【売上高営業利益率の推移】エスライングループ本社(9078)
エスライングループ本社 【業種】陸運業 【市場】東証スタンダード)
売上高営業利益率＝（営業利益÷売上高）×１００
売上高に対する営業利益の比率で、数値が大きいほど効率よく営業利益を生み出していると判断されます。業種によって原材料や人件費などかかるコストがかわってくるため、年度別や業種別に比較するのが一般的です。
業種別の売上高営業利益率中央値一覧
売上高営業利益率の大きい銘柄（陸運業）ランキング
売上高営業利益率の推移
| 決算期 | 実績値 | 参考(陸運業の売上高営業利益率) | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高営業利益率 | 増減率% | - | 中央値 | 平均値 | |
| 2014年3月31日 | 2.2% | - | 5.05 | 6.06 | |
| 2015年3月31日 | 2.8% | +27.3 | 5.05 | 6.4 | |
| 2016年3月31日 | 3.4% | +21.4 | 5.7 | 7.34 | |
| 2017年3月31日 | 3.2% | △5.9 | 5.95 | 7.36 | |
| 2018年3月31日 | 3.1% | △3.1 | 5.7 | 7.28 | |
| 2019年3月31日 | 3.4% | +9.7 | 6.3 | 7.38 | |
| 2020年3月31日 | 2% | △41.2 | 6.15 | 6.74 | |
| 2021年3月31日 | 3.1% | +55 | 2.1 | △1.34 | |
| 2022年3月31日 | 2.7% | △12.9 | 4 | 2.88 | |
| 2023年3月31日 | 1.7% | △37 | 5.5 | 6.23 | |
日本：日本基準 国際：国際会計基準（IFRS）
株価等との関係
配当金／指標
配当利回りと配当性向の推移自己資本比率自己資本利益率（ROE）PER（実績）の推移PBR（実績）の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2024年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
営業収益（100%／496億8,700万円）
営業原価（94.6%／469億9,300万円）
資産合計（100%／419億7,200万円）
固定資産合計（75.1%／315億1,400万円）
純資産合計（66.3%／278億1,200万円）
有形固定資産合計（64.7%／271億3,900万円）
株主資本合計（63.8%／267億7,000万円）
利益剰余金（52%／218億1,700万円）
負債合計（33.7%／141億5,900万円）
建物及び構築物純額（29.8%／125億700万円）
土地（28.4%／119億3,700万円）
流動資産合計（24.9%／104億5,800万円）
流動負債合計（18.9%／79億4,700万円）
固定負債合計（14.8%／62億1,100万円）
営業未収入金（13.8%／57億7,300万円）
営業未払金（11.3%／47億3,000万円）
現金及び預金（8.6%／36億100万円）
投資その他の資産合計（7.9%／33億1,000万円）
資本剰余金（7%／29億5,900万円）
営業総利益（5.4%／26億9,300万円）
繰延税金負債（5.9%／24億6,700万円）
退職給付に係る負債（5.3%／22億4,300万円）
資本金（5.3%／22億3,700万円）
機械装置及び運搬具純額（5.3%／22億600万円）
営業キャッシュフロー（21億8,000万円）
投資有価証券（4.8%／20億700万円）
販売費及び一般管理費（3.9%／19億3,500万円）
無形固定資産合計（2.5%／10億6,300万円）
その他の包括利益累計額合計（2.5%／10億4,200万円）
税金等調整前当期純利益（1.9%／9億3,100万円）
経常利益（1.8%／8億8,600万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（1.7%／8億3,500万円）
当期純利益（1.7%／8億3,500万円）
営業利益（1.5%／7億5,800万円）
その他有価証券評価差額金（1.7%／7億2,700万円）
１年内返済予定の長期借入金（1.5%／6億3,900万円）
資産除去債務（1.5%／6億3,800万円）
支払手形（1.3%／5億4,100万円）
賞与引当金（1.1%／4億7,000万円）
退職給付に係る資産（1%／4億800万円）
法人税住民税及び事業税（0.8%／3億9,000万円）
受取手形（0.8%／3億5,600万円）
長期借入金（0.8%／3億1,900万円）
退職給付に係る調整累計額（0.7%／3億1,400万円）
短期借入金（0.6%／2億5,000万円）
建設仮勘定（0.6%／2億4,000万円）
未払法人税等（0.4%／1億8,600万円）
その他純額（0.4%／1億6,900万円）
のれん（0.4%／1億5,900万円）
貯蔵品（0.4%／1億5,200万円）
営業外収益合計（0.3%／1億4,500万円）
繰延税金資産（0.3%／1億2,000万円）
法人税等合計（0.2%／9,500万円）
リース資産純額（0.2%／7,800万円）
株式給付引当金（0.2%／7,700万円）
社債（0.2%／6,500万円）
役員退職慰労引当金（0.1%／6,100万円）
固定資産売却益（0.1%／4,900万円）
特別利益合計（0.1%／4,900万円）
助成金収入（0.1%／4,800万円）
役員賞与引当金（0.1%／4,800万円）
役員株式給付引当金（0.1%／4,200万円）
受取配当金（0.1%／3,400万円）
受取賃貸料（0.1%／2,700万円）
リース債務（0.1%／2,600万円）
営業外費用合計（0%／1,700万円）
１年内償還予定の社債（0%／1,000万円）
債権売却損（0%／900万円）
支払利息（0%／700万円）
受取手数料（0%／700万円）
仕入割引（0%／600万円）
持分法による投資利益（0%／500万円）
特別損失合計（0%／400万円）
固定資産除売却損（0%／200万円）
投資有価証券評価損（0%／200万円）
受取利息（-%／円）
貸倒引当金（-%／△1,000万円）
投資キャッシュフロー（△1億900万円）
自己株式（-%／△2億4,400万円）
法人税等調整額（-%／△2億9,500万円）
財務キャッシュフロー（△13億3,800万円）
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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