【地代家賃の推移】東映(9605)

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東映(9605)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


東映 【業種】情報・通信業 【市場】東証プライム)

地代家賃の推移(単位:100万円)

東映の地代家賃の推移

決算期地代家賃増減率%-会計基準
2015年3月31日27億3,300万円-連結 日本
2016年3月31日27億1,700万円△0.6連結 日本
2017年3月31日29億4,000万円+8.2連結 日本
2018年3月31日30億500万円+2.2連結 日本
2019年3月31日29億8,400万円△0.7連結 日本
2020年3月31日30億3,700万円+1.8連結 日本
2021年3月31日26億8,600万円△11.6連結 日本
2022年3月31日29億3,800万円+9.4連結 日本
2023年3月31日32億2,200万円+9.7連結 日本

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較


東映の損益計算書から一部抜粋

 

 

(単位:百万円)

 

 前連結会計年度

(自 2021年4月1日

 至 2022年3月31日)

 当連結会計年度

(自 2022年4月1日

 至 2023年3月31日)

販売費及び一般管理費

 

 

人件費

13,088

14,261

広告宣伝費

2,120

3,390

賞与引当金繰入額

903

1,097

退職給付費用

347

449

地代家賃

2,938

3,222

貸倒引当金繰入額

16

15

減価償却費

1,397

1,558

業務委託費

1,361

1,603

その他

7,004

9,513

販売費及び一般管理費合計

29,178

35,113






財務三表

東映の貸借対照表

東映の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/3,798億8,900万円)
純資産合計(74.5%/2,831億7,200万円)
固定資産合計(59.1%/2,246億6,200万円)
株主資本合計(47.3%/1,795億3,300万円)
売上高100%/1,743億5,800万円
利益剰余金(41.3%/1,567億6,800万円)
流動資産合計(40.9%/1,552億2,600万円)
投資その他の資産合計(34.9%/1,324億8,900万円)
投資有価証券(29.4%/1,118億6,600万円)
売上原価59%/1,029億600万円
負債合計(25.5%/967億1,600万円)
現金及び預金(24.6%/936億1,400万円)
有形固定資産合計(23.8%/903億8,700万円)
建物及び構築物(22.3%/847億3,200万円)
売上総利益41%/714億5,200万円
非支配株主持分(18.6%/705億5,000万円)
流動負債合計(15.1%/575億4,300万円)
土地(13.5%/514億7,300万円)
経常利益23%/401億7,200万円
固定負債合計(10.3%/391億7,300万円)
税金等調整前当期純利益22.1%/386億1,000万円
受取手形売掛金及び契約資産(10%/379億5,000万円)
営業利益20.8%/363億3,900万円
建物及び構築物純額(9.2%/351億3,400万円)
販売費及び一般管理費合計20.1%/351億1,300万円
その他の包括利益累計額合計(8.7%/330億8,700万円)
支払手形及び買掛金(8.5%/322億2,600万円)
営業キャッシュフロー(273億2,300万円)
当期純利益15.5%/270億2,800万円
資本剰余金(6%/226億5,600万円)
その他有価証券評価差額金(5.4%/204億7,900万円)
親会社株主に帰属する当期純利益8.6%/150億2,500万円
人件費8.2%/142億6,100万円
長期借入金(3.7%/139億8,700万円)
仕掛品(3.3%/124億9,800万円)
資本金(3.1%/117億700万円)
法人税等合計6.6%/115億8,100万円
土地再評価差額金(3%/114億4,900万円)
法人税住民税及び事業税6.5%/113億4,200万円
再評価に係る繰延税金負債(2.1%/79億4,300万円)
未払法人税等(1.9%/73億7,600万円)
工具器具及び備品(1.6%/62億3,700万円)
商品及び製品(1.6%/60億6,700万円)
機械装置及び運搬具(1.6%/60億5,400万円)
退職給付に係る負債(1.3%/48億7,000万円)
長期預り保証金(1.2%/46億5,400万円)
営業外収益合計2.6%/44億8,000万円
広告宣伝費1.9%/33億9,000万円
地代家賃1.8%/32億2,200万円
差入保証金(0.7%/27億3,100万円)
退職給付に係る資産(0.6%/24億4,400万円)
リース資産(0.6%/22億9,400万円)
持分法による投資利益1.1%/18億8,800万円
無形固定資産(0.5%/17億8,500万円)
業務委託費0.9%/16億300万円
特別損失合計0.9%/15億6,300万円
減価償却費0.9%/15億5,800万円
減損損失0.9%/15億3,300万円
受取配当金0.8%/14億6,700万円
賞与引当金(0.4%/14億300万円)
為替換算調整勘定(0.3%/13億2,600万円)
リース資産純額(0.3%/13億1,000万円)
機械装置及び運搬具純額(0.3%/13億400万円)
1年内返済予定の長期借入金(0.3%/12億2,900万円)
賞与引当金繰入額0.6%/10億9,700万円
工具器具及び備品純額(0.3%/10億9,700万円)
助成金収入0.4%/6億9,200万円
営業外費用合計0.4%/6億4,700万円
退職給付費用0.3%/4億4,900万円
為替差損0.2%/4億2,900万円
短期借入金(0.1%/3億5,000万円)
長期貸付金(0.1%/3億3,900万円)
繰延税金資産(0.1%/3億2,700万円)
役員退職慰労引当金(0.1%/3億1,000万円)
役員株式給付引当金(0.1%/2億6,100万円)
法人税等調整額0.1%/2億3,900万円
原材料及び貯蔵品(0.1%/1億9,200万円)
受取利息0.1%/1億8,400万円
支払利息0.1%/1億1,500万円
建設仮勘定(0%/6,600万円)
貸倒引当金繰入額0%/1,500万円
固定資産除却損0%/1,200万円
特別利益合計0%/200万円
投資有価証券売却益0%/200万円
繰延ヘッジ損益(-%/△700万円)
貸倒引当金(-%/△5,800万円)
退職給付に係る調整累計額(-%/△1億6,000万円)
財務キャッシュフロー(△65億9,900万円)
投資キャッシュフロー(△78億1,500万円)
自己株式(-%/△115億9,800万円)
減価償却累計額(-%/△495億9,800万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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