【研究開発費の推移】日本電波工業(6779)

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日本電波工業(6779)の株価　業績

四半期ごとの推移　進捗率の推移


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日本電波工業　【業種】電気機器　【市場】東証プライム)

意味「研究開発費」は、新しい製品や技術を開発する活動に関する費用、新しい製品や事業の開発にかかった費用を表す勘定科目です。

研究開発費の推移（単位：100万円）

決算期研究開発費増減率%-会計基準
2014年3月31日22億2,100万円-連結 国際
2015年3月31日21億3,300万円△4連結 国際
2016年3月31日19億2,100万円△9.9連結 国際
2017年3月31日20億3,500万円+5.9連結 国際
2018年3月31日17億8,700万円△12.2連結 国際
2019年3月31日18億8,400万円+5.4連結 国際
2020年3月31日16億8,400万円△10.6連結 国際
2021年3月31日16億1,300万円△4.2連結 国際
2022年3月31日15億円△7連結 国際
2023年3月31日17億6,600万円+17.7連結 国際
2024年3月31日17億4,600万円△1.1連結 国際
2025年3月31日20億8,500万円+19.4連結 国際
2026年3月31日28億3,000万円+35.7連結 国際

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）


株価等と研究開発費の関係

　 　 　 　 　

　 　 　 　


日本電波工業の損益計算書から一部抜粋

 

 

 

(単位：百万円)

 

 

前連結会計年度

(自  2024年４月１日

至  2025年３月31日)

当連結会計年度

(自  2025年４月１日

至  2026年３月31日)

売上高

 

53,064

54,629

売上原価

 

37,000

38,918

売上総利益

 

16,063

15,710

販売費及び一般管理費

 

9,456

9,854

研究開発費

 

2,085

2,830

その他の営業収益

 

243

548

その他の営業費用

 

142

218

営業利益

 

4,622

3,355

金融収益

 

67

75

金融費用

 

1,120

717





財務三表

日本電波工業の貸借対照表

日本電波工業の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2026年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計（98.7%／763億2,500万円）
売上高（100%／546億2,900万円）
負債合計（57.4%／444億700万円）
流動資産合計（56.9%／439億7,700万円）
売上原価（71.2%／389億1,800万円）
非流動資産合計（41.8%／323億4,700万円）
親会社の所有者に帰属する持分合計（41.3%／319億1,700万円）
資本合計（41.3%／319億1,700万円）
非流動負債合計（39.3%／304億3,200万円）
有形固定資産（30%／231億7,300万円）
利益剰余金（25.4%／196億5,500万円）
売上総利益（28.8%／157億1,000万円）
流動負債合計（18.1%／139億7,500万円）
営業債権（17.8%／137億9,800万円）
棚卸資産（16.1%／124億4,300万円）
現金及び現金同等物（14%／108億500万円）
営業債務その他の未払勘定（13.4%／103億2,900万円）
販売費及び一般管理費（18%／98億5,400万円）
資本金（7.2%／55億9,600万円）
営業キャッシュフロー（42億100万円）
親会社の所有者に帰属する包括利益（6.6%／35億8,300万円）
当期包括利益（6.6%／35億8,300万円）
その他の資本の構成要素（4.5%／35億1,800万円）
営業利益（6.1%／33億5,500万円）
無形資産（4.2%／32億4,100万円）
資本剰余金（4.1%／31億4,700万円）
研究開発費（5.2%／28億3,000万円）
税引前当期利益（4.7%／25億5,200万円）
親会社の所有者に帰属する当期利益（3.8%／20億6,500万円）
当期利益（3.8%／20億6,500万円）
持分法で会計処理されている投資（2.5%／19億2,200万円）
その他の金融資産（2.4%／18億6,700万円）
従業員給付（2.1%／16億400万円）
在外営業活動体の換算差額（2.8%／15億2,900万円）
税引後その他の包括利益（2.8%／15億1,700万円）
繰延税金資産（1.9%／14億8,900万円）
借入金（1.7%／13億2,800万円）
政府補助金繰延収益（1.3%／10億3,200万円）
リース負債（1.1%／8億8,400万円）
定期預金（1%／8億円）
金融費用（1.3%／7億1,700万円）
その他の営業収益（1%／5億4,800万円）
法人所得税費用（0.9%／4億8,700万円）
未払法人所得税等（0.5%／4億1,900万円）
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産（0.7%／3億8,400万円）
その他の営業費用（0.4%／2億1,800万円）
デリバティブ負債（0.2%／1億5,000万円）
金融収益（0.1%／7,500万円）
引当金（0.1%／5,400万円）
未収法人所得税等（0.1%／4,300万円）
振替のない項目に係る法人所得税（0.1%／4,000万円）
繰延税金負債（-%／円）
振替の可能性のある項目に係る法人所得税（-%／△500万円）
持分法によるその他の包括利益に対する持分相当額（-%／△1,400万円）
持分法による投資損益（-%／△1億6,100万円）
確定給付制度の再測定（-%／△4億1,600万円）
財務キャッシュフロー（△24億4,300万円）
投資キャッシュフロー（△73億7,900万円）

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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