【営業キャッシュフローの推移】東陽テクニカ

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東陽テクニカ　【業種】卸売業　【市場】東証プライム)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

東陽テクニカの営業キャッシュフロー推移

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年9月30日	23億8,121万3,000円	-	連結	日本
2015年9月30日	13億673万9,000円	△45.1	連結	日本
2016年9月30日	13億5,769万4,000円	+3.9	連結	日本
2017年9月30日	10億5,246万4,000円	△22.5	連結	日本
2018年9月30日	11億3,528万4,000円	+7.9	連結	日本
2019年9月30日	16億9,881万5,000円	+49.6	連結	日本
2020年9月30日	21億3,156万3,000円	+25.5	連結	日本
2021年9月30日	60億5,055万3,000円	+183.9	連結	日本
2022年9月30日	18億2,562万2,000円	△69.8	連結	日本
2023年9月30日	△1億538万9,000円	-	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

東陽テクニカのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

			(単位：千円)
		前連結会計年度 (自 2021年10月1日　至 2022年9月30日)	当連結会計年度 (自 2022年10月1日　至 2023年9月30日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
	税金等調整前当期純利益	2,824,278	2,242,489
	減価償却費	917,215	835,325
	のれん償却額	24,603	37,573
	貸倒引当金の増減額（△は減少）	△18,631	3,204
	賞与引当金の増減額（△は減少）	90,000	△60,000
	役員賞与引当金の増減額（△は減少）	11,500	△7,000
	退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	6,644	4,749
	受取利息及び受取配当金	△183,795	△125,181
	支払利息	808	411
	支払補償費	31,000	－
	和解金	－	△119,573
	持分法による投資損益（△は益）	18,275	1,055
	投資事業組合運用損益（△は益）	8,920	80,738
	有価証券売却損益（△は益）	－	△59
	投資有価証券売却損益（△は益）	－	△396,400
	関係会社清算損益（△は益）	4,794	－
	固定資産除売却損益（△は益）	△51,141	△45,239
	固定資産権利変換益	－	△7,199,714
	固定資産圧縮損	－	7,199,714
	売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）	△729,202	△130,962
	棚卸資産の増減額（△は増加）	△665,193	△1,441,237
	仕入債務の増減額（△は減少）	335,916	△117,189
	契約負債の増減額（△は減少）	716,508	△971,902
	その他	△830,850	368,721
	小計	2,511,650	159,523
	利息及び配当金の受取額	195,383	152,638
	利息の支払額	△808	△411
	法人税等の支払額	△880,603	△417,970
	法人税等の還付額	－	831
	営業活動によるキャッシュ・フロー	1,825,622	△105,389
投資活動によるキャッシュ・フロー

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		△1,208,967	△1,128,169
現金及び現金同等物の期首残高		4,996,538	3,787,571
現金及び現金同等物の期末残高		3,787,571	2,659,402