|
2026-06-10 |
SGホールディングス株式会社
|
9143 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱三菱UFJフィナンシャル・グループ
|
8306 |
🔁 相互保有
|
488,000 |
1,268,000,000 |
- 書類ID
- S100Y9P7
- EDINETコード(提出会社)
- E32292
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- SGホールディングス株式会社(91430)
- 上場銘柄 銘柄数
- 8
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 7,546,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 1,004,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03606
- 前事業年度 株式数
- 688,000
- 前事業年度 計上額
- 1,383,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (注)1、4
- 発行会社による保有の有無
- 無(注)5
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.当社は、取引関係の維持・発展を目的として特定投資株式を保有しております。また、定量評価のみで判断せず、定性評価と併せて総合的に判断し、取締役会において随時検証を行っております。
2.第一生命ホールディングス株式会社は、2026年4月1日付で、株式会社第一ライフグループに社名変更しております。
3.第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合で株式分割を行っており、当事業年度の株式数は分割後の株式数を記載しております。
4.当事業年度において保有する株式の一部又は全てを売却しております。
5.保有先企業は当社の株式を保有しておりませんが、同社子会社が当社の株式を保有しております。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8306も9143を保有)
|
|
2026-06-10 |
SGホールディングス株式会社
|
9143 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
フューチャー㈱
|
4722 |
🔁 相互保有
|
2,000,000 |
3,180,000,000 |
- 書類ID
- S100Y9P7
- EDINETコード(提出会社)
- E32292
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- SGホールディングス株式会社(91430)
- 上場銘柄 銘柄数
- 8
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 7,546,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 2
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 1,004,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E05033
- 前事業年度 株式数
- 4,000,000
- 前事業年度 計上額
- 6,940,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- (注)1、4
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.当社は、取引関係の維持・発展を目的として特定投資株式を保有しております。また、定量評価のみで判断せず、定性評価と併せて総合的に判断し、取締役会において随時検証を行っております。
2.第一生命ホールディングス株式会社は、2026年4月1日付で、株式会社第一ライフグループに社名変更しております。
3.第一生命ホールディングス株式会社は、2025年4月1日付で、普通株式1株につき4株の割合で株式分割を行っており、当事業年度の株式数は分割後の株式数を記載しております。
4.当事業年度において保有する株式の一部又は全てを売却しております。
5.保有先企業は当社の株式を保有しておりませんが、同社子会社が当社の株式を保有しております。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(4722も9143を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
みなし保有株式 |
大豊工業㈱
(注)3
|
6470 |
→ 一方向
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02199
- 前事業年度 株式数
- 12,279
- 前事業年度 計上額
- 7,000,000 円
- 保有目的の区分
- みなし保有株式(みなし保有株式:信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注3:「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは6470による7203の保有は確認できません(一方向)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
みなし保有株式 |
㈱御園座
(注)3
|
9664 |
→ 一方向
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E04609
- 前事業年度 株式数
- 5,000
- 前事業年度 計上額
- 9,000,000 円
- 保有目的の区分
- みなし保有株式(みなし保有株式:信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注3:「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは9664による7203の保有は確認できません(一方向)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
みなし保有株式 |
岡谷鋼機㈱
(注)3
|
7485 |
🔁 相互保有
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02553
- 前事業年度 株式数
- 76,000
- 前事業年度 計上額
- 530,000,000 円
- 保有目的の区分
- みなし保有株式(みなし保有株式:信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注3:「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7485も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
みなし保有株式 |
住友ゴム工業㈱
(注)3
|
5110 |
🔁 相互保有
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01110
- 前事業年度 株式数
- 1,378,700
- 前事業年度 計上額
- 2,596,000,000 円
- 保有目的の区分
- みなし保有株式(みなし保有株式:信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注3:「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5110も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
みなし保有株式 |
㈱ブリヂストン
(注)3
|
5108 |
🔁 相互保有
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01086
- 前事業年度 株式数
- 3,988,674
- 前事業年度 計上額
- 23,912,000,000 円
- 保有目的の区分
- みなし保有株式(みなし保有株式:信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注3:「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5108も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
第一交通産業㈱
(注)3
|
9035 |
→ 一方向
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E04222
- 前事業年度 株式数
- 1,078,000
- 前事業年度 計上額
- 825,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注3:「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは9035による7203の保有は確認できません(一方向)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
カヤバ㈱
(注)3
|
7242 |
🔁 相互保有
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02147
- 前事業年度 株式数
- 2,938,834
- 前事業年度 計上額
- 8,637,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注3:「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7242も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
パナソニックホールディングス㈱
(注)3
|
6752 |
🔁 相互保有
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01772
- 前事業年度 株式数
- 8,227,800
- 前事業年度 計上額
- 14,576,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注3:「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(6752も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
ダイナミックマッププラットフォーム㈱
|
336A |
→ 一方向
|
10,000 |
6,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E40432
- 前事業年度 株式数
- 10,000
- 前事業年度 計上額
- 15,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(情報)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは336Aによる7203の保有は確認できません(一方向)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
岡谷鋼機㈱
|
7485 |
🔁 相互保有
|
13,000 |
117,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02553
- 前事業年度 株式数
- 0
- 前事業年度 計上額
- 0 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(調達)取引の維持・発展[株式数が増加した理由]退職給付信託からの返還のため
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7485も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱御園座
|
9664 |
→ 一方向
|
85,000 |
132,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E04609
- 前事業年度 株式数
- 80,000
- 前事業年度 計上額
- 136,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 地域経済との関係維持・発展[株式数が増加した理由]退職給付信託からの返還のため
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは9664による7203の保有は確認できません(一方向)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
Gold Hydrogen Limited |
|
判定不可
|
7,142,857 |
290,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- 前事業年度 株式数
- 0
- 前事業年度 計上額
- 0 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(技術)取引の維持・発展[株式数が増加した理由]中長期的な観点より、企業価値の向上に資すると判断し取得
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
中央可鍛工業㈱
|
5607 |
🔁 相互保有
|
792,000 |
493,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01284
- 前事業年度 株式数
- 792,000
- 前事業年度 計上額
- 371,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(調達)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5607も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
Electreon Wireless Ltd. |
|
判定不可
|
291,911 |
678,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- 前事業年度 株式数
- 291,911
- 前事業年度 計上額
- 955,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(技術)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
曙ブレーキ工業㈱
|
7238 |
🔁 相互保有
|
15,495,175 |
1,813,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02161
- 前事業年度 株式数
- 15,495,175
- 前事業年度 計上額
- 1,658,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(調達)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7238も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱PKSHATechnology
|
3993 |
→ 一方向
|
766,600 |
2,033,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E33391
- 前事業年度 株式数
- 766,600
- 前事業年度 計上額
- 2,251,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(技術)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは3993による7203の保有は確認できません(一方向)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱三井ハイテック
|
6966 |
🔁 相互保有
|
4,677,500 |
2,755,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02293
- 前事業年度 株式数
- 4,677,500
- 前事業年度 計上額
- 3,237,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(調達)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(6966も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱ゼンリン
|
9474 |
🔁 相互保有
|
4,272,000 |
4,229,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E00717
- 前事業年度 株式数
- 4,272,000
- 前事業年度 計上額
- 4,533,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(情報)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(9474も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
信越化学工業㈱
|
4063 |
🔁 相互保有
|
744,000 |
4,657,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E00776
- 前事業年度 株式数
- 744,000
- 前事業年度 計上額
- 3,152,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(調達)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(4063も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
大同特殊鋼㈱
|
5471 |
🔁 相互保有
|
4,345,000 |
7,875,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01239
- 前事業年度 株式数
- 4,345,000
- 前事業年度 計上額
- 5,171,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(調達)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5471も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
ヤマトホールディングス㈱
|
9064 |
→ 一方向
|
5,748,133 |
10,028,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E04187
- 前事業年度 株式数
- 5,748,133
- 前事業年度 計上額
- 11,275,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(販売)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは9064による7203の保有は確認できません(一方向)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
INCHCAPE PLC |
|
判定不可
|
6,666,327 |
10,551,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- 前事業年度 株式数
- 6,666,327
- 前事業年度 計上額
- 8,657,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(販売)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱ジーエス・ユアサコーポレーション
|
6674 |
🔁 相互保有
|
2,236,080 |
11,800,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02089
- 前事業年度 株式数
- 2,236,080
- 前事業年度 計上額
- 5,327,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(調達)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(6674も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
住友電気工業㈱
|
5802 |
🔁 相互保有
|
2,420,000 |
20,280,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01333
- 前事業年度 株式数
- 2,420,000
- 前事業年度 計上額
- 5,968,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(調達)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5802も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
ヤマハ発動機㈱
|
7272 |
🔁 相互保有
|
18,750,000 |
21,103,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02168
- 前事業年度 株式数
- 18,750,000
- 前事業年度 計上額
- 22,350,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(調達)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7272も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱ブリヂストン
|
5108 |
🔁 相互保有
|
7,977,348 |
26,062,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01086
- 前事業年度 株式数
- 0
- 前事業年度 計上額
- 0 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(調達)取引の維持・発展[株式数が増加した理由]退職給付信託からの返還のため
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5108も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
Aurora Innovation, Inc. |
|
判定不可
|
47,348,178 |
31,189,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- 前事業年度 株式数
- 47,348,178
- 前事業年度 計上額
- 47,610,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(MaaS)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
マツダ㈱
|
7261 |
🔁 相互保有
|
31,928,500 |
33,174,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02163
- 前事業年度 株式数
- 31,928,500
- 前事業年度 計上額
- 30,083,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 業務提携(米国での合弁会社(完成車生産)の設立・運営、共同開発、技術連携、商品補完)の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7261も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
UBERTECHNOLOGIES,INC. |
|
判定不可
|
5,125,868 |
58,948,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- 前事業年度 株式数
- 5,125,868
- 前事業年度 計上額
- 55,841,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(MaaS)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
Pony AI Inc. |
|
判定不可
|
42,453,831 |
64,074,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- 前事業年度 株式数
- 42,453,831
- 前事業年度 計上額
- 55,987,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(MaaS)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
いすゞ自動車㈱
|
7202 |
🔁 相互保有
|
39,000,000 |
86,619,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02143
- 前事業年度 株式数
- 39,000,000
- 前事業年度 計上額
- 78,644,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 商用事業でのCASE普及に向けた業務提携の維 持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7202も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
住友金属鉱山㈱
|
5713 |
🔁 相互保有
|
11,058,000 |
97,919,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E00023
- 前事業年度 株式数
- 11,058,000
- 前事業年度 計上額
- 35,883,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(調達)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5713も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
PT ASTRAINTERNATIONAL Tbk |
|
判定不可
|
1,920,000,000 |
112,800,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- 前事業年度 株式数
- 1,920,000,000
- 前事業年度 計上額
- 85,962,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(業務提携)の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
GRAB HOLDINGS LIMITED |
|
判定不可
|
222,906,079 |
130,436,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- 前事業年度 株式数
- 222,906,079
- 前事業年度 計上額
- 150,980,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(MaaS)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
HO TAIMOTOR CO.,LTD. |
|
判定不可
|
56,617,792 |
136,600,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- 前事業年度 株式数
- 45,294,234
- 前事業年度 計上額
- 124,609,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(業務提携)の維持・発展[株式数が増加した理由]中長期的な観点より、企業価値の向上に資すると判断し取得
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
ルネサス エレクトロニクス㈱
|
6723 |
→ 一方向
|
75,015,900 |
161,397,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02081
- 前事業年度 株式数
- 75,015,900
- 前事業年度 計上額
- 149,094,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(調達)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは6723による7203の保有は確認できません(一方向)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
Joby Aviation, Inc. |
|
判定不可
|
122,573,621 |
161,872,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- 前事業年度 株式数
- 72,871,831
- 前事業年度 計上額
- 65,593,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(MaaS)取引の維持・発展[株式数が増加した理由]第三者割当増資の引受のため
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
スズキ㈱
|
7269 |
🔁 相互保有
|
96,000,000 |
180,048,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02167
- 前事業年度 株式数
- 96,000,000
- 前事業年度 計上額
- 173,760,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 業務提携(商品補完、共同開発、生産領域での協業等)の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7269も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱三菱UFJフィナンシャル・グループ
|
8306 |
🔁 相互保有
|
102,580,000 |
266,708,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03606
- 前事業年度 株式数
- 102,580,000
- 前事業年度 計上額
- 206,288,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 金融取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8306も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
MS&ADインシュアランスグループホールディングス㈱
|
8725 |
🔁 相互保有
|
70,371,899 |
283,739,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03854
- 前事業年度 株式数
- 105,551,899
- 前事業年度 計上額
- 340,405,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(金融)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8725も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
NTT㈱
(注)2
|
9432 |
🔁 相互保有
|
2,019,385,000 |
317,447,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E04430
- 前事業年度 株式数
- 2,019,385,000
- 前事業年度 計上額
- 292,205,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注2:各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
- 保有目的
- 自動車関連(情報)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(9432も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
KDDI㈱
|
9433 |
🔁 相互保有
|
363,365,900 |
989,627,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E04425
- 前事業年度 株式数
- 203,294,600
- 前事業年度 計上額
- 959,347,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(情報)取引の維持・発展[株式数が変動した理由]株式分割、一部売却のため
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(9433も7203を保有)
|
|
2026-06-09 |
沖縄セルラー電話株式会社
|
9436 |
報告書全体 |
― |
政策保有株式なし(上場0銘柄・非上場9銘柄と報告)
|
― |
― |
― |
- 書類ID
- S100Y9T5
- EDINETコード(提出会社)
- E04460
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 沖縄セルラー電話株式会社(94360)
- 上場銘柄 銘柄数
- 0
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 0 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 9
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 639,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- 前事業年度 株式数
- 前事業年度 計上額
- 円
- 保有目的の区分
- ―(この区分(報告書全体)には政策保有株式が1件も報告されていません)
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- データ年度
- 2026
|
|
2026-06-09 |
株式会社スーパーツール
|
5990 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
第一生命ホールディングス㈱
|
8750 |
→ 一方向
|
5,200 |
7,389,000 |
- 書類ID
- S100Y9PU
- EDINETコード(提出会社)
- E01435
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-03-16 〜 2026-03-15
- 保有主体
- 株式会社スーパーツール(59900)
- 上場銘柄 銘柄数
- 3
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 445,755,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 3
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,226,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E06141
- 前事業年度 株式数
- 5,200
- 前事業年度 計上額
- 5,889,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 事業上の関係の維持
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.特定投資株式における定量的な保有効果の記載は困難であるため記載しておりません。なお、保有する特定投資株式について、保有に伴う経済的合理性等を総合的に勘案し、適正な範囲内で保有しております。
2.第一生命ホールディングス㈱の株式数につきましては、2025年4月1日付で普通株式1株を4株に分割する株式分割が実施されたため分割後の株式数で記載しております。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは8750による5990の保有は確認できません(一方向)
|
|
2026-06-09 |
株式会社スーパーツール
|
5990 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
トラスコ中山㈱
|
9830 |
🔁 相互保有
|
33,537 |
79,450,000 |
- 書類ID
- S100Y9PU
- EDINETコード(提出会社)
- E01435
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-03-16 〜 2026-03-15
- 保有主体
- 株式会社スーパーツール(59900)
- 上場銘柄 銘柄数
- 3
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 445,755,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 3
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,226,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02701
- 前事業年度 株式数
- 31,622
- 前事業年度 計上額
- 63,749,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 営業上の取引関係の維持・強化累積投資により増加しました
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.特定投資株式における定量的な保有効果の記載は困難であるため記載しておりません。なお、保有する特定投資株式について、保有に伴う経済的合理性等を総合的に勘案し、適正な範囲内で保有しております。
2.第一生命ホールディングス㈱の株式数につきましては、2025年4月1日付で普通株式1株を4株に分割する株式分割が実施されたため分割後の株式数で記載しております。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(9830も5990を保有)
|
|
2026-06-09 |
株式会社スーパーツール
|
5990 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱山善
|
8051 |
🔁 相互保有
|
248,384 |
358,915,000 |
- 書類ID
- S100Y9PU
- EDINETコード(提出会社)
- E01435
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-03-16 〜 2026-03-15
- 保有主体
- 株式会社スーパーツール(59900)
- 上場銘柄 銘柄数
- 3
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 445,755,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 3
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,226,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02560
- 前事業年度 株式数
- 245,698
- 前事業年度 計上額
- 329,727,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 営業上の取引関係の維持・強化、持株会による取得の為増加
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1.特定投資株式における定量的な保有効果の記載は困難であるため記載しておりません。なお、保有する特定投資株式について、保有に伴う経済的合理性等を総合的に勘案し、適正な範囲内で保有しております。
2.第一生命ホールディングス㈱の株式数につきましては、2025年4月1日付で普通株式1株を4株に分割する株式分割が実施されたため分割後の株式数で記載しております。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8051も5990を保有)
|
|
2026-06-09 |
株式会社東海理化電機製作所
|
6995 |
報告書全体 |
みなし保有株式 |
スズキ㈱
|
7269 |
🔁 相互保有
|
2,080,000 |
3,950,000,000 |
- 書類ID
- S100Y9M2
- EDINETコード(提出会社)
- E01898
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 株式会社東海理化電機製作所(69950)
- 上場銘柄 銘柄数
- 6
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 2,170,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 27
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 1,359,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02167
- 前事業年度 株式数
- 2,080,000
- 前事業年度 計上額
- 3,806,000,000 円
- 保有目的の区分
- みなし保有株式(みなし保有株式:信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。)
- 保有目的
- 退職給付信託として保有しています。
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では保有の合理性について、個別銘柄ごとに資本コストに見合った経済合理性の定量評価なども勘案の上、当社の保有方針に則り総合的に判断し、取締役会で検証し、必要な対応を実施しております。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7269も6995を保有)
|
|
2026-06-09 |
株式会社東海理化電機製作所
|
6995 |
報告書全体 |
みなし保有株式 |
㈱デンソー
|
6902 |
🔁 相互保有
|
21,000,000 |
4,156,000,000 |
- 書類ID
- S100Y9M2
- EDINETコード(提出会社)
- E01898
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- 株式会社東海理化電機製作所(69950)
- 上場銘柄 銘柄数
- 6
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 2,170,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 27
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 1,359,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01892
- 前事業年度 株式数
- 2,100,000
- 前事業年度 計上額
- 3,939,000,000 円
- 保有目的の区分
- みなし保有株式(みなし保有株式:信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。)
- 保有目的
- 退職給付信託として保有しています。
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では保有の合理性について、個別銘柄ごとに資本コストに見合った経済合理性の定量評価なども勘案の上、当社の保有方針に則り総合的に判断し、取締役会で検証し、必要な対応を実施しております。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(6902も6995を保有)
|