日本テレビホールディングス 【業種】情報・通信業 【市場】東証プライム)
経常利益は、会社の経常的な実力を表す利益で、営業利益から本業とは関係のない継続的に発生する収入・コスト(受取利息や支払利息)などをひいたものをいいます。
経常利益の推移(単位:100万円)
決算期 | 経常利益 | 増減率% | - | 会計基準 |
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2013年3月31日 | 421億8,400万円 | - | 連結 | 日本 |
2014年3月31日 | 478億4,500万円 | +13.4 | 連結 | 日本 |
2015年3月31日 | 486億9,600万円 | +1.8 | 連結 | 日本 |
2016年3月31日 | 577億9,100万円 | +18.7 | 連結 | 日本 |
2017年3月31日 | 581億3,000万円 | +0.6 | 連結 | 日本 |
2018年3月31日 | 612億3,900万円 | +5.3 | 連結 | 日本 |
2019年3月31日 | 573億9,800万円 | △6.3 | 連結 | 日本 |
2020年3月31日 | 492億600万円 | △14.3 | 連結 | 日本 |
2021年3月31日 | 429億4,400万円 | △12.7 | 連結 | 日本 |
2022年3月31日 | 648億3,800万円 | +51 | 連結 | 日本 |
2023年3月31日 | 517億7,500万円 | △20.1 | 連結 | 日本 |
2024年3月31日 | 495億300万円 | △4.4 | 連結 | 日本 |
2025年3月31日予想 | 480億円 | △3 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
日本テレビホールディングスの損益計算書から一部抜粋
※下記は、2023年3月決算のデータです。
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(単位:百万円) |
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前連結会計年度 (自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) |
当連結会計年度 (自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) |
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支払利息 |
364 |
308 |
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為替差損 |
31 |
- |
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投資事業組合運用損 |
21 |
163 |
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その他 |
81 |
124 |
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営業外費用合計 |
498 |
596 |
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経常利益 |
51,775 |
49,503 |
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特別利益 |
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固定資産売却益 |
6 |
4 |
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投資有価証券売却益 |
475 |
11,154 |
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助成金収入 |
4 |
- |
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段階取得に係る差益 |
- |
4,083 |
配当金/指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率(ROE)PER(実績)の推移PBR(実績)の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2024年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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