【営業キャッシュフローの推移】キヤノン(7751)

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キヤノン(7751)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


キヤノン 【業種】電気機器 【市場】東証プライム)

意味営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例:商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算(現金がうごいていないものを加減)して、現金の動き(営業キャッシュフロー)を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移(単位:10億円)

キヤノンの営業キャッシュフロー推移

決算期営業キャッシュフロー増減率%-会計基準
2013年12月31日5,076億4,200万円-連結 日本
2014年12月31日5,839億2,700万円+15連結 日本
2015年12月31日4,747億2,400万円△18.7連結 日本
2016年12月31日5,002億8,300万円+5.4連結 日本
2017年12月31日5,905億5,700万円+18連結 日本
2018年12月31日3,652億9,300万円△38.1連結 日本
2019年12月31日3,584億6,100万円△1.9連結 日本
2020年12月31日3,338億500万円△6.9連結 日本
2021年12月31日4,510億2,800万円+35.1連結 日本
2022年12月31日2,626億300万円△41.8連結 日本
2023年12月31日4,511億9,000万円+71.8連結 日本
2024年12月31日6,068億3,100万円+34.5連結 日本
2025年12月31日0円△100連結

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

               

       

と株価との比較






財務三表

キヤノンの貸借対照表

キヤノンの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年12月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高100%/4兆6,247億2,700万円
注減価償却累計額(57.3%/3兆3,040億200万円)
資産の部(45.4%/2兆6,170億2,100万円)
売上原価53.3%/2兆4,627億7,200万円
売上総利益46.7%/2兆1,619億5,500万円
販売費及び一般管理費29.6%/1兆3,672億7,700万円
為替換算調整額(11.5%/6,654億1,200万円)
営業キャッシュフロー(6,068億3,100万円)
税引前当期純利益10.4%/4,820億5,900万円
営業利益9.8%/4,553億9,000万円
非支配持分控除前当期純利益7.7%/3,581億5,300万円
研究開発費7.3%/3,392億8,800万円
当社株主に帰属する当期純利益7.2%/3,320億5,300万円
法人税等2.7%/1,239億600万円
年金債務調整額(0.7%/375億4,500万円)
非支配持分帰属損益0.6%/261億円
その他純額0.4%/190億6,700万円
受取利息及び配当金0.3%/149億700万円
未実現有価証券評価損益(0%/7,700万円)
金融派生商品損益(-%/△17億8,600万円)
支払利息-%/△73億500万円
財務キャッシュフロー(△2,259億9,600万円)
投資キャッシュフロー(△2,973億2,200万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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