【事務用品費の推移】森組(1853)

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森組(1853)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


森組 【業種】建設業 【市場】東証スタンダード)

事務用品費の推移(単位:1,000円)

森組の事務用品費の推移

決算期事務用品費増減率%-会計基準
2014年3月31日2,300万円-個別 日本
2015年3月31日2,700万円+17.4個別 日本
2016年3月31日3,000万円+11.1個別 日本
2017年3月31日3,100万円+3.3個別 日本
2018年3月31日2,600万円△16.1個別 日本
2019年3月31日4,100万円+57.7個別 日本
2020年3月31日4,000万円△2.4個別 日本
2021年3月31日3,800万円△5個別 日本
2022年3月31日3,000万円△21.1個別 日本
2023年3月31日3,100万円+3.3個別 日本

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較


森組の損益計算書から一部抜粋

 

 

(単位:百万円)

 

前事業年度

(自 2021年4月1日

 至 2022年3月31日)

当事業年度

(自 2022年4月1日

 至 2023年3月31日)

退職給付費用

11

14

法定福利費

94

95

福利厚生費

14

16

旅費交通費及び通信費

31

36

動力用水光熱費

11

15

事務用品費

30

31

調査研究費

21

31

広告宣伝費

7

9

貸倒引当金繰入額

△2

△6

交際費

5

15

寄付金

0

0






財務三表

森組の貸借対照表

森組の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高合計100%/246億2,000万円
完成工事高97.5%/240億700万円
資産合計(100%/237億7,700万円)
売上原価合計90.9%/223億8,600万円
完成工事原価88.7%/218億3,100万円
流動資産合計(88.1%/209億4,700万円)
純資産合計(59.1%/140億6,000万円)
株主資本合計(58.9%/140億100万円)
利益剰余金合計(51.2%/121億6,300万円)
繰越利益剰余金(50.2%/119億3,100万円)
完成工事未収入金(41.1%/97億6,600万円)
負債合計(40.9%/97億1,700万円)
流動負債合計(40.2%/95億6,300万円)
現金預金(39.7%/94億3,300万円)
工事砕石未払金(18.9%/44億9,000万円)
固定資産合計(11.9%/28億2,900万円)
売上総利益合計9.1%/22億3,400万円
完成工事総利益8.8%/21億7,500万円
電子記録債務(8.5%/20億1,100万円)
資本金(6.9%/16億4,000万円)
有形固定資産合計(6.9%/16億3,300万円)
未成工事受入金(6.5%/15億3,500万円)
機械及び装置(6.3%/14億9,300万円)
受取手形(5%/11億8,800万円)
投資その他の資産合計(4.8%/11億5,200万円)
建物(4.7%/11億2,100万円)
土地(3.6%/8億6,200万円)
営業利益3.4%/8億3,300万円
短期借入金(3.4%/8億円)
営業キャッシュフロー(7億9,900万円)
税引前当期純利益3.2%/7億9,500万円
経常利益3.2%/7億9,500万円
前払年金費用(2.6%/6億2,100万円)
砕石事業売上高2.4%/5億8,200万円
建物純額(2.4%/5億6,900万円)
当期製品製造原価2.2%/5億3,500万円
差引売上原価2.2%/5億3,300万円
従業員給料手当2.2%/5億3,100万円
当期純利益2.1%/5億2,300万円
工具器具備品(1.6%/3億8,700万円)
投資有価証券(1.6%/3億8,200万円)
法人税等合計1.1%/2億7,200万円
法人税住民税及び事業税1.1%/2億6,500万円
支払手形(1%/2億3,400万円)
利益準備金(1%/2億3,200万円)
売掛金(0.9%/2億1,400万円)
資本剰余金合計(0.8%/2億200万円)
その他資本剰余金(0.8%/2億200万円)
役員報酬0.7%/1億8,100万円
支払手数料0.6%/1億5,700万円
固定負債合計(0.6%/1億5,300万円)
未収入金(0.6%/1億3,500万円)
機械及び装置純額(0.6%/1億3,400万円)
繰延税金負債(0.5%/1億2,900万円)
法定福利費0.4%/9,500万円
賞与引当金(0.4%/9,500万円)
地代家賃0.4%/9,100万円
未払消費税等(0.3%/7,400万円)
未払金(0.3%/7,300万円)
材料貯蔵品(0.3%/7,000万円)
営業外費用合計0.3%/6,500万円
工事損失引当金(0.3%/6,200万円)
その他有価証券評価差額金(0.2%/5,800万円)
評価換算差額等合計(0.2%/5,800万円)
租税公課0.2%/5,600万円
リース資産(0.2%/4,900万円)
砕石事業総利益0.2%/4,800万円
完成工事補償引当金(0.2%/4,800万円)
無形固定資産合計(0.2%/4,400万円)
預り金(0.2%/4,400万円)
修繕維持費0.2%/4,100万円
工具器具備品純額(0.2%/3,800万円)
未収還付法人税等(0.2%/3,600万円)
旅費交通費及び通信費0.1%/3,600万円
前払費用(0.2%/3,600万円)
減価償却費0.1%/3,500万円
事務用品費0.1%/3,100万円
調査研究費0.1%/3,100万円
損害賠償金0.1%/3,100万円
仮受金(0.1%/3,100万円)
不動産事業売上高0.1%/3,000万円
未払法人税等(0.1%/3,000万円)
営業外収益合計0.1%/2,700万円
リース資産純額(0.1%/2,700万円)
ソフトウエア(0.1%/2,300万円)
賞与引当金繰入額0.1%/2,100万円
不動産事業売上原価0.1%/2,000万円
電話加入権(0.1%/1,900万円)
車両運搬具(0.1%/1,900万円)
差入保証金(0.1%/1,900万円)
福利厚生費0.1%/1,600万円
交際費0.1%/1,500万円
動力用水光熱費0.1%/1,500万円
退職給付費用0.1%/1,400万円
産業廃棄物処理費用0.1%/1,300万円
支払利息0.1%/1,300万円
長期前払費用(0.1%/1,300万円)
電子記録債権(0.1%/1,200万円)
リース債務(0.1%/1,200万円)
諸会費0%/1,000万円
不動産事業総利益0%/900万円
製品期末棚卸高0%/900万円
広告宣伝費0%/900万円
商品及び製品(0%/900万円)
法人税等調整額0%/700万円
訴訟和解金0%/700万円
受取配当金0%/700万円
製品期首棚卸高0%/700万円
雑費0%/600万円
未払配当金(0%/600万円)
雑収入0%/500万円
未払費用(0%/500万円)
保険配当金0%/500万円
事業所税0%/400万円
未払事業所税(0%/400万円)
受取事務手数料0%/400万円
固定資産売却益0%/400万円
保険料0%/300万円
未成工事支出金(0%/300万円)
車両運搬具純額(0%/100万円)
出資金(-%/円)
仕掛品(-%/円)
破産更生債権等(-%/円)
寄付金-%/円
雑支出-%/円
還付加算金-%/円
有価証券利息-%/円
受取利息-%/円
販売用不動産(-%/円)
貸倒引当金(-%/△300万円)
自己株式(-%/△400万円)
貸倒引当金繰入額-%/△600万円
投資キャッシュフロー(△8,000万円)
財務キャッシュフロー(△4億6,800万円)
減価償却累計額(-%/△5億5,100万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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