【営業キャッシュフローの推移】サンドラッグ(9989)

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サンドラッグ(9989)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


サンドラッグ 【業種】小売業 【市場】東証プライム)

意味営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例:商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算(現金がうごいていないものを加減)して、現金の動き(営業キャッシュフロー)を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

サンドラッグの営業キャッシュフロー推移

決算期営業キャッシュフロー増減率%-会計基準
2014年3月31日323億2,100万円-連結 日本
2015年3月31日128億2,900万円△60.3連結 日本
2016年3月31日335億7,500万円+161.7連結 日本
2017年3月31日282億2,600万円△15.9連結 日本
2018年3月31日361億4,800万円+28.1連結 日本
2019年3月31日310億9,100万円△14連結 日本
2020年3月31日322億7,400万円+3.8連結 日本
2021年3月31日317億6,100万円△1.6連結 日本
2022年3月31日316億8,200万円△0.2連結 日本
2023年3月31日373億8,000万円+18連結 日本

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

           

       

と株価との比較


サンドラッグのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2021年4月1日

 至 2022年3月31日)

当連結会計年度

(自 2022年4月1日

 至 2023年3月31日)

営業活動によるキャッシュ・フロー

 

 

 

税金等調整前当期純利益

34,675

37,710

 

減価償却費

10,209

12,068

 

減損損失

110

542

 

固定資産圧縮損

29

214

 

退職給付に係る負債の増減額(△は減少)

214

173

 

貸倒引当金の増減額(△は減少)

△0

3

 

ポイント引当金の増減額(△は減少)

△3,914

-

 

契約負債の増減額(△は減少)

4,301

722

 

受取利息及び受取配当金

△129

△126

 

支払利息

9

36

 

国庫補助金

△114

△451

 

違約金収入

-

△5

 

固定資産除却損

143

121

 

売上債権の増減額(△は増加)

△693

△2,679

 

棚卸資産の増減額(△は増加)

△34

△7,199

 

未収入金の増減額(△は増加)

△1,256

△541

 

仕入債務の増減額(△は減少)

1,731

3,860

 

未払費用の増減額(△は減少)

34

697

 

長期預り金の増減額(△は減少)

10

66

 

未払消費税等の増減額(△は減少)

△1,659

95

 

その他

972

1,732

 

小計

44,640

47,042

 

利息及び配当金の受取額

10

10

 

利息の支払額

△0

△6

 

法人税等の支払額

△13,083

△10,123

 

補助金の受取額

114

451

 

その他

-

5

 

営業活動によるキャッシュ・フロー

31,682

37,380

投資活動によるキャッシュ・フロー

 

 

省略線

現金及び現金同等物の増減額(△は減少)

2,835

△8,458

現金及び現金同等物の期首残高

86,495

89,330

現金及び現金同等物の期末残高

 89,330

 80,872






財務三表

サンドラッグの貸借対照表

サンドラッグの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高100%/6,904億6,200万円
売上原価75.1%/5,185億1,600万円
資産合計(100%/3,606億7,200万円)
株主資本合計(66%/2,380億8,000万円)
純資産合計(65.5%/2,363億2,800万円)
利益剰余金(64%/2,306億5,800万円)
流動資産合計(57.1%/2,059億700万円)
売上総利益24.9%/1,719億4,600万円
固定資産合計(42.9%/1,547億6,400万円)
販売費及び一般管理費合計19.5%/1,344億9,300万円
負債合計(34.5%/1,243億4,400万円)
建物及び構築物(32.5%/1,173億7,000万円)
流動負債合計(31.4%/1,132億4,900万円)
有形固定資産合計(27.8%/1,002億4,800万円)
商品(22.9%/827億円)
現金及び預金(22.4%/808億7,200万円)
買掛金(20.5%/740億600万円)
建物及び構築物純額(19.8%/713億4,100万円)
給料手当及び賞与7.2%/496億8,100万円
投資その他の資産合計(12.6%/454億1,100万円)
経常利益5.5%/381億3,400万円
税金等調整前当期純利益5.5%/377億1,000万円
営業利益5.4%/374億5,200万円
営業キャッシュフロー(373億8,000万円)
賃借料4.3%/295億9,000万円
敷金及び保証金(7.4%/268億2,500万円)
当期純利益3.7%/257億300万円
売掛金(6.2%/222億2,400万円)
その他純額(5.9%/211億4,900万円)
未収入金(4.2%/152億8,400万円)
法人税住民税及び事業税1.9%/129億8,800万円
法人税等合計1.7%/120億700万円
固定負債合計(3.1%/110億9,500万円)
無形固定資産合計(2.5%/91億400万円)
未払法人税等(2.3%/82億4,900万円)
土地(2.2%/77億5,700万円)
資本剰余金(2.1%/74億3,000万円)
繰延税金資産(2%/71億8,200万円)
長期貸付金(2%/70億6,000万円)
資産除去債務(1.7%/61億5,600万円)
契約負債(1.4%/50億2,400万円)
資本金(1.1%/39億3,100万円)
退職給付に係る負債(0.6%/19億9,300万円)
のれん(0.5%/16億7,100万円)
特別損失合計0.2%/10億8,400万円
関係会社長期貸付金(0.3%/9億4,500万円)
再評価に係る繰延税金資産(0.2%/7億9,600万円)
営業外収益合計0.1%/7億2,500万円
特別利益合計0.1%/6億6,000万円
退職給付費用0.1%/6億3,800万円
減損損失0.1%/5億4,200万円
国庫補助金0.1%/4億5,100万円
投資有価証券(0.1%/3億3,400万円)
貯蔵品(0.1%/3億2,700万円)
役員退職慰労引当金(0.1%/3億300万円)
固定資産受贈益0%/2億5,400万円
固定資産圧縮損0%/2億1,400万円
固定資産売却益0%/1億5,700万円
解約違約金0%/1億2,300万円
受取利息0%/1億1,900万円
固定資産除却損0%/1億800万円
受取手数料0%/7,400万円
賃貸借契約解約損0%/4,700万円
営業外費用合計0%/4,300万円
支払利息0%/3,600万円
新株予約権(0%/2,900万円)
受取補償金0%/2,500万円
固定資産売却損0%/1,300万円
受取配当金0%/600万円
貸倒引当金繰入額0%/100万円
貸倒引当金(-%/△500万円)
退職給付に係る調整累計額(-%/△5,800万円)
法人税等調整額-%/△9億8,000万円
その他の包括利益累計額合計(-%/△17億8,100万円)
土地再評価差額金(-%/△18億500万円)
自己株式(-%/△39億4,000万円)
財務キャッシュフロー(△173億2,600万円)
投資キャッシュフロー(△285億1,200万円)
減価償却累計額(-%/△460億2,800万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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