【不動産賃貸料の推移】東邦ホールディングス(8129)

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東邦ホールディングス(8129)の株価　業績

四半期ごとの推移　進捗率の推移


東邦ホールディングス　【業種】卸売業　【市場】東証プライム)

不動産賃貸料の推移（単位：100万円）

東邦ホールディングスの不動産賃貸料の推移

決算期不動産賃貸料増減率%-会計基準
2014年3月31日12億1,800万円-連結 日本
2015年3月31日13億1,900万円+8.3連結 日本
2016年3月31日12億6,300万円△4.2連結 日本
2017年3月31日11億9,800万円△5.1連結 日本
2018年3月31日7億9,900万円△33.3連結 日本
2019年3月31日8億300万円+0.5連結 日本
2020年3月31日8億3,900万円+4.5連結 日本
2021年3月31日8億3,800万円△0.1連結 日本
2022年3月31日8億3,200万円△0.7連結 日本
2023年3月31日8億3,300万円+0.1連結 日本
2024年3月31日8億4,100万円+1連結 日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）


株価等との関係

　 　 　 　 　

　 　 　 　

と株価との比較


東邦ホールディングスの損益計算書から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位：百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2022年４月１日

　至 2023年３月31日)

当連結会計年度

(自 2023年４月１日

　至 2024年３月31日)

 

販売費及び一般管理費合計

98,000

99,817

営業利益

16,365

19,331

営業外収益

 

 

 

受取利息

58

58

 

受取配当金

1,269

1,250

 

不動産賃貸料

833

841

 

持分法による投資利益

41

164

 

その他

1,110

912

 

営業外収益合計

3,312

3,227

営業外費用

 

 

 

支払利息

72

62






財務三表

東邦ホールディングスの貸借対照表

東邦ホールディングスの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2024年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高（100%／1兆4,767億1,200万円）
売上原価（91.9%／1兆3,575億6,400万円）
資産合計（100%／7,734億2,700万円）
流動資産合計（77.3%／5,978億8,800万円）
負債合計（67.7%／5,239億9,000万円）
流動負債合計（60.9%／4,713億500万円）
支払手形及び買掛金（56.6%／4,380億7,200万円）
売掛金（43.5%／3,366億1,800万円）
純資産合計（32.3%／2,494億3,700万円）
株主資本合計（30.3%／2,347億100万円）
利益剰余金（27.1%／2,097億4,600万円）
固定資産合計（22.7%／1,755億3,800万円）
現金及び預金（17.2%／1,329億7,000万円）
売上総利益（8.1%／1,191億4,800万円）
販売費及び一般管理費合計（6.8%／998億1,700万円）
有形固定資産合計（11.3%／874億7,800万円）
商品及び製品（11.3%／871億700万円）
投資その他の資産合計（10.7%／824億2,300万円）
投資有価証券（9.1%／702億1,200万円）
営業キャッシュフロー（599億3,400万円）
固定負債合計（6.8%／526億8,400万円）
資本剰余金（5.8%／452億1,200万円）
役員報酬及び給料手当（2.9%／433億6,900万円）
土地（5.5%／423億1,100万円）
建物及び構築物純額（4.5%／346億1,200万円）
税金等調整前当期純利益（2.1%／307億8,300万円）
社債（2.9%／220億9,200万円）
経常利益（1.5%／217億8,700万円）
当期純利益（1.4%／206億6,900万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（1.4%／206億5,700万円）
営業利益（1.3%／193億3,100万円）
その他有価証券評価差額金（2.4%／187億7,000万円）
その他の包括利益累計額合計（1.9%／144億8,600万円）
仕入割戻未収入金（1.6%／121億7,100万円）
繰延税金負債（1.5%／117億1,400万円）
法人税住民税及び事業税（0.7%／109億2,200万円）
資本金（1.4%／106億4,900万円）
法人税等合計（0.7%／101億1,300万円）
特別利益合計（0.7%／100億1,600万円）
投資有価証券売却益（0.7%／96億9,900万円）
投資キャッシュフロー（90億9,100万円）
器具及び備品純額（1.1%／88億5,700万円）
賃借料（0.6%／82億6,000万円）
福利厚生費（0.5%／78億3,300万円）
未払法人税等（1%／74億2,900万円）
仮払消費税の未控除費用（0.4%／65億7,900万円）
長期借入金（0.8%／60億7,400万円）
減価償却費（0.4%／58億9,300万円）
無形固定資産合計（0.7%／56億3,600万円）
独占禁止法関連損失引当金（0.6%／48億4,900万円）
賞与引当金（0.5%／36億8,100万円）
賞与引当金繰入額（0.2%／36億1,100万円）
営業外収益合計（0.2%／32億2,700万円）
未払費用（0.4%／28億5,100万円）
資産除去債務（0.4%／28億4,600万円）
退職給付に係る負債（0.3%／25億3,900万円）
租税公課（0.1%／22億600万円）
繰延税金資産（0.3%／21億4,600万円）
受取手形（0.3%／21億700万円）
長期貸付金（0.2%／18億8,200万円）
受取配当金（0.1%／12億5,000万円）
特別損失合計（0.1%／10億2,000万円）
車両費（0.1%／10億1,700万円）
リース資産純額（0.1%／10億100万円）
不動産賃貸料（0.1%／8億4,100万円）
営業外費用合計（0.1%／7億7,100万円）
再評価に係る繰延税金負債（0.1%／7億5,300万円）
リース債務（0.1%／5億7,400万円）
建設仮勘定（0.1%／4億7,700万円）
関係会社株式評価損（0%／4億1,300万円）
1年内返済予定の長期借入金（0.1%／4億1,300万円）
のれん（0%／2億9,700万円）
退職給付費用（0%／2億8,100万円）
のれん償却額（0%／2億7,000万円）
減損損失（0%／2億6,000万円）
機械装置及び運搬具純額（0%／2億1,700万円）
不動産賃貸費用（0%／2億200万円）
固定資産処分損（0%／1億9,500万円）
契約負債（0%／1億8,000万円）
原材料及び貯蔵品（0%／1億8,000万円）
持分法による投資利益（0%／1億6,400万円）
債務保証損失引当金（0%／1億4,800万円）
債務保証損失引当金繰入（0%／1億4,800万円）
新株予約権（0%／1億4,400万円）
短期借入金（0%／1億3,900万円）
投資有価証券評価損（0%／1億3,500万円）
役員退職慰労引当金繰入額（0%／1億800万円）
非支配株主持分（0%／1億400万円）
固定資産売却益（0%／1億100万円）
社債発行費（0%／8,300万円）
支払利息（0%／6,200万円）
受取利息（0%／5,800万円）
役員賞与引当金繰入額（0%／4,300万円）
役員賞与引当金（0%／4,300万円）
コミットメントフィー（0%／1,300万円）
非支配株主に帰属する当期純利益（0%／1,200万円）
貸倒引当金（-%／△3億5,900万円）
貸倒引当金繰入額（-%／△4億7,100万円）
法人税等調整額（-%／△8億800万円）
土地再評価差額金（-%／△42億8,300万円）
財務キャッシュフロー（△221億9,500万円）
自己株式（-%／△309億700万円）

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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