その他 |
1,699 |
1,624 |
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販売費及び一般管理費合計 |
4,183 |
4,373 |
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営業利益 |
3,205 |
870 |
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営業外収益 |
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受取利息 |
9 |
25 |
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受取配当金 |
21 |
22 |
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為替差益 |
98 |
64 |
||||||||
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材料屑売却益 |
22 |
52 |
配当金/指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率(ROE)PER(実績)の推移PBR(実績)の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2024年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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