【業績の推移】NTN(6472)

TOP 2026年の大化け株 関連銘柄


 銘柄名・銘柄コード・業種・テーマで検索できます。

NTN(6472)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移

最新決算のポイント 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結)(2026年10月30日発表)

2027年3月期 第2四半期(中間期)累計は、売上高4,136億円(前年同期比+2.8%)、営業利益174億円(前年同期比+35.0%)、純利益54.6億円(前年同期比+76.2%)と、増収増益でした。

通期の会社予想(営業利益330億円、前期比+6.3%)に対する進捗率は52.6%で、目安の50%並みのペースです。

決算発表と同時に2027年3月期の業績予想を上方修正しました。売上高 8,100億円→8,250億円(+1.9%)。

年間配当は13円の予定(前期11円)で、増配の見込み。

今期の成績(増減の理由)
当中間連結会計期間(2026年4月1日~2026年9月30日)における世界経済は、一部の地域において弱さがみられるものの、緩やかな持ち直しが継続しました。日本経済については、中東情勢や自然災害の影響を注視する必要があるものの、個人消費や設備投資、生産等に改善の動きが見られ、緩やかに回復しました。海外においては、米国経済は、緩やかな拡大が継続しました。中国経済は、緩やかに減速しており、アジアのその他の地域では、韓国や台湾、インドでの景気の回復や拡大がみられました。欧州経済は、持ち直しの動きが見られるものの、ドイツにおいては足踏みがみられました。
かかる状況下、2024年4月から開始した新中期経営計画「DRIVE NTN100」Finalで掲げた「事業構造の変革(Transformation)の加速」の継続とNTN再生の完了を目指し、生産再編を中心とする事業構造改革の実行と、「SQCCD」※の強化を通じた「稼ぐ力」の向上に注力してまいります。
※ Safety(安全)、Quality(品質)、Compliance(法令遵守)、Cost(コスト)&Cash(キャッシュ)、Delivery(納期)&Development(開発)
当中間連結会計期間の売上高は413,579百万円(前年同期比2.8%増)となりました。損益につきましては、営業利益は規模減の影響などはありましたが、売価転嫁や固定費の削減などにより、17,371百万円(前年同期比35.0%増)となりました。経常利益は、12,202百万円(前年同期比39.8%増)、親会社株主に帰属する中間純利益は、5,461百万円(前年同期比76.2%増)となりました。
セグメントの業績につきましては、以下のとおりであります。
1日本
販売につきましては、軸受他事業はアフターマーケット向けで減少しました。OEM市場向けでは産業機械向け、自動車向けともに増加しました。CVJアクスル事業は自動車アフターマーケット向け、自動車OEM市場向けともに客先需要の回復などにより増加しました。全体としては、売上高は177,073百万円(前年同期比2.5%増)となりました。セグメント損益は売価転嫁や為替の影響などにより、7,239百万円のセグメント利益(前年同期比280.4%増)となりました。
2米州
販売につきましては、軸受他事業はアフターマーケット向けで増加しました。OEM市場向けでは産業機械向け、自動車向けともに客先需要の低減により減少しました。CVJアクスル事業は自動車アフターマーケット向け、自動車OEM市場向けともに客先需要の低減により減少しました。全体としては、売上高131,988百万円(前年同期比0.7%減)となりました。セグメント損益は売価転嫁や固定費の削減などはありましたが、販売規模減の影響により、1,849百万円のセグメント利益(前年同期比38.1%減)となりました。
3欧州
販売につきましては、軸受他事業はアフターマーケット向けで増加しました。OEM市場向けでは産業機械向け、自動車向けともに減少しました。CVJアクスル事業はアフターマーケット向けで増加しましたが、自動車OEM市場向けは客先需要の低減により減少しました。全体としては為替の影響により、売上高は96,017百万円(前年同期比3.9%増)となりました。セグメント損益は販売規模減の影響はありましたが、変動費や固定費の削減などにより、854百万円のセグメント損失(前年同期は1,206百万円のセグメント損失)となりました。
4アジア他
販売につきましては、軸受他事業はアフターマーケット向けで増加しました。OEM市場向けでは産業機械向けで増加しましたが、自動車向けは減少しました。CVJアクスル事業はアフターマーケット向け、自動車OEM市場向けともに客先需要の低減により減少しました。全体としては為替の影響により、売上高は86,137百万円(前年同期比6.0%増)となりました。セグメント損益は変動費の削減や為替の影響などにより、8,722百万円のセグメント利益(前年同期比5.3%増)となりました。
事業形態別の業績につきましては、以下のとおりであります。
1軸受他事業
アフターマーケット向けの客先需要の回復および為替の影響により売上高は179,309百万円(前年同期比6.9%増)となりました。営業損益は人件費や経費の増加などはありましたが、売価転嫁や為替の影響などにより、6,491百万円の営業利益(前年同期比42.5%増)となりました。
2CVJアクスル事業
為替の影響などはありましたが、自動車OEM市場向けの客先需要の低減により売上高は234,269百万円(前年同期比0.1%減)となりました。営業損益は販売規模減の影響などはありましたが、売価転嫁や為替の影響などにより10,880百万円の営業利益(前年同期比30.9%増)となりました。
業績の見通し
【業績予想の修正に関するお知らせ(16:00開示)より】
修正の内容
1.業績予想の修正について
(単位:百万円、1株当たりは円)
前回発表予想(A):売上高 810,000 / 営業利益 33,000 / 経常利益 21,000 / 純利益 15,000 / 1株当たり純利益 25.23
今回発表予想(B):売上高 825,000 / 営業利益 33,000 / 経常利益 21,000 / 純利益 15,000 / 1株当たり純利益 25.23
増減額(B-A):15,000 / 0 / 0 / 0
増減率(%):1.9 / 0.0 / 0.0 / 0.0
修正の理由
売上高につきましては、販売増加や為替の影響などにより、前回発表予想を上回る見込みです。今回の予想には、日本精工株式会社との経営統合関連費用44億円を見込みましたが、規模増加等の増益効果で吸収できる見通しであり、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益は、前回発表予想から変更しておりません。なお、第3四半期以降の為替レートは1US$=150円、1EURO=175円を想定しております。

※解説は決算短信の数値から自動作成。理由・見通しは決算短信の添付資料(定性的情報)より抜粋


NTN 【業種】機械 【市場】東証プライム)


(NTN 【業種】機械 【市場】東証プライム)

売上高の推移(単位:10億円)

営業利益の推移(単位:100万円)

経常利益の推移(単位:100万円)

純利益(親会社の株主に帰属する利益)の推移(単位:100万円)

EPSの推移(単位:円)


年間配当金の推移

決算期年間配当 (中間配当)利回り分割/併合
2013年4月1日~2014年3月31日2円 (0円) 0.57%-
2014年4月1日~2015年3月31日6円 (2.5円) 0.94%-
2015年4月1日~2016年3月31日10円 (5円) 2.79%-
2016年4月1日~2017年3月31日10円 (5円) 1.81%-
2017年4月1日~2018年3月31日15円 (7.5円) 3.38%-
2018年4月1日~2019年3月31日15円 (7.5円) 4.57%-
2019年4月1日~2020年3月31日5円 (5円) 2.65%-
2020年4月1日~2021年3月31日0円 (0円) 0%-
2021年4月1日~2022年3月31日0円 (0円) 0%-
2022年4月1日~2023年3月31日5円 (2.5円) 1.48%-
2023年4月1日~2024年3月31日10円 (5円) 3.19%-
2024年4月1日~2025年3月31日11円 (5.5円) 4.53%-
2025年4月1日~2026年3月31日11円 (5.5円) 3.45%-
予想利回り13.0円3.99%-

※配当利回りは、(配当金(実績)÷ 各期末の権利確定日の株価)×100で求めた数値です。
※配当金額は、株式分割または株式併合があった場合は、その比率に応じて調整した数値で表示しています。株式分割が取締役会で決定はしているものの、株式分割実施前に数値が発表されてる場合、発表された数値は株式分割が考慮されていないことがあります。株式分割が取締役会で決定はしているものの、<

配当政策について

フリーキャッシュフローの推移(単位:100万円)

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

投資キャッシュフローの推移(単位:10億円)

財務キャッシュフローの推移(単位:10億円)





財務三表

NTNの貸借対照表

NTNの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(105.1%/8,786億7,600万円)
売上高(100%/8,263億4,400万円)
売上原価(81.6%/6,745億6,900万円)
負債合計(67.9%/5,672億8,600万円)
流動負債合計(43.3%/3,619億3,200万円)
純資産合計(37.3%/3,113億8,900万円)
固定負債合計(24.6%/2,053億5,300万円)
株主資本合計(23.7%/1,977億6,000万円)
長期借入金(18.3%/1,531億4,700万円)
売上総利益(18.4%/1,517億7,400万円)
短期借入金(16.3%/1,360億2,500万円)
商品及び製品(16%/1,334億8,300万円)
現金及び預金(15.9%/1,326億3,000万円)
販売費及び一般管理費(14.6%/1,207億3,900万円)
受取手形及び売掛金(14.4%/1,201億7,200万円)
その他の包括利益累計額合計(11.9%/991億3,500万円)
為替換算調整勘定(9.8%/820億5,200万円)
資本剰余金(9.4%/789億7,000万円)
電子記録債務(7.9%/662億6,000万円)
資本金(7.8%/653億4,600万円)
支払手形及び買掛金(7.5%/630億5,100万円)
営業キャッシュフロー(571億7,900万円)
原材料及び貯蔵品(6.7%/562億4,400万円)
仕掛品(6.7%/561億2,100万円)
利益剰余金(6.5%/546億4,300万円)
営業利益(3.8%/310億3,400万円)
経常利益(2.8%/234億8,400万円)
社債(2.4%/200億円)
退職給付に係る調整累計額(2%/169億7,100万円)
非支配株主持分(1.7%/144億9,300万円)
当期純利益又は当期純損失(1.7%/139億8,400万円)
営業外費用合計(1.5%/122億3,000万円)
特別損失合計(1.4%/113億5,700万円)
退職給付に係る負債(1.3%/111億3,700万円)
電子記録債権(1.3%/104億8,700万円)
1年内償還予定の社債(1.2%/100億円)
法人税住民税及び事業税(1.1%/89億3,400万円)
減損損失(1%/80億9,000万円)
支払利息(0.9%/78億2,300万円)
未払法人税等(0.6%/52億200万円)
営業外収益合計(0.6%/46億8,000万円)
事業再編損(0.4%/31億5,900万円)
特別利益合計(0.4%/30億7,400万円)
有形固定資産売却益(0.4%/30億7,400万円)
受取利息(0.2%/16億8,600万円)
法人税等合計(0.1%/12億1,700万円)
製品補償引当金(0.1%/6億8,200万円)
為替差益(0.1%/4億8,800万円)
持分法による投資利益(0%/1億3,100万円)
役員賞与引当金(0%/1億3,100万円)
その他有価証券評価差額金(0%/1億1,100万円)
関係会社株式売却損(0%/1億700万円)
受取配当金(0%/7,200万円)
短期貸付金(0%/6,100万円)
デリバティブ評価損(0%/4,600万円)
自己株式(-%/△11億9,900万円)
法人税等調整額(-%/△77億1,700万円)
投資キャッシュフロー(△262億7,600万円)
財務キャッシュフロー(△353億2,200万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

Copyright (c) 2014 かぶれん. All Rights Reserved. プライバシーポリシー