【PBR(実績)の推移】日本電波工業(6779)

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日本電波工業(6779)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


日本電波工業 【業種】電気機器 【市場】東証プライム)

意味PBR(倍)=(株価÷1株当たりの純資産)×100
株価純資産倍率ともいいます。会社の解散価値に対して株価が何倍の水準にあるのかを見る投資指標です。数値が小さいほど割安、数値が大きいほど割高と判断されます。

業種別のPBR中央値一覧

pbr(実績)の推移(倍)

決算期 実績値 参考(電気機器業のPBR)
PBR増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日0.6倍-連結 0.911.27
2015年3月31日0.75倍+25連結 1.071.46
2016年3月31日0.58倍△22.7連結 0.911.2
2017年3月31日0.64倍+10.3連結 1.081.63
2018年3月31日0.87倍+35.9連結 1.221.76
2019年3月31日0.53倍△39.1連結 11.36
2020年3月31日1.24倍+134連結 0.841.45
2021年3月31日1.05倍△15.3連結 1.091.81
2022年3月31日1.23倍+17.1連結 0.931.43
2023年3月31日1.24倍+0.8連結 0.891.4
2024年3月31日1.17倍△5.6連結 0.911.5
2025年3月31日0.65倍△44.4連結 0.941.3
2026年3月31日0.84倍+29.2連結 --
2026年6月22日実績2.86倍+240.5---

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

           

       

と株価との比較

※各期末の株価÷1株当たりの純資産の実績値により求めた数値です。





財務三表

日本電波工業の貸借対照表

日本電波工業の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/763億2,500万円)
売上高100%/546億2,900万円
負債合計(58.2%/444億700万円)
流動資産合計(57.6%/439億7,700万円)
売上原価71.2%/389億1,800万円
非流動資産合計(42.4%/323億4,700万円)
資本合計(41.8%/319億1,700万円)
非流動負債合計(39.9%/304億3,200万円)
有形固定資産(30.4%/231億7,300万円)
利益剰余金(25.8%/196億5,500万円)
売上総利益28.8%/157億1,000万円
流動負債合計(18.3%/139億7,500万円)
営業債権(18.1%/137億9,800万円)
棚卸資産(16.3%/124億4,300万円)
現金及び現金同等物(14.2%/108億500万円)
営業債務その他の未払勘定(13.5%/103億2,900万円)
販売費及び一般管理費18%/98億5,400万円
資本金(7.3%/55億9,600万円)
営業キャッシュフロー(42億100万円)
当期包括利益6.6%/35億8,300万円
その他の資本の構成要素(4.6%/35億1,800万円)
営業利益6.1%/33億5,500万円
無形資産(4.2%/32億4,100万円)
資本剰余金(4.1%/31億4,700万円)
研究開発費5.2%/28億3,000万円
税引前当期利益4.7%/25億5,200万円
当期利益3.8%/20億6,500万円
その他の金融資産(2.4%/18億6,700万円)
従業員給付(2.1%/16億400万円)
在外営業活動体の換算差額2.8%/15億2,900万円
税引後その他の包括利益2.8%/15億1,700万円
繰延税金資産(2%/14億8,900万円)
借入金(1.7%/13億2,800万円)
政府補助金繰延収益(1.4%/10億3,200万円)
リース負債(1.2%/8億8,400万円)
定期預金(1%/8億円)
金融費用1.3%/7億1,700万円
その他の営業収益1%/5億4,800万円
法人所得税費用0.9%/4億8,700万円
未払法人所得税等(0.5%/4億1,900万円)
その他の営業費用0.4%/2億1,800万円
デリバティブ負債(0.2%/1億5,000万円)
金融収益0.1%/7,500万円
引当金(0.1%/5,400万円)
未収法人所得税等(0.1%/4,300万円)
繰延税金負債(-%/円)
持分法による投資損益-%/△1億6,100万円
確定給付制度の再測定-%/△4億1,600万円
財務キャッシュフロー(△24億4,300万円)
投資キャッシュフロー(△73億7,900万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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