【有形固定資産の推移】日本電波工業(6779)

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日本電波工業(6779)の株価　業績

四半期ごとの推移　進捗率の推移


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日本電波工業　【業種】電気機器　【市場】東証プライム)

意味物理的な形のある資産で、１年を超えて継続的に保有する資産のことを有形固定資産といいます。例：土地、建物、構築物、車両運搬具、船舶、工具、器具、備品、機械装置など

意味形のある長期間使う資産のことです。建物や機械、土地などが含まれます。

有形固定資産の推移（単位：100万円）

決算期有形固定資産増減率%-会計基準
2024年3月31日180億8,700万円-連結 国際
2024年6月30日181億8,300万円+0.5
2024年9月30日193億100万円+6.1
2025年3月31日197億1,600万円+2.2連結 国際
2025年9月30日197億5,100万円+0.2
2025年12月31日206億6,200万円+4.6
2026年3月31日231億7,300万円+12.2連結 国際
2026年6月30日233億9,700万円+1

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）


株価等と有形固定資産の関係

　 　 　 　 　

　 　 　 　


日本電波工業の貸借対照表から一部抜粋

 

 

 

(単位：百万円)

 

 

前連結会計年度
(2025年３月31日)

当連結会計年度
(2026年３月31日)

棚卸資産

 

10,480

12,443

未収法人所得税等

 

31

43

その他

 

4,383

6,086

流動資産合計

 

43,482

43,977

非流動資産

 

 

 

有形固定資産

 

19,716

23,173

無形資産

 

2,280

3,241

持分法で会計処理されている投資

 

2,096

1,922

その他の金融資産

 

1,462

1,867

繰延税金資産

 

1,223

1,489

その他

 

1,261

653





財務三表

日本電波工業の貸借対照表

日本電波工業の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計（98.7%／763億2,500万円）
売上高（100%／546億2,900万円）
負債合計（57.4%／444億700万円）
流動資産合計（56.9%／439億7,700万円）
売上原価（71.2%／389億1,800万円）
非流動資産合計（41.8%／323億4,700万円）
親会社の所有者に帰属する持分合計（41.3%／319億1,700万円）
資本合計（41.3%／319億1,700万円）
非流動負債合計（39.3%／304億3,200万円）
有形固定資産（30%／231億7,300万円）
利益剰余金（25.4%／196億5,500万円）
売上総利益（28.8%／157億1,000万円）
流動負債合計（18.1%／139億7,500万円）
営業債権（17.8%／137億9,800万円）
棚卸資産（16.1%／124億4,300万円）
現金及び現金同等物（14%／108億500万円）
営業債務その他の未払勘定（13.4%／103億2,900万円）
販売費及び一般管理費（18%／98億5,400万円）
資本金（7.2%／55億9,600万円）
営業キャッシュフロー（42億100万円）
親会社の所有者に帰属する包括利益（6.6%／35億8,300万円）
当期包括利益（6.6%／35億8,300万円）
その他の資本の構成要素（4.5%／35億1,800万円）
営業利益（6.1%／33億5,500万円）
無形資産（4.2%／32億4,100万円）
資本剰余金（4.1%／31億4,700万円）
研究開発費（5.2%／28億3,000万円）
税引前当期利益（4.7%／25億5,200万円）
親会社の所有者に帰属する当期利益（3.8%／20億6,500万円）
当期利益（3.8%／20億6,500万円）
持分法で会計処理されている投資（2.5%／19億2,200万円）
その他の金融資産（2.4%／18億6,700万円）
従業員給付（2.1%／16億400万円）
在外営業活動体の換算差額（2.8%／15億2,900万円）
税引後その他の包括利益（2.8%／15億1,700万円）
繰延税金資産（1.9%／14億8,900万円）
借入金（1.7%／13億2,800万円）
政府補助金繰延収益（1.3%／10億3,200万円）
リース負債（1.1%／8億8,400万円）
定期預金（1%／8億円）
金融費用（1.3%／7億1,700万円）
その他の営業収益（1%／5億4,800万円）
法人所得税費用（0.9%／4億8,700万円）
未払法人所得税等（0.5%／4億1,900万円）
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産（0.7%／3億8,400万円）
その他の営業費用（0.4%／2億1,800万円）
デリバティブ負債（0.2%／1億5,000万円）
金融収益（0.1%／7,500万円）
引当金（0.1%／5,400万円）
未収法人所得税等（0.1%／4,300万円）
振替のない項目に係る法人所得税（0.1%／4,000万円）
繰延税金負債（-%／円）
振替の可能性のある項目に係る法人所得税（-%／△500万円）
持分法によるその他の包括利益に対する持分相当額（-%／△1,400万円）
持分法による投資損益（-%／△1億6,100万円）
確定給付制度の再測定（-%／△4億1,600万円）
財務キャッシュフロー（△24億4,300万円）
投資キャッシュフロー（△73億7,900万円）

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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