【自己資本比率の推移】日本トランスシティ(9310)

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日本トランスシティ(9310)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


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日本トランスシティ 【業種】倉庫・運輸関連業 【市場】東証プライム)

意味自己資本比率(%)=(自己資本÷総資産)×100
自己資本とは、返済する必要のない株主資本のことで、会社の安全性を調べるときに参考にする指標です。総資産に占める自己資本の割合が大きければ大きいほど、安全性が高いと判断されます。※銀行は、負債の部に計上される預金が事業活動の主な原資となっているため、自己資本比率が他業種より低くなります。

業種別の自己資本比率中央値一覧

自己資本比率の大きい銘柄(倉庫・運輸関連業)ランキング

自己資本比率の推移(%)

決算期 実績値 参考(倉庫・運輸関連業の自己資本比率)
自己資本比率増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日46.1%-連結 45.849.04
2015年3月31日48.5%+5.2連結 48.550.62
2016年3月31日50.6%+4.3連結 48.5650.97
2017年3月31日48.1%△4.9連結 48.951.25
2018年3月31日46.8%△2.7連結 50.9752.55
2019年3月31日47.3%+1.1連結 52.0553.31
2020年3月31日48.5%+2.5連結 52.251.52
2021年3月31日51.5%+6.2連結 51.852.16
2022年3月31日54.1%+5連結 52.752.98
2023年3月31日55.9%+3.3連結 5554.59
2024年3月31日53.3%△4.7連結 5752.9
2025年3月31日55.1%+3.4連結 59.250.26
2026年3月31日57.9%+5.1連結 --

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等と自己資本比率の関係

         

       





財務三表

日本トランスシティの貸借対照表

日本トランスシティの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(98.9%/1,747億2,200万円)
固定資産合計(73.5%/1,297億8,600万円)
売上高100%/1,255億1,700万円
売上原価87.4%/1,097億4,100万円
純資産合計(60%/1,059億7,800万円)
株主資本合計(47.3%/835億9,700万円)
有形固定資産合計(47.3%/834億8,500万円)
利益剰余金(40.6%/716億6,700万円)
負債合計(38.9%/687億4,300万円)
流動資産合計(25.4%/449億3,600万円)
投資その他の資産合計(25.4%/448億6,000万円)
固定負債合計(25.3%/446億3,300万円)
建物及び構築物純額(21.6%/381億9,600万円)
土地(19.9%/351億3,900万円)
投資有価証券(18.3%/323億5,000万円)
現金及び預金(14.4%/253億9,000万円)
流動負債合計(13.7%/241億1,000万円)
長期借入金(10.4%/182億9,900万円)
その他の包括利益累計額合計(10%/175億9,400万円)
受取手形営業未収金及び契約資産(9.6%/169億3,900万円)
売上総利益12.6%/157億7,600万円
その他有価証券評価差額金(7.2%/126億4,400万円)
退職給付に係る資産(5.8%/102億6,700万円)
経常利益7.6%/94億8,200万円
税金等調整前当期純利益7.5%/94億6,100万円
営業キャッシュフロー(92億9,400万円)
1年内返済予定の長期借入金(5.1%/89億5,400万円)
繰延税金負債(5%/88億4,600万円)
営業未払金(4.8%/85億5,000万円)
営業利益6.8%/85億4,800万円
資本金(4.8%/84億2,800万円)
社債(4.5%/80億円)
販売費及び一般管理費5.8%/72億2,700万円
当期純利益5.4%/68億4,000万円
資本剰余金(3.7%/65億9,000万円)
機械装置及び運搬具純額(3%/53億8,600万円)
非支配株主持分(2.7%/47億8,600万円)
退職給付に係る調整累計額(2.3%/39億9,800万円)
再評価に係る繰延税金負債(2.1%/37億8,200万円)
その他純額(1.7%/29億8,500万円)
法人税等合計2.1%/26億2,100万円
法人税住民税及び事業税2%/25億3,200万円
為替換算調整勘定(1.4%/24億7,400万円)
退職給付に係る負債(1.1%/20億100万円)
長期預り保証金(1.1%/18億9,700万円)
建設仮勘定(1%/17億7,700万円)
無形固定資産(0.8%/14億3,900万円)
営業外収益合計1.1%/14億3,200万円
賞与引当金(0.7%/13億1,900万円)
未払法人税等(0.7%/12億5,700万円)
繰延税金資産(0.6%/10億2,100万円)
受取配当金0.5%/6億7,100万円
持分法による投資利益0.4%/5億5,000万円
営業外費用合計0.4%/4億9,800万円
棚卸資産(0.2%/3億6,700万円)
為替差損0.2%/2億8,400万円
支払利息0.1%/1億6,900万円
短期借入金(0.1%/1億円)
受取利息0.1%/9,500万円
法人税等調整額0.1%/8,900万円
固定資産処分損0%/5,000万円
特別損失合計0%/5,000万円
社債利息0%/4,000万円
特別利益合計0%/2,900万円
固定資産処分益0%/2,900万円
貸倒引当金(-%/△8,300万円)
土地再評価差額金(-%/△15億2,200万円)
自己株式(-%/△30億8,800万円)
財務キャッシュフロー(△60億3,200万円)
投資キャッシュフロー(△61億7,000万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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