直近1ヶ月 配当予想修正銘柄一覧 【日経225】

警備サービスで国内首位。SPアラームなど火災報知器やビル警備制御・監視、自動化された銀行ATMコーナーなど機械警備に強み。防犯、防災商品から自宅のセキュリティ、法人向けの警備や情報セキュリティまで幅広いサービスを提供している。1962年創業。東京オリンピックで、競技施設の警備を担当し知名度が上がる。

事業内容：銅加工事業、電子材料事業、各種工具の製造・販売、海外銅鉱山への投資、各種セメント・生コンの製造販売、再生可能エネルギー事業（地熱発電など）、アルミ圧延・加工品・飲料缶の製造販売などグループ会社の三菱マテリアル電子化成(株)が開発した水と油を簡単に分離できる素材「親水撥油剤（しんすいはつゆざい）」は世界初。水は通して油をはじきます。タンカーなどの事故で海に流出した油を処理する際に効果を発揮する可能性があり期待されています。

東京都中央区に本社を置く。２０１５年１２月末時点の資産規模で約１８兆円の地銀グループ。首都圏を営業地盤とする。事業内容は１都６県にまたがる両行の店舗およびATMによる銀行業務、幅広い金融商品の販売、ビジネスマッチングやM＆A支援、産業調査やコンサルティング、海外進出支援等。グループ各社の強みと特色を活かし、業務効率化とサービス向上をはかる。平成28年4月1日、横浜銀行と東日本銀行は、両行の持株会社として新会社「株式会社コンコルディア・フィナンシャルグループ」を設立。

永年培ってきた非鉄金属製錬技術を活かし、情報通信（化合物半導体、磁気記録用メタル粉など）、自動車関連（コネクター、熱処理加工など）、環境（産廃処理、土壌改良など）など幅広い分野で活躍する総合素材グループです。非鉄金属製錬事業のDOWAメタルマイン、環境事業のDOWAエコシステム、電子材料事業のDOWAエレクトロニクス、金属加工事業のDOWAメタルテック、熱処理事業のDOWAサーモテックの主要５事業会社を中心に事業展開。同和鉱業株式会社が、2006年10月1日よりDOWAホールディングス株式会社に変更。

小田急など主力の鉄道事業をはじめ､流通業（百貨店）、不動産業、その他事業を展開する関東私鉄の一社。小田急は、新宿から小田原までを結ぶ「小田原線」をはじめ、湘南エリアを結ぶ「江ノ島線」、多摩ニュータウンを結ぶ「多摩線」の3路線で構成。ホームの安全性を高めるためホームドアとホーム固定柵の設置を進める。また大規模地震に備えた橋梁や高架橋の耐震補強工事も進める。

大手ハウスメーカー。（１）戸建住宅事業（主力・国内売上1位の実績を持つ）、（２）賃貸住宅事業、（３）マンション事業、（４）リフォーム事業、（５）商業施設事業、（６）事業施設事業（物流施設・事務所・工場・医療・介護施設・高齢者住宅施設・都市開発・工業団地など）、（７）その他事業（ホームセンターや物流サービス・リゾートホテルなどの運営）を展開する。（１）の特徴と強みは、巨大地震にも耐える高い耐震・制震技術を備えた鉄骨住宅「ジーヴォシグマ」、国産木材にこだわった木造住宅「ジーヴォ グランウッド」、結露を防ぎ冷暖房のコストを抑える外張り断熱通気外壁などの技術を用いてZEH（ゼッチ）の実現を目指していること。（２）賃貸住宅、（５）商業施設、（６）事業施設の3事業は成長ドライバーに位置付けている。株主優待：自社グループが運営するホテルやゴルフ場、ホームセンター、スポーツクラブなどの共通利用券など。（保有...

主なサービス：（１）世界のオンライン求人情報専門検索サイト「Indeed」の運営、2億人以上の月間ユニークビジター数を誇る、（２）就職情報サイト「リクナビ」をはじめ「リクナビエージェント」「TOWNWORK（タウンワーク）」「ホットペッパー」「ビューティー」「じゃらん」「suumo（スーモ）」「AirSHIFT」「ゼクシー」など各メディアの運営、（３）人材派遣（国内派遣・海外派遣）就職からはじまり、進学・スクール・住宅・旅行などさまざまな分野をサポート。企業と求職者が求める潜在ニーズを発掘し、マッチングさせるビジネスモデルに強み。企業と人（B to C）、企業と企業（B to B）、人と人（C to C）の間に立ち双方にとって最適なマッチングを図る「場」を提供する

「ENEOS」「エッソ」「モービル」「ゼネラル」を展開する石油元売りの最大手（業界1位）。新日本石油と新日鉱ホールディングスが経営統合し、総合エネルギー・資源・素材企業グループのＪＸグループに。2017年4月にＪＸホールディングスと東燃ゼネラル石油は、経営統合によりＪＸＴＧホールディングスとなる。事業内容は主力の（１）エネルギー事業（ガソリン・灯油・潤滑油などの製造販売（国内販売シェア1位）、LPガス・LNG・石炭の輸入販売、電力の販売など）、（２）石油・天然ガス開発事業（産油・産ガス国と連携して事業展開）、（３）金属事業（銅を中心とした非鉄金属の総合メーカー）統合シナジーを活かして、基幹事業の収益最大化を目指す。燃料電池車の普及にあわせて水素ステーションを整備する。

1873年創業。日本の近代化・戦後復興・高度経済成長とともに成長してきた大手総合建設会社（スーパーゼネコン５社の一角）。建築工事、土木工事、機器装置の設置工事、地域開発、都市開発、海洋開発などさまざまな事業を展開。建設事業（土木・建築）が主力で収益の柱。海外事業の拡大を成長ドライバーに掲げる。会社の強みは、競争優位性（長年にわたって積み上げてきた技術力・現場力・挑戦力）、戦略から企画・開発・設計・エンジニアリング・調達・施工・運営管理・維持保全・回収・解体までワンストップで提供できる総合力。超高層ビルや橋・トンネルなど大規模工事を得意とする。施工例・・明石海峡大橋、中部国際空港、東京スカイツリータウン、東京湾横断道路、横浜ベイブリッジ、としまエコミューゼタウンなど

化学産業の大手素材メーカー。自動車、電子・情報、医療・健康、農業、住宅・建築、生活分野で”夢のあるものづくり”を行い、「化学」のちからで豊かな暮らしを提供する。メガネレンズ材料で世界1位、衛星材料用不織布でアジア1位、自動車材PPコンバウンドで世界２位、高機能包装用シーラントでアジア1位、水稲用殺虫剤で国内2位の実績を持つ。会社の強みは、世界シェア1位の製品を数多く生み出していること、グローバル人材を多く抱えており、海外売上比率は約４４％（2017）にのぼる点など。

りそな銀行、埼玉りそな銀行、関西みらいフィナンシャルグループ等を傘下に擁する金融持株会社。2001年に大和銀行、近畿大阪銀行、奈良銀行の共同金融持株会社として設立した後、2002年にあさひ銀行が加わった。2003年に公的資金が投入されて抜本改革を進める。強みは、日本の人口の3割以上をカバーする首都圏・関西圏が地盤であること、メガバンクと地方銀行・信託銀行の強みを併せ持つことなど2015年2月に、12年にわたる公的資金を前倒しして完済すると発表。また自己資本を強化するため、第一生命と日本生命より865億円の出資を受けて、保険の窓口販売を強化する。

ビルの開発・賃貸、マンション・戸建住宅の開発・分譲、宅地の造成・分譲、海外不動産の開発・分譲・賃貸、建築土木工事の請負・設計・監理、不動産の売買・仲介・鑑定を事業内容とする昭和24年設立の住友不動産株式会社です。9年連続でマンションリフォームの売上ランキングＮＯ１（H26/9）

自動二輪で世界シェア1位。主な事業内容は以下の通りです：自動車事業：四輪車の製造・販売を行い、安全で快適な移動を提供しています。二輪車事業：世界最大級のバイクメーカーとして、多様なモデルを提供しています。パワープロダクツ事業：エンジン、発電機、耕うん機、船外機などの製造・販売を行っています。航空機事業：小型ビジネスジェット機の開発・製造を行っています。水素エネルギー事業：燃料電池車や水素ステーションの開発を進めています。モビリティサービス：カーシェアリングやモビリティサービスを提供しています。。

新たな医薬品を生み出すイノベーションの創出に取り組んでいます。医療用医薬品事業、ジェネリック医薬品事業、診断薬事業、薬粧品事業を展開。自社創製の抗がん剤「ハラヴェン」は、世界53カ国で承認を取得し、日米欧ロシアインドなどにおいて販売しています。

冷凍食品・冷凍野菜のニチレイフーズ、世界中から選りすぐりの水産品・畜産品を提供する「ニチレイフレッシュ」、低温物流事業を展開するニチレイロジグループ、加工食品事業を展開する「ニチレイフーズ」、各種抗体、EIAキット、細胞培養用血清、機能性素材等を扱い心と身体の健康に貢献する「ニチレイバイオサイエンス」など、各事業をグループ会社が専門に担っている。

渋谷、目黒、二子玉川など住みたい町ランキングの上位にくるような駅を多く保有している。主な事業内容は、東急線をはじめとする鉄軌道事業をはじめ、都市開発事業、ホームコンビニエンスサービス「東急ベル」を中心とした「東急ストア」、「東急百貨店」などの運営、居心地のいいホスピタリティ「東急ホテルズ」・紺碧の海、漆黒の溶岩、眩い緑の芝に囲まれたマウナ ラニリゾート、国内に6カ所に展開するゴルフ場経営など展開する

主な事業会社（子会社）に、ソフトバンク株式会社（2018年12月19日東証一部に上場し親子上場となる）、ヤフー株式会社、スプリント（米）、アーム（英）、ブライトスター（米）などをもつ純粋持ち株会社。事業内容は、（１）移動通信サービスや携帯電話端末やアクセサリー類の販売をおこなう「ソフトバンク事業」、米国の移動通信サービスなどを提供する「スプリント事業」、インターネット広告事業やEコマースなどを展開する「ヤフー事業」、マイクロプロセッサーのIPなどを手掛ける「アーム事業」、海外での携帯端末の流通事業や日本国内でのソフトウエアや周辺機器などの販売を手掛ける「ブライトスター事業」、「投資事業」、その他福岡ソフトバンク関連事業など。

静岡県に地盤を置く地方銀行。持株会社体制に移行するため、２０２２年１０月３日株式移転により、静岡銀行をはじめとする各グループ会社を完全子会社化して設立。長期的な視点をもったグループ経営の強化を図る。

素材の総合メーカー。機能材料事業（モバイル機器や電気自動車に使用されるリチウムイオン二次電池用のマンガン酸リチウムやニッケル酸リチウム、ハイブリット車が搭載するニッケル水素電池向けのMH合金（水素吸蔵合金）、アルカリ乾電池などに使用されるMFジンセルなど）、金・銀・亜鉛、銅などの金属事業、自動車機器などを展開する。

福岡市中央区に本拠地を置く総合金融グループ。略称FFG。九州全域をカバーする広域ネットワークを活かした金融サービスを提供する。九州全域を地盤とする「福岡銀行」、熊本を地盤とする「熊本銀行」、長崎を地盤とする「親和銀行」がグループの柱。そのほか、証券業務や債務保証業務、スステム開発・運用、クレジットカード業務、担保評価、保険募集業務など、様々な金融サービスに特化した会社をグループ傘下に持つ。会社の強みは、明治10年に前身である第十七国立銀行を設立してから長きにわたって地域経済に根差した金融サービスを提供してきた実績と信頼と顧客基盤、グループ総合力と経営統合で生まれるシナジー効果（事務システムの統合やグループ各社の強みをそれぞれに移植するなど）など。