【営業キャッシュフローの推移】日本エム・ディ・エム（MDM）(7600)

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日本エム・ディ・エム（MDM）　【業種】精密機器　【市場】東証プライム)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年3月31日	△4億5,718万7,000円	-	連結	日本
2015年3月31日	19億6,795万3,000円	-	連結	日本
2016年3月31日	15億6,688万7,000円	△20.4	連結	日本
2017年3月31日	20億3,819万3,000円	+30.1	連結	日本
2018年3月31日	25億6,253万3,000円	+25.7	連結	日本
2019年3月31日	23億6,742万1,000円	△7.6	連結	日本
2020年3月31日	27億3,118万1,000円	+15.4	連結	日本
2021年3月31日	25億9,976万1,000円	△4.8	連結	日本
2022年3月31日	31億1,166万5,000円	+19.7	連結	日本
2023年3月31日	21億8,622万6,000円	△29.7	連結	日本
2024年3月31日	21億491万3,000円	△3.7	連結	日本
2025年3月31日	10億4,662万7,000円	△50.3	連結	日本
2026年3月31日	2億555万4,000円	△80.4	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

日本エム・ディ・エム（MDM）のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

			(単位：千円)
		前連結会計年度 (自 2024年４月１日　至 2025年３月31日)	当連結会計年度 (自 2025年４月１日　至 2026年３月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
	税金等調整前当期純利益又は税金等調整前当期純損失（△）	△342,399	493,605
	減価償却費	1,671,443	1,613,860
	貸倒引当金の増減額（△は減少）	1,873	254
	退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	71,579	53,380
	退職給付に係る調整累計額の増減額（△は減少）	29,577	18,978
	賞与引当金の増減額（△は減少）	32,945	△21,789
	役員賞与引当金の増減額（△は減少）	△3,028	△3,028
	役員株式給付引当金の増減額（△は減少）	12,367	13,409
	受取利息及び受取配当金	△190	△262
	支払利息	75,348	200,789
	為替差損益（△は益）	△67,672	564
	持分法による投資損益（△は益）	56,321	58,961
	固定資産除売却損益（△は益）	52,620	32,779
	減損損失	121	－
	和解関連費用	1,555,500	－
	製品販売中止による損失	222,786	7,885
	売上債権の増減額（△は増加）	△98,535	913,351
	棚卸資産の増減額（△は増加）	△1,133,410	△1,537,514
	仕入債務の増減額（△は減少）	△81,886	53,939
	未払又は未収消費税等の増減額	67,443	△223,511
	その他	△56,101	△42,281
	小計	2,066,704	1,633,374
	利息及び配当金の受取額	190	262
	利息の支払額	△50,809	△195,042
	和解関連費用の支払額	△299,060	△1,238,036
	法人税等の支払額又は還付額（△は支払）	△668,562	6,204
	その他	△1,836	△1,207
	営業活動によるキャッシュ・フロー	1,046,627	205,554
投資活動によるキャッシュ・フロー

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		860,790	△75,290
現金及び現金同等物の期首残高		2,321,552	3,182,342
現金及び現金同等物の期末残高		3,182,342	3,107,052