大日光・エンジニアリング 【業種】電気機器 【市場】東証スタンダード)
営業外費用とは、本業以外の活動によって経常的に発生している費用のこと。経常利益を求める際に使用します。
例;支払利息、社債利息、為替差損、匿名組合投資損失、売上割引、株式交付費、支払手数料、 社債発行費、遊休資産費用、有価証券評価損、固定資産賃貸費用など
営業外費用合計の推移(単位:100万円)
決算期 | 営業外費用合計 | 増減率% | - | 会計基準 |
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2013年12月31日 | 1億8,949万9,000円 | - | 連結 | 日本 |
2014年12月31日 | 2億5,254万8,000円 | +33.3 | 連結 | 日本 |
2015年12月31日 | 5億2,917万6,000円 | +109.5 | 連結 | 日本 |
2016年12月31日 | 2億4,190万3,000円 | △54.3 | 連結 | 日本 |
2017年12月31日 | 1億2,139万2,000円 | △49.8 | 連結 | 日本 |
2018年12月31日 | 2億1,915万5,000円 | +80.5 | 連結 | 日本 |
2019年12月31日 | 2億2,177万5,000円 | +1.2 | 連結 | 日本 |
2020年12月31日 | 1億3,014万6,000円 | △41.3 | 連結 | 日本 |
2021年12月31日 | 1億9,071万7,000円 | +46.5 | 連結 | 日本 |
2022年12月31日 | 3億1,769万3,000円 | +66.6 | 連結 | 日本 |
2023年12月31日 | 2億7,054万4,000円 | △14.8 | 連結 | 日本 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
大日光・エンジニアリングの損益計算書から一部抜粋
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(単位:千円) |
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前連結会計年度 (自 2022年1月1日 至 2022年12月31日) |
当連結会計年度 (自 2023年1月1日 至 2023年12月31日) |
営業外費用 |
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支払利息 |
147,824 |
202,434 |
支払手数料 |
2,588 |
4,901 |
為替差損 |
145,374 |
18,129 |
売上債権売却損 |
1,040 |
1,657 |
株式交付費 |
19,132 |
- |
持分法による投資損失 |
- |
25,946 |
固定資産圧縮損 |
- |
16,069 |
その他 |
1,732 |
1,407 |
営業外費用合計 |
317,693 |
270,544 |
経常利益 |
536,173 |
595,329 |
配当金/指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率(ROE)PER(実績)の推移PBR(実績)の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年12月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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