【売上高営業利益率の推移】野村総合研究所(4307)
野村総合研究所 【業種】情報・通信業 【市場】東証プライム)
売上高営業利益率＝（営業利益÷売上高）×１００
売上高に対する営業利益の比率で、数値が大きいほど効率よく営業利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。
業種別の売上高営業利益率中央値一覧
売上高営業利益率の大きい銘柄（情報・通信業）ランキング
売上高営業利益率の推移
| 決算期 | 実績値 | 参考(情報・通信業の売上高営業利益率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高営業利益率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2014年3月31日 | 12.9% | - | 7.4 | 12.65 | |
| 2015年3月31日 | 12.7% | △1.6 | 7.75 | 12.15 | |
| 2016年3月31日 | 13.8% | +8.7 | 8 | 10.51 | |
| 2017年3月31日 | 13.8% | +0 | 7.3 | 8.03 | |
| 2018年3月31日 | 13.8% | +0 | 7.7 | 8.53 | |
| 2019年3月31日 | 14.3% | +3.6 | 7.7 | 8.05 | |
| 2020年3月31日 | 15.7% | +9.8 | 7.8 | 7.33 | |
| 2021年3月31日 | 14.7% | △6.4 | 8.3 | 6.69 | |
| 2022年3月31日 | 17.4% | +18.4 | 8.5 | 7.12 | |
| 2023年3月31日 | 16.2% | △6.9 | 8.9 | 11.05 | |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
株価等との関係
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2024年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
資産合計（100%／9,227億7,300万円）
売上収益（100%／7,365億5,600万円）
負債合計（56.3%／5,197億5,200万円）
非流動資産合計（56.1%／5,175億9,500万円）
売上原価（64.6%／4,755億4,900万円）
流動資産合計（43.9%／4,051億7,800万円）
資本合計（43.7%／4,030億2,100万円）
親会社の所有者に帰属する持分合計（43.3%／3,995億3,200万円）
利益剰余金（34.7%／3,203億2,000万円）
非流動負債合計（33.1%／3,051億900万円）
のれん及び無形資産（28.8%／2,653億3,400万円）
売上総利益（35.4%／2,610億600万円）
流動負債合計（23.3%／2,146億4,200万円）
現金及び現金同等物（18.8%／1,739億3,500万円）
販売費及び一般管理費（19.3%／1,423億5,300万円）
営業債権及びその他の債権（15.4%／1,418億7,000万円）
営業利益（16.3%／1,204億1,100万円）
営業キャッシュフロー（1,188億9,900万円）
税引前利益（15.9%／1,172億2,400万円）
当期包括利益（12.1%／888億9,200万円）
退職給付に係る資産（8.9%／825億5,300万円）
当期利益（10.9%／801億6,200万円）
親会社の所有者（10.8%／796億4,300万円）
その他の流動負債（6.6%／605億4,600万円）
契約資産（6.1%／560億6,600万円）
営業債務及びその他の債務（5.7%／530億3,800万円）
その他の資本の構成要素（4.4%／405億8,000万円）
有形固定資産（4.4%／402億4,500万円）
法人所得税費用（5%／370億6,200万円）
その他の金融負債（3.6%／335億3,000万円）
資本剰余金（3.4%／313億9,500万円）
使用権資産（3.1%／288億5,100万円）
資本金（2.7%／247億100万円）
未払法人所得税（2.6%／238億7,400万円）
その他の流動資産（2.1%／193億2,300万円）
契約負債（2%／188億8,500万円）
繰延税金負債（1.7%／157億5,000万円）
その他の金融資産（1.5%／139億8,200万円）
社債及び借入金（1.4%／132億1,500万円）
リース負債（1.2%／110億2,300万円）
持分法で会計処理されている投資（1.1%／97億9,600万円）
税引後その他の包括利益（1.2%／87億3,000万円）
金融費用（0.9%／66億5,800万円）
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融商品（0.9%／64億7,100万円）
退職給付に係る負債（0.7%／61億4,600万円）
繰延税金資産（0.7%／61億200万円）
純損益に振り替えられることのない項目合計（0.7%／50億5,200万円）
その他の非流動資産（0.4%／39億1,900万円）
純損益に振り替えられる可能性のある項目合計（0.5%／36億7,700万円）
非支配持分（0.4%／34億8,900万円）
金融収益（0.5%／34億7,200万円）
その他の非流動負債（0.3%／31億6,500万円）
在外営業活動体の換算差額（0.4%／30億9,800万円）
その他の収益（0.4%／27億4,800万円）
その他の費用（0.2%／17億7,100万円）
持分法による投資利益（0.1%／7億8,000万円）
引当金（0.1%／5億2,600万円）
非支配持分（0.1%／5億1,800万円）
キャッシュフローヘッジ（0.1%／5億1,600万円）
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分（0%／1,700万円）
確定給付制度の再測定（-%／△14億3,500万円）
自己株式（-%／△174億6,400万円）
財務キャッシュフロー（△449億2,100万円）
投資キャッシュフロー（△611億9,000万円）
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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