【年収の推移】幼児活動研究会(2152)
幼児活動研究会 【業種】サービス業 【市場】東証スタンダード) 2007年5月28日新規上場
年収の推移(万円)
| 決算期 | 平均年収 | 増減率% | - | 平均年齢（歳） | 平均勤続年数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2019年3月31日 | 494万2,000円 | - | 個別 | 33.0 | 10.2 |
| 2020年3月31日 | 486万4,000円 | △1.6 | 個別 | 33.6 | 10.8 |
| 2021年3月31日 | 488万4,000円 | +0.4 | 個別 | 34.0 | 11.3 |
| 2022年3月31日 | 489万1,000円 | +0.1 | 個別 | 34.0 | 11.2 |
| 2023年3月31日 | 523万9,000円 | +7.1 | 個別 | 35.2 | 12.3 |
| 2024年3月31日 | 521万5,000円 | △0.5 | 個別 | 34.6 | 11.9 |
| 2025年3月31日 | 530万1,000円 | +1.6 | 個別 | 34.4 | 11.9 |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
下記は有価証券届出書の経営指標です。
株価等との関係
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2025年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
資産合計（100%／134億9,172万6,000円）
純資産合計（76.2%／102億7,844万6,000円）
現金及び預金（68.6%／92億5,118万5,000円）
売上高（100%／70億7,369万1,000円）
売上原価（66.8%／47億2,873万円）
負債合計（23.8%／32億1,327万9,000円）
売上総利益（33.2%／23億4,496万1,000円）
経常利益（17.5%／12億4,098万2,000円）
税引前当期純利益（17.5%／12億4,098万2,000円）
販売費及び一般管理費（16.7%／11億8,053万3,000円）
営業利益（16.5%／11億6,442万7,000円）
流動負債合計（7.3%／9億8,732万7,000円）
営業キャッシュフロー（9億2,254万2,000円）
当期純利益（12.3%／8億7,232万8,000円）
法人税住民税及び事業税（5.6%／3億9,801万5,000円）
法人税等合計（5.2%／3億6,865万3,000円）
賞与引当金（1.8%／2億4,572万3,000円）
売掛金（1.8%／2億3,902万9,000円）
未払法人税等（1.6%／2億1,898万円）
未払金（1.1%／1億4,391万8,000円）
前受金（0.7%／8,833万1,000円）
買掛金（0.6%／8,495万6,000円）
未払費用（0.4%／5,391万1,000円）
受取配当金（0.4%／3,181万8,000円）
受取手数料（0.3%／2,430万6,000円）
受取利息（0.1%／617万6,000円）
補助金収入（0%／344万7,000円）
貯蔵品（0%／211万7,000円）
商品（0%／186万円）
受取賃貸料（0%／141万2,000円）
法人税等調整額（-%／△2,936万1,000円）
財務キャッシュフロー（△2億4,822万1,000円）
投資キャッシュフロー（△3億6,031万5,000円）
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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