【業績の推移】グンゼ(3002)

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グンゼ(3002)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移

最新決算のポイント 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結)(2026年11月5日発表)

2027年3月期 第2四半期(中間期)累計は、売上高641億円(前年同期比-1.8%)、営業利益57.8億円(前年同期比+81.4%)、純利益43.2億円(黒字転換)と、減収増益でした。

通期の会社予想(営業利益88.0億円、前期比+80.3%)に対する進捗率は65.7%で、目安の50%を上回るペースです。

年間配当は216円の予定(前期216円)で、前期と同額。

今期の成績(増減の理由)
(当中間期の経営成績)
当中間連結会計期間(2026年4月1日~2026年9月30日)における日本経済は、企業収益や雇用情勢に改善の動きが見られ、緩やかな回復基調で推移しました。一方、中東情勢の影響などを背景に、消費者物価の上昇が続きました。
グンゼグループでは、「持続可能な事業基盤づくりを進めグローバルに選ばれ続ける会社となる」ために、中期経営計画「VISION 2030 stage2」の期間を「創りかえる3年間」と定めています。その2年目にあたり、機能ソリューション、メディカル事業の強化・拡大、アパレル、ライフクリエイト事業の構造改革に向けた取り組みを進めております。
当中間連結会計期間におけるグンゼグループの経営成績は以下のとおりであります。
売上高は、プラスチックフィルムが堅調に推移しましたが、アパレルの販売減少影響により、1,187百万円の減収となりました。
営業利益は、プラスチックフィルムにおける販売価格と原料価格の変動タイムラグによる利益の押し上げや、海外事業の収益改善、アパレルの事業構造改革の順調な進捗により、2,592百万円の増益、経常利益は2,638百万円の増益となりました。また、前期に計上したアパレル事業における事業構造改善費用の影響などにより、親会社株主に帰属する中間純利益は4,975百万円の増益となりました。
(セグメント別の概況)
<機能ソリューション事業>
機能ソリューション事業の売上高は26,108百万円(前年同期比10.3%増)、営業利益は5,249百万円(前年同期比56.9%増)となりました。
【画像】
・プラスチックフィルムは、販売価格と原料価格の変動タイムラグによる利益の押し上げや、海外事業の収益改善、国内外での製品原価の改善などにより、好調に推移しました。
・エンジニアリングプラスチックスは、半導体関連の需要拡大もあり、順調に推移しました。
<メディカル事業>
メディカル事業の売上高は6,140百万円(前年同期比5.3%減)、営業利益は709百万円(前年同期比25.2%減)となりました。
【画像】
・国内は医療市場の競争が厳しい中、癒着防止材や骨接合材などの吸収性製品が順調に推移しましたが、医療用レーザー事業の縮小影響を受けました。
・中国販売は、医療費適正化政策による購入抑制の影響が継続しています。
<アパレル事業>
アパレル事業の売上高は26,745百万円(前年同期比10.2%減)、営業利益は1,143百万円(前年同期比358.6%増)となりました。
【画像】
・ブランド集約や価格改定などの集中特化戦略に加え生産・物流拠点の集約化や間接部門合理化などにより収益性は改善しました。
・量販店ルートでは、個人消費伸び悩みに加え売り場面積減少の影響を受けました。
・DtoCルートではアセドロンが堅調に推移した一方、販促施策の見直しなどにより、販売金額は前年をわずかに下回りましたが、収益性は改善しました。
<ライフクリエイト事業>
ライフクリエイト事業の売上高は5,902百万円(前年同期比1.1%増)、営業利益は606百万円(前年同期比27.7%増)となりました。
【画像】
・不動産関連は、商業施設のリニューアル効果により来館者が増加するなど、好調に推移しました。
・スポーツクラブは、既存店の売上拡大と不採算店舗削減等のコストダウン効果により損益が改善しました。
業績の見通し
2027年3月期の連結業績予想につきましては、当中間連結会計期間の業績が概ね想定の範囲内で推移していることから、2026年5月14日に公表した通期業績予想からの変更はありません。
自社株買い(自己株式の取得)

自己株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ(15:30開示)より

規模の目安発行済株式数の 3.17%(やや大きめ)
〜1%1〜3%3〜5%5〜10%10%〜
上場企業の自社株買いは約8割が発行済株式数の5%以下で、10%を超えるのはまれです(ニッセイ基礎研究所の集計より)。割合が大きいほど、1株当たり利益の押し上げや需給への影響が大きくなります。
取得の理由グンゼは、株主の皆さまに対する安定的・継続的な利益還元および企業価値の持続的向上のため、2025年5月14日に株主還元方針を変更いたしました。このたびの自己株式取得の決議は、この株主還元方針に基づくものになります。
取得対象株式の種類普通株式
取得し得る株式の総数100万株(上限)(発行済株式総数に対する割合3.17%)
取得価額の総額4,000百万円(上限)
取得期間2026年11月6日から2027年3月24日まで

※解説は決算短信の数値から自動作成。理由・見通しは決算短信の添付資料(定性的情報)より抜粋。自社株買いは同日開示の自己株式取得に関するお知らせより抜粋


グンゼ 【業種】繊維製品 【市場】東証プライム)


(グンゼ 【業種】繊維製品 【市場】東証プライム)

売上高の推移(単位:10億円)

営業利益の推移(単位:100万円)

経常利益の推移(単位:100万円)

純利益(親会社の株主に帰属する利益)の推移(単位:100万円)

EPSの推移(単位:円)


年間配当金の推移

1
決算期年間配当利回り分割/併合
2013年4月1日~2014年3月31日37.5円 2.74%-
2014年4月1日~2015年3月31日37.5円 2.34%-
2015年4月1日~2016年3月31日42.5円 2.67%-
2016年4月1日~2017年3月31日37.5円 1.65%-
2017年4月1日~2018年3月31日45円 1.49%2017/9/26併合(10:1)
2018年4月1日~2019年3月31日55円 2.46%-
2019年4月1日~2020年3月31日57.5円 3.17%-
2020年4月1日~2021年3月31日57.5円 2.77%-
2021年4月1日~2022年3月31日70円 3.74%-
2022年4月1日~2023年3月31日73.5円 3.28%-
2023年4月1日~2024年3月31日76.5円 2.77%-
2024年4月1日~2025年3月31日195円 7.4%2025/3/28分割(1:2)
2025年4月1日~2026年3月31日216円 5.84%-
予想利回り216.0円5.09%-

※配当利回りは、(配当金(実績)÷ 各期末の権利確定日の株価)×100で求めた数値です。
※配当金額は、株式分割または株式併合があった場合は、その比率に応じて調整した数値で表示しています。株式分割が取締役会で決定はしているものの、株式分割実施前に数値が発表されてる場合、発表された数値は株式分割が考慮されていないことがあります。株式分割が取締役会で決定はしているものの、<

配当政策について

フリーキャッシュフローの推移(単位:100万円)

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

投資キャッシュフローの推移(単位:10億円)

財務キャッシュフローの推移(単位:10億円)





財務三表

グンゼの貸借対照表

グンゼの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(99.8%/1,536億1,200万円)
売上高(100%/1,309億1,800万円)
純資産合計(73.9%/1,137億4,600万円)
株主資本合計(66%/1,016億3,600万円)
売上原価(69.5%/910億4,200万円)
利益剰余金(45.3%/697億5,500万円)
売上総利益(30.5%/398億7,500万円)
負債合計(25.9%/398億6,500万円)
販売費及び一般管理費(26.7%/349億9,200万円)
流動負債合計(17.9%/276億3,600万円)
資本金(16.9%/260億7,100万円)
受取手形売掛金及び契約資産(14.7%/225億6,000万円)
商品及び製品(12.4%/191億400万円)
営業キャッシュフロー(172億7,100万円)
固定負債合計(7.9%/122億2,800万円)
その他の包括利益累計額合計(6.6%/101億2,000万円)
現金及び預金(6.5%/99億3,600万円)
仕掛品(4.9%/75億2,700万円)
支払手形及び買掛金(4.7%/71億6,400万円)
資本剰余金(4.3%/65億7,100万円)
原材料及び貯蔵品(4.2%/64億7,900万円)
1年内返済予定の長期借入金(3.7%/57億1,000万円)
為替換算調整勘定(3.5%/54億700万円)
長期借入金(3.4%/52億6,100万円)
経常利益(3.8%/49億2,000万円)
営業利益(3.7%/48億8,200万円)
特別損失合計(3.5%/45億2,800万円)
長期預り敷金保証金(2.5%/39億1,300万円)
事業構造改善費用(2.5%/33億1,100万円)
退職給付に係る調整累計額(2.1%/32億1,400万円)
退職給付に係る負債(1.7%/26億300万円)
コマーシャルペーパー(1.3%/20億円)
非支配株主持分(1.2%/18億9,400万円)
賞与引当金(0.9%/14億4,100万円)
税金等調整前当期純利益(0.9%/11億4,400万円)
その他有価証券評価差額金(0.6%/9億7,900万円)
営業外収益合計(0.7%/9億4,700万円)
法人税住民税及び事業税(0.7%/9億2,500万円)
営業外費用合計(0.7%/9億1,000万円)
短期借入金(0.6%/8億7,500万円)
事業構造改善引当金(0.5%/7億8,600万円)
特別利益合計(0.6%/7億5,300万円)
未払法人税等(0.4%/6億500万円)
当期純利益(0.4%/5億8,500万円)
法人税等合計(0.4%/5億5,900万円)
設備関係支払手形(0.4%/5億5,500万円)
繰延ヘッジ損益(0.3%/5億3,200万円)
固定資産賃貸料(0.4%/5億1,600万円)
固定資産賃貸費用(0.4%/4億9,900万円)
補助金収入(0.3%/3億9,600万円)
固定資産圧縮損(0.3%/3億9,600万円)
固定資産除売却損(0.3%/3億4,600万円)
固定資産売却益(0.2%/3億1,100万円)
受取配当金(0.1%/1億5,800万円)
短期貸付金(0.1%/1億3,100万円)
新株予約権(0.1%/9,500万円)
支払利息(0.1%/7,800万円)
受取利息(0%/4,600万円)
投資有価証券売却益(0%/4,400万円)
持分法による投資損失(0%/2,300万円)
為替差益(0%/1,700万円)
土地再評価差額金(-%/△1,300万円)
法人税等調整額(-%/△3億6,500万円)
自己株式(-%/△7億6,100万円)
財務キャッシュフロー(△63億2,000万円)
投資キャッシュフロー(△115億8,500万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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