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2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
みなし保有株式 |
大豊工業㈱
(注)3
|
6470 |
→ 一方向
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02199
- 前事業年度 株式数
- 12,279
- 前事業年度 計上額
- 7,000,000 円
- 保有目的の区分
- みなし保有株式(みなし保有株式:信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注3:「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは6470による7203の保有は確認できません(一方向)
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2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
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7203 |
報告書全体 |
みなし保有株式 |
㈱御園座
(注)3
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9664 |
→ 一方向
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E04609
- 前事業年度 株式数
- 5,000
- 前事業年度 計上額
- 9,000,000 円
- 保有目的の区分
- みなし保有株式(みなし保有株式:信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注3:「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは9664による7203の保有は確認できません(一方向)
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2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
みなし保有株式 |
岡谷鋼機㈱
(注)3
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7485 |
🔁 相互保有
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0 |
0 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02553
- 前事業年度 株式数
- 76,000
- 前事業年度 計上額
- 530,000,000 円
- 保有目的の区分
- みなし保有株式(みなし保有株式:信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注3:「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7485も7203を保有)
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2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
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7203 |
報告書全体 |
みなし保有株式 |
住友ゴム工業㈱
(注)3
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5110 |
🔁 相互保有
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01110
- 前事業年度 株式数
- 1,378,700
- 前事業年度 計上額
- 2,596,000,000 円
- 保有目的の区分
- みなし保有株式(みなし保有株式:信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注3:「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5110も7203を保有)
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2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
みなし保有株式 |
㈱ブリヂストン
(注)3
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5108 |
🔁 相互保有
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01086
- 前事業年度 株式数
- 3,988,674
- 前事業年度 計上額
- 23,912,000,000 円
- 保有目的の区分
- みなし保有株式(みなし保有株式:信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注3:「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5108も7203を保有)
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2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
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7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
第一交通産業㈱
(注)3
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9035 |
→ 一方向
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E04222
- 前事業年度 株式数
- 1,078,000
- 前事業年度 計上額
- 825,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注3:「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは9035による7203の保有は確認できません(一方向)
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2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
カヤバ㈱
(注)3
|
7242 |
🔁 相互保有
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02147
- 前事業年度 株式数
- 2,938,834
- 前事業年度 計上額
- 8,637,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注3:「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7242も7203を保有)
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2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
パナソニックホールディングス㈱
(注)3
|
6752 |
🔁 相互保有
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01772
- 前事業年度 株式数
- 8,227,800
- 前事業年度 計上額
- 14,576,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注3:「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(6752も7203を保有)
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2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
ダイナミックマッププラットフォーム㈱
|
336A |
→ 一方向
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10,000 |
6,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E40432
- 前事業年度 株式数
- 10,000
- 前事業年度 計上額
- 15,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(情報)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは336Aによる7203の保有は確認できません(一方向)
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2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
岡谷鋼機㈱
|
7485 |
🔁 相互保有
|
13,000 |
117,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02553
- 前事業年度 株式数
- 0
- 前事業年度 計上額
- 0 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(調達)取引の維持・発展[株式数が増加した理由]退職給付信託からの返還のため
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7485も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱御園座
|
9664 |
→ 一方向
|
85,000 |
132,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E04609
- 前事業年度 株式数
- 80,000
- 前事業年度 計上額
- 136,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 地域経済との関係維持・発展[株式数が増加した理由]退職給付信託からの返還のため
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは9664による7203の保有は確認できません(一方向)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
Gold Hydrogen Limited |
|
判定不可
|
7,142,857 |
290,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- 前事業年度 株式数
- 0
- 前事業年度 計上額
- 0 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(技術)取引の維持・発展[株式数が増加した理由]中長期的な観点より、企業価値の向上に資すると判断し取得
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
中央可鍛工業㈱
|
5607 |
🔁 相互保有
|
792,000 |
493,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01284
- 前事業年度 株式数
- 792,000
- 前事業年度 計上額
- 371,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(調達)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5607も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
Electreon Wireless Ltd. |
|
判定不可
|
291,911 |
678,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- 前事業年度 株式数
- 291,911
- 前事業年度 計上額
- 955,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(技術)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
曙ブレーキ工業㈱
|
7238 |
🔁 相互保有
|
15,495,175 |
1,813,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02161
- 前事業年度 株式数
- 15,495,175
- 前事業年度 計上額
- 1,658,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(調達)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7238も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱PKSHATechnology
|
3993 |
→ 一方向
|
766,600 |
2,033,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E33391
- 前事業年度 株式数
- 766,600
- 前事業年度 計上額
- 2,251,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(技術)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは3993による7203の保有は確認できません(一方向)
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|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱三井ハイテック
|
6966 |
🔁 相互保有
|
4,677,500 |
2,755,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02293
- 前事業年度 株式数
- 4,677,500
- 前事業年度 計上額
- 3,237,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(調達)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(6966も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱ゼンリン
|
9474 |
🔁 相互保有
|
4,272,000 |
4,229,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E00717
- 前事業年度 株式数
- 4,272,000
- 前事業年度 計上額
- 4,533,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(情報)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(9474も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
信越化学工業㈱
|
4063 |
🔁 相互保有
|
744,000 |
4,657,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E00776
- 前事業年度 株式数
- 744,000
- 前事業年度 計上額
- 3,152,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(調達)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(4063も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
大同特殊鋼㈱
|
5471 |
🔁 相互保有
|
4,345,000 |
7,875,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01239
- 前事業年度 株式数
- 4,345,000
- 前事業年度 計上額
- 5,171,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(調達)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5471も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
ヤマトホールディングス㈱
|
9064 |
→ 一方向
|
5,748,133 |
10,028,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E04187
- 前事業年度 株式数
- 5,748,133
- 前事業年度 計上額
- 11,275,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(販売)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは9064による7203の保有は確認できません(一方向)
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2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
INCHCAPE PLC |
|
判定不可
|
6,666,327 |
10,551,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- 前事業年度 株式数
- 6,666,327
- 前事業年度 計上額
- 8,657,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(販売)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
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2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱ジーエス・ユアサコーポレーション
|
6674 |
🔁 相互保有
|
2,236,080 |
11,800,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02089
- 前事業年度 株式数
- 2,236,080
- 前事業年度 計上額
- 5,327,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(調達)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(6674も7203を保有)
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|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
住友電気工業㈱
|
5802 |
🔁 相互保有
|
2,420,000 |
20,280,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01333
- 前事業年度 株式数
- 2,420,000
- 前事業年度 計上額
- 5,968,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(調達)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5802も7203を保有)
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2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
ヤマハ発動機㈱
|
7272 |
🔁 相互保有
|
18,750,000 |
21,103,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02168
- 前事業年度 株式数
- 18,750,000
- 前事業年度 計上額
- 22,350,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(調達)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7272も7203を保有)
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2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱ブリヂストン
|
5108 |
🔁 相互保有
|
7,977,348 |
26,062,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01086
- 前事業年度 株式数
- 0
- 前事業年度 計上額
- 0 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(調達)取引の維持・発展[株式数が増加した理由]退職給付信託からの返還のため
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5108も7203を保有)
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2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
Aurora Innovation, Inc. |
|
判定不可
|
47,348,178 |
31,189,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- 前事業年度 株式数
- 47,348,178
- 前事業年度 計上額
- 47,610,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(MaaS)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
マツダ㈱
|
7261 |
🔁 相互保有
|
31,928,500 |
33,174,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02163
- 前事業年度 株式数
- 31,928,500
- 前事業年度 計上額
- 30,083,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 業務提携(米国での合弁会社(完成車生産)の設立・運営、共同開発、技術連携、商品補完)の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7261も7203を保有)
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2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
UBERTECHNOLOGIES,INC. |
|
判定不可
|
5,125,868 |
58,948,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- 前事業年度 株式数
- 5,125,868
- 前事業年度 計上額
- 55,841,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(MaaS)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
Pony AI Inc. |
|
判定不可
|
42,453,831 |
64,074,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- 前事業年度 株式数
- 42,453,831
- 前事業年度 計上額
- 55,987,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(MaaS)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
いすゞ自動車㈱
|
7202 |
🔁 相互保有
|
39,000,000 |
86,619,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02143
- 前事業年度 株式数
- 39,000,000
- 前事業年度 計上額
- 78,644,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 商用事業でのCASE普及に向けた業務提携の維 持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7202も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
住友金属鉱山㈱
|
5713 |
🔁 相互保有
|
11,058,000 |
97,919,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E00023
- 前事業年度 株式数
- 11,058,000
- 前事業年度 計上額
- 35,883,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(調達)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5713も7203を保有)
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2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
PT ASTRAINTERNATIONAL Tbk |
|
判定不可
|
1,920,000,000 |
112,800,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- 前事業年度 株式数
- 1,920,000,000
- 前事業年度 計上額
- 85,962,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(業務提携)の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
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|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
GRAB HOLDINGS LIMITED |
|
判定不可
|
222,906,079 |
130,436,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- 前事業年度 株式数
- 222,906,079
- 前事業年度 計上額
- 150,980,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(MaaS)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
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2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
HO TAIMOTOR CO.,LTD. |
|
判定不可
|
56,617,792 |
136,600,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- 前事業年度 株式数
- 45,294,234
- 前事業年度 計上額
- 124,609,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(業務提携)の維持・発展[株式数が増加した理由]中長期的な観点より、企業価値の向上に資すると判断し取得
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
ルネサス エレクトロニクス㈱
|
6723 |
→ 一方向
|
75,015,900 |
161,397,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02081
- 前事業年度 株式数
- 75,015,900
- 前事業年度 計上額
- 149,094,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(調達)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- → 現時点のデータでは6723による7203の保有は確認できません(一方向)
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|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
Joby Aviation, Inc. |
|
判定不可
|
122,573,621 |
161,872,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- 前事業年度 株式数
- 72,871,831
- 前事業年度 計上額
- 65,593,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(MaaS)取引の維持・発展[株式数が増加した理由]第三者割当増資の引受のため
- 発行会社による保有の有無
- 無
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
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2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
スズキ㈱
|
7269 |
🔁 相互保有
|
96,000,000 |
180,048,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E02167
- 前事業年度 株式数
- 96,000,000
- 前事業年度 計上額
- 173,760,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 業務提携(商品補完、共同開発、生産領域での協業等)の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7269も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
㈱三菱UFJフィナンシャル・グループ
|
8306 |
🔁 相互保有
|
102,580,000 |
266,708,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03606
- 前事業年度 株式数
- 102,580,000
- 前事業年度 計上額
- 206,288,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 金融取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8306も7203を保有)
|
|
2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
MS&ADインシュアランスグループホールディングス㈱
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8725 |
🔁 相互保有
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70,371,899 |
283,739,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03854
- 前事業年度 株式数
- 105,551,899
- 前事業年度 計上額
- 340,405,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(金融)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8725も7203を保有)
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2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
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7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
NTT㈱
(注)2
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9432 |
🔁 相互保有
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2,019,385,000 |
317,447,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E04430
- 前事業年度 株式数
- 2,019,385,000
- 前事業年度 計上額
- 292,205,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注2:各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
- 保有目的
- 自動車関連(情報)取引の維持・発展
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(9432も7203を保有)
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2026-06-10 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
特定投資株式 |
KDDI㈱
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9433 |
🔁 相互保有
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363,365,900 |
989,627,000,000 |
- 書類ID
- S100Y8NY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2025-04-01 〜 2026-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 3,237,498,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 80
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 71,851,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E04425
- 前事業年度 株式数
- 203,294,600
- 前事業年度 計上額
- 959,347,000,000 円
- 保有目的の区分
- 特定投資株式(特定投資株式:保有目的や貸借対照表計上額が個別に開示される、通常の政策保有株式です。)
- 保有目的
- 自動車関連(情報)取引の維持・発展[株式数が変動した理由]株式分割、一部売却のため
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2026
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2025年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2日本電信電話㈱は、2025年7月1日付けで、NTT㈱に社名変更しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
4当事業年度については、特定投資株式の信越化学工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(9433も7203を保有)
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2025-06-18 |
トヨタ自動車株式会社
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7203 |
報告書全体 |
みなし保有株式 |
㈱神戸製鋼所
(注)3
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5406 |
🔁 相互保有
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0 |
0 |
- 書類ID
- S100VWVY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-04-01 〜 2025-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 2,951,382,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 81
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 69,893,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01231
- 前事業年度 株式数
- 206,000
- 前事業年度 計上額
- 424,000,000 円
- 保有目的の区分
- みなし保有株式(みなし保有株式:信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注3:「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1 各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2024年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2 Pony AI Inc.は、2024年11月27日付けで、上場会社となり対象銘柄となったため記載しています。「*」は、前事業年度においては特定投資株式ではなかったために、記載を省略していることを示しています。
3 ダイナミックマッププラットフォーム㈱は、2025年3月27日付けで、上場会社となり対象銘柄となったため記載しています。「*」は、前事業年度においては特定投資株式ではなかったために、記載を省略していることを示しています。
4 「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
5 当事業年度については、特定投資株式の住友電気工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5406も7203を保有)
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2025-06-18 |
トヨタ自動車株式会社
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7203 |
報告書全体 |
みなし保有株式 |
㈱大垣共立銀行
(注)3
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8361 |
🔁 相互保有
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0 |
0 |
- 書類ID
- S100VWVY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-04-01 〜 2025-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 2,951,382,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 81
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 69,893,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03568
- 前事業年度 株式数
- 547,250
- 前事業年度 計上額
- 1,195,000,000 円
- 保有目的の区分
- みなし保有株式(みなし保有株式:信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注3:「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1 各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2024年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2 Pony AI Inc.は、2024年11月27日付けで、上場会社となり対象銘柄となったため記載しています。「*」は、前事業年度においては特定投資株式ではなかったために、記載を省略していることを示しています。
3 ダイナミックマッププラットフォーム㈱は、2025年3月27日付けで、上場会社となり対象銘柄となったため記載しています。「*」は、前事業年度においては特定投資株式ではなかったために、記載を省略していることを示しています。
4 「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
5 当事業年度については、特定投資株式の住友電気工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8361も7203を保有)
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2025-06-18 |
トヨタ自動車株式会社
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7203 |
報告書全体 |
みなし保有株式 |
㈱十六フィナンシャルグループ
(注)3
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7380 |
🔁 相互保有
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0 |
0 |
- 書類ID
- S100VWVY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-04-01 〜 2025-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 2,951,382,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 81
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 69,893,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E36703
- 前事業年度 株式数
- 261,636
- 前事業年度 計上額
- 1,253,000,000 円
- 保有目的の区分
- みなし保有株式(みなし保有株式:信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注3:「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1 各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2024年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2 Pony AI Inc.は、2024年11月27日付けで、上場会社となり対象銘柄となったため記載しています。「*」は、前事業年度においては特定投資株式ではなかったために、記載を省略していることを示しています。
3 ダイナミックマッププラットフォーム㈱は、2025年3月27日付けで、上場会社となり対象銘柄となったため記載しています。「*」は、前事業年度においては特定投資株式ではなかったために、記載を省略していることを示しています。
4 「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
5 当事業年度については、特定投資株式の住友電気工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(7380も7203を保有)
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2025-06-18 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
みなし保有株式 |
㈱名古屋銀行
(注)3
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8522 |
🔁 相互保有
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100VWVY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-04-01 〜 2025-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 2,951,382,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 81
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 69,893,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03652
- 前事業年度 株式数
- 310,900
- 前事業年度 計上額
- 2,071,000,000 円
- 保有目的の区分
- みなし保有株式(みなし保有株式:信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注3:「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1 各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2024年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2 Pony AI Inc.は、2024年11月27日付けで、上場会社となり対象銘柄となったため記載しています。「*」は、前事業年度においては特定投資株式ではなかったために、記載を省略していることを示しています。
3 ダイナミックマッププラットフォーム㈱は、2025年3月27日付けで、上場会社となり対象銘柄となったため記載しています。「*」は、前事業年度においては特定投資株式ではなかったために、記載を省略していることを示しています。
4 「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
5 当事業年度については、特定投資株式の住友電気工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8522も7203を保有)
|
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2025-06-18 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
みなし保有株式 |
東海東京フィナンシャル・ホールディングス㈱
(注)3
|
8616 |
🔁 相互保有
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100VWVY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-04-01 〜 2025-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 2,951,382,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 81
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 69,893,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03764
- 前事業年度 株式数
- 3,461,000
- 前事業年度 計上額
- 2,108,000,000 円
- 保有目的の区分
- みなし保有株式(みなし保有株式:信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注3:「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1 各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2024年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2 Pony AI Inc.は、2024年11月27日付けで、上場会社となり対象銘柄となったため記載しています。「*」は、前事業年度においては特定投資株式ではなかったために、記載を省略していることを示しています。
3 ダイナミックマッププラットフォーム㈱は、2025年3月27日付けで、上場会社となり対象銘柄となったため記載しています。「*」は、前事業年度においては特定投資株式ではなかったために、記載を省略していることを示しています。
4 「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
5 当事業年度については、特定投資株式の住友電気工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8616も7203を保有)
|
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2025-06-18 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
みなし保有株式 |
㈱百五銀行
(注)3
|
8368 |
🔁 相互保有
|
0 |
0 |
- 書類ID
- S100VWVY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-04-01 〜 2025-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 2,951,382,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 81
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 69,893,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E03574
- 前事業年度 株式数
- 3,986,595
- 前事業年度 計上額
- 2,587,000,000 円
- 保有目的の区分
- みなし保有株式(みなし保有株式:信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注3:「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1 各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2024年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2 Pony AI Inc.は、2024年11月27日付けで、上場会社となり対象銘柄となったため記載しています。「*」は、前事業年度においては特定投資株式ではなかったために、記載を省略していることを示しています。
3 ダイナミックマッププラットフォーム㈱は、2025年3月27日付けで、上場会社となり対象銘柄となったため記載しています。「*」は、前事業年度においては特定投資株式ではなかったために、記載を省略していることを示しています。
4 「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
5 当事業年度については、特定投資株式の住友電気工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(8368も7203を保有)
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2025-06-18 |
トヨタ自動車株式会社
|
7203 |
報告書全体 |
みなし保有株式 |
日本発条㈱
(注)3
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5991 |
🔁 相互保有
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0 |
0 |
- 書類ID
- S100VWVY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-04-01 〜 2025-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 2,951,382,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 81
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 69,893,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01367
- 前事業年度 株式数
- 2,650,957
- 前事業年度 計上額
- 3,968,000,000 円
- 保有目的の区分
- みなし保有株式(みなし保有株式:信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注3:「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1 各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2024年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2 Pony AI Inc.は、2024年11月27日付けで、上場会社となり対象銘柄となったため記載しています。「*」は、前事業年度においては特定投資株式ではなかったために、記載を省略していることを示しています。
3 ダイナミックマッププラットフォーム㈱は、2025年3月27日付けで、上場会社となり対象銘柄となったため記載しています。「*」は、前事業年度においては特定投資株式ではなかったために、記載を省略していることを示しています。
4 「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
5 当事業年度については、特定投資株式の住友電気工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5991も7203を保有)
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2025-06-18 |
トヨタ自動車株式会社
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7203 |
報告書全体 |
みなし保有株式 |
AGC㈱
(注)3
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5201 |
🔁 相互保有
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0 |
0 |
- 書類ID
- S100VWVY
- EDINETコード(提出会社)
- E02144
- 書類種別コード
- 120
- 対象期間
- 2024-04-01 〜 2025-03-31
- 保有主体
- トヨタ自動車株式会社(72030)
- 上場銘柄 銘柄数
- 34
- 上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 2,951,382,000,000 円
- 非上場銘柄 銘柄数
- 81
- 非上場銘柄 貸借対照表計上額合計
- 69,893,000,000 円
- 銘柄EDINETコード
- E01122
- 前事業年度 株式数
- 1,000,000
- 前事業年度 計上額
- 5,528,000,000 円
- 保有目的の区分
- みなし保有株式(みなし保有株式:信託契約などにより議決権行使の指図権のみを持つ株式です。自社で直接保有しているわけではありませんが、実質的に保有しているとみなされ開示されています。)
- 銘柄名の(注)について
- 📝 注3:「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 保有目的
- 発行会社による保有の有無
- 有
- データ年度
- 2025
- 注釈(特定投資株式)
- (注)1 各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、2024年3月31日を基準として、保有意義の再確認や保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等の具体的な精査を行うことにより、保有の適否を検証し、必要な対応を実施しています。
2 Pony AI Inc.は、2024年11月27日付けで、上場会社となり対象銘柄となったため記載しています。「*」は、前事業年度においては特定投資株式ではなかったために、記載を省略していることを示しています。
3 ダイナミックマッププラットフォーム㈱は、2025年3月27日付けで、上場会社となり対象銘柄となったため記載しています。「*」は、前事業年度においては特定投資株式ではなかったために、記載を省略していることを示しています。
4 「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
5 当事業年度については、特定投資株式の住友電気工業㈱以下の銘柄は、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、特定投資株式とみなし保有株式を合わせて60銘柄に満たないため、全銘柄を記載しています。
- 注釈(みなし保有株式)
- (注)1貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。
2各銘柄の定量的な保有効果の記載は困難ですが、当社では、保有の合理性について、特定の期日を基準とすることなく、中長期的な観点でみなし保有株式の見直しを行い、必要な対応を実施しています。
3「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
- 持ち合い
- 🔁 相互保有が確認できました(5201も7203を保有)
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