直近1ヶ月 配当予想修正銘柄一覧 【日経225】

事業内容は、電気事業、ガス供給事業、蓄熱受託事業、分散型エネルギー事業、海外コンサルティング・投資事業、不動産管理事業、IT事業など。営業エリアは、愛知・岐阜（一部を除く）・三重（一部を除く）・長野・静岡（富士川以西）の中部5県。2017年度の運用開始を目指し、石油を燃料とする発電設備を撤去して、新たに液化天然ガス（LNG）を燃料とする発電設備「西日本名古屋火力発電所」のリフレッシュ工事を開始しました。

東京ディズニーランド（1983年オープン）や東京ディズニーシー（2001年オープン）などを運営するオリエンタルランドグループ。夢、感動、喜び、やすらぎを企業使命に、テーマパーク事業、ホテル事業、その他事業を展開。テーマパーク事業が売上の約8割を占める。会社の強みは、集客に最適な場所に広大な土地を保有していること、ブランド力、顧客ロイヤリティが高いこと、従業員のモチベーションが高いことなど。株主優待：年2回（3月末、9月末が割り当て基準日）　「東京ディズニーランド」または「東京ディズニーシー」の１デーパスポート（保有株数によって優待内容が変わる）

ファクトリーオートメーション（FA）の総合メーカー。センサーをはじめ生産現場をサポートする製品を数多く製造・販売している会社。世界44カ国200拠点で直販体制をもち、ものづくりの現場を支えている。製品例：センサ、変位計・寸法測定器、安全機器、3Dプリンタ、タッチパネルディスプレイ、データロガー・記録計、画像処理システム、高速度カメラ。光学顕微鏡や電子顕微鏡など主な取引先：自動車業界、半導体・液晶業界、電気・電子業界、金属・鉄鋼業界など企画開発力とコンサルティングの強み。

システムインテグレータが主力。略称NRI（英文名Nomura Research Institute、 Ltd. ）の1965年創業の野村総合研究所。証券会社大手の野村ホールディングス株式会社の子会社で金融システムに強み。50年以上にわたって野村ＨＤの情報システムに携わる。コンサルティング、金融ITソリューション、産業ITソリューション、IT基盤サービスを主な事業とし、企業や社会、人々の暮らしをあらゆる領域から支援。セブン＆アイ・ホールディングスや、KDDI、リクルートなど大手企業を顧客に抱え、経営基盤が安定している。

大手電機8社の一角の総合エレクトロニクスメーカー。通信システム、情報処理システムおよび電子デバイスの製造・販売を行っている。法人向けのテクノロジーソリューションが収益の柱。1923年創業。コンピューターを中心に、通信インフラを支える会社として発展。現在は、大量のデータを高速に処理するデータセンター、サーバー、スマートフォンの通信を支えるモバイルネットワークなど、様々な形でビジネスや社会を支えている。事業所間を相互に接続する各種イントラネットサービス

全日空のANA。国内最大規模の国内線と国際線を有する。2013年に持ち株会社制に移行。傘下に、フルサービスの航空事業を行う会社（全日本空輸株式会社、ANAウイングス、エアージャパンなど）、LCC事業（格安航空会社）を担う会社（バニラ・エア、Peach Aviation（ピーチ・アビエーション）など）、旅行事業を行うANAセールス、商社事業を行う全日空商事などを擁する。

国内最大級のファッション通販サイト「ZOZOTOWN（ゾゾタウン）」を展開する「モール事業」と、UNITED ARROWS社やBEAMS社をはじめとするアパレルメーカーの自社ECを支援する「自社EC支援事業」の２事業をメインに展開

エネルギーと環境技術を得意とする富士電機。事業内容は、（１）パワエレシステム事業、（２）発電事業、（３）電子デバイス事業、（４）食品流通事業、（５）その他事業（１）のパワエレシステム事業が売上の5割以上（2017）を占める主力。製品例：スマートメーター（国内シェアトップ）、大容量整流器（世界シェア1位の実績を持つ）など。（２）発電事業では、火力発電設備や、原子力発電設備、その他再生可能エネルギー設備を供給している。地熱発電設備は、世界シェア1位の実績を持つ。（３）電子デバイスで事業では、モジュールなどのパワー半導体を、（４）食品流通事業では、自動販売機を提供している。発電・社会インフラ、産業インフラなどエネルギー技術を革新し、産業・社会のインフラ分野で貢献する。

事業内容は、産業ガス事業として「各種高圧ガスの製造・販売」「高純度メタンの製造・販売」「水素オンサイト事業」、LPG・LNG事業として「液化天然ガス（LNG）の輸送・販売」「液化石油ガス（LPG）の販売・メンテナンス」を中心として、電力の発電、供給および販売、ガス機器の販売、ガス工事の受注など展開している。（大阪ガス）

油圧ショベルで世界シェア2位(2017)。日立建機は総合建設機械メーカーとして、油圧ショベルをはじめとした建設機械から、環境製品やリサイクルシステムなど幅広い製品サービスを提供し、快適な生活空間づくりに貢献する。主な製品：ミニショベル、ホイールローダ、油圧ショベル、環境・リサイクル機、大型ショベル、道路機械用途：鉱山開発、林業、災害復興現場、社会インフラ開発、土木現場国内よりも海外の売上比率が高い。

モバイル・家庭用・カードゲームなどの制作、販売を手掛けるデジタルエンタテイメント事業が売上の５割を占める主力事業。その他スポーツクラブやフィットネス施設の運営など健康サービス事業が２７%、ゲーミング機器やカジノマネジメントシステムの開発などゲーミング＆システム事業が１２%、アミューズメント事業が１１%ｄ構成されている。

製薬メーカー最大手。1781年大阪で創業。国内製薬売上トップの実績を持つ。癌や中枢神経領域に強み。医療用医薬品が売上高の約9割を占める。タケダグループは経営哲学であるタケダイズム（誠実＝公正・正直・不屈）を事業運営の根幹に据え、「優れた医薬品の創出を通じて人々の健康と医療の未来に貢献する」ことを目指す日本発の研究開発型グローバル製薬企業グループです。代表的な製品：アリナミンEX、エンティビオ、ベルケイド、リュープロレリン、アジルサルタン

ベアリングのＮＳＫ。国内シェア1位、世界シェア3位(2017)の実績を持つ。1916年に日本で最初に軸受を世に送り出した軸受のパイオニア。産業機械事業（産業機械軸受、精機製品）」と「自動車事業（自動車軸受、自動車部品）」の二つの事業を展開している。自動車をはじめ、工作機械、鉄鋼設備、搬送機械、産業用ロボット、家電製品、トラクタ、コピー機、ゴンドラリフト、ATM、自動改札機など様々な業界で使われている。ベアリングの役割は、摩擦を減らして、焼き付けを防いで、機械の寿命を延ばすこと、エネルギー効率を高めること。長年専業で培った小型化や省エネに対応できる技術力と、多角化で蓄積した自社製品に対する信頼が強み。

情報端末向け高密度プリント配線板、ICパッケージ基板、DPFを主力に、世界トップレベルの技術を提供する技術開発型企業。

トヨタグループ主要13社の大手機械・自動車部品製造会社。ステアリング、自動車用駆動部品、軸受（ベアリング）、工作機械の製造・販売など手掛けている。

豊田通商はトヨタグループの総合商社として、金属、グローバル生産部品・ロジスティクス、自動車、機械・エネルギー・プラントプロジェクト、化学品・エレクトロニクス、食料、生活産業の7つの事業領域を展開。移動式の水素スタンドの営業を日本で初めて開始。

油圧ショベルで世界シェア3位(2017）のコマツ。（１）土木・建築現場で使用する油圧ショベルやブルドーザー、ダンプトラック、ホイールローダー、フォークリフトなど建設機械・車両の製造販売（売上構成比９割の主力事業）、（２）自動車の生産で使用する溶接ロボット、プレス、ピストンリング加工機等の産業機械の製造販売、（３）リテールファイナスの３つが事業分野。ICTにいち早く着目し、無人ダンプトラック運行システム、機械稼働管理システムなどを開発。労働力不足やコスト管理など現場の課題をICTで解決する。建設機械・車両事業の海外売上比率は約８割株主優待：オリジナルミニチュア

明治18(1885）年創業の東京ガス。都市ガス最大手。事業内容は、ガスの製造・供給および販売／ガス機器の製作・販売およびこれに関連する工事など。1969年にLNG（液化天然ガス）を日本で初めて導入する。

先進的な自動車技術、システム、製品を世界の主要な自動車製造会社すべてに提供しているトップレベルの自動車部品サプライヤー。

化成品部門、特殊品部門（電子材料など）、セメント部門、ライフアメニティ―部門からなる。化成品は、ソーダ事業（ガラス原料、洗剤・食品添加物用途など）、クロロアルカリ・塩ビ事業（苛性ソーダ、酸化プロピレン、メチレンクロライド、次亜塩素酸ソーダ、塩化ビニル樹脂の原料など） 、NOC事業からなる。。最先端の化学の技術を駆使し、生活に役立つ製品の素材やサービスを提供する。