【EPS(1株利益)の推移】日本電波工業(6779)

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日本電波工業(6779)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


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日本電波工業 【業種】電気機器 【市場】東証プライム)

EPSの推移(単位:円)

決算期eps増減率%-会計基準分割/併合
2013年3月31日89.66円-連結 -
2014年3月31日△14.75円-連結 国際 -
2015年3月31日△29円-連結 国際 -
2016年3月31日16.17円-連結 国際 -
2017年3月31日31.16円+92.7連結 国際 -
2018年3月31日△519.87円-連結 国際 -
2019年3月31日△12.8円-連結 国際 -
2020年3月31日△443.79円-連結 国際 -
2021年3月31日100.7円-連結 国際 -
2022年3月31日278.01円+176.1連結 国際 -
2023年3月31日266.16円△4.3連結 国際 -
2024年3月31日101.11円△62連結 国際 -
2025年3月31日77.75円△23.1連結 国際 -
2026年3月31日89.73円+15.4連結 国際 -
2027年3月31日予想139.56円+55.5 -

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等とepsの関係

         

       

※EPSは、株式分割または株式併合があった場合は、その比率に応じて調整した数値で表示しています。株式分割実施前に数値が発表されてる場合、発表されった数値は株式分割が考慮されていないことがあります。





財務三表

日本電波工業の貸借対照表

日本電波工業の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(98.7%/763億2,500万円)
売上高(100%/546億2,900万円)
負債合計(57.4%/444億700万円)
流動資産合計(56.9%/439億7,700万円)
売上原価(71.2%/389億1,800万円)
非流動資産合計(41.8%/323億4,700万円)
資本合計(41.3%/319億1,700万円)
非流動負債合計(39.3%/304億3,200万円)
有形固定資産(30%/231億7,300万円)
利益剰余金(25.4%/196億5,500万円)
売上総利益(28.8%/157億1,000万円)
流動負債合計(18.1%/139億7,500万円)
営業債権(17.8%/137億9,800万円)
棚卸資産(16.1%/124億4,300万円)
現金及び現金同等物(14%/108億500万円)
営業債務その他の未払勘定(13.4%/103億2,900万円)
販売費及び一般管理費(18%/98億5,400万円)
資本金(7.2%/55億9,600万円)
営業キャッシュフロー(42億100万円)
当期包括利益(6.6%/35億8,300万円)
その他の資本の構成要素(4.5%/35億1,800万円)
営業利益(6.1%/33億5,500万円)
無形資産(4.2%/32億4,100万円)
資本剰余金(4.1%/31億4,700万円)
研究開発費(5.2%/28億3,000万円)
税引前当期利益(4.7%/25億5,200万円)
当期利益(3.8%/20億6,500万円)
その他の金融資産(2.4%/18億6,700万円)
従業員給付(2.1%/16億400万円)
在外営業活動体の換算差額(2.8%/15億2,900万円)
税引後その他の包括利益(2.8%/15億1,700万円)
繰延税金資産(1.9%/14億8,900万円)
借入金(1.7%/13億2,800万円)
政府補助金繰延収益(1.3%/10億3,200万円)
リース負債(1.1%/8億8,400万円)
定期預金(1%/8億円)
金融費用(1.3%/7億1,700万円)
その他の営業収益(1%/5億4,800万円)
法人所得税費用(0.9%/4億8,700万円)
未払法人所得税等(0.5%/4億1,900万円)
その他の営業費用(0.4%/2億1,800万円)
デリバティブ負債(0.2%/1億5,000万円)
金融収益(0.1%/7,500万円)
引当金(0.1%/5,400万円)
未収法人所得税等(0.1%/4,300万円)
繰延税金負債(-%/円)
持分法による投資損益(-%/△1億6,100万円)
確定給付制度の再測定(-%/△4億1,600万円)
財務キャッシュフロー(△24億4,300万円)
投資キャッシュフロー(△73億7,900万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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