筑波銀行 【業種】銀行業 【市場】東証プライム)
1年以上の長期にわたって使用する固定資産(建物・車・パソコンなど)を、耐用年数に応じて費用配分することを減価償却といい、その費用を計上するときに使う勘定科目を減価償却費といいます。
減損損失の推移(単位:100万円)
決算期 | 減損損失 | 増減率% | - | 会計基準 |
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2014年3月31日 | 3億9,400万円 | - | 連結 | 日本 |
2015年3月31日 | 2億4,000万円 | △39.1 | 連結 | 日本 |
2016年3月31日 | 9,500万円 | △60.4 | 連結 | 日本 |
2017年3月31日 | 1億7,900万円 | +88.4 | 連結 | 日本 |
2018年3月31日 | 4,300万円 | △76 | 連結 | 日本 |
2019年3月31日 | 1億6,300万円 | +279.1 | 連結 | 日本 |
2020年3月31日 | 1億1,500万円 | △29.4 | 連結 | 日本 |
2021年3月31日 | 3億9,100万円 | +240 | 連結 | 日本 |
2022年3月31日 | 9,300万円 | △76.2 | 連結 | 日本 |
2023年3月31日 | 800万円 | △91.4 | 連結 | 日本 |
2024年3月31日 | 2,900万円 | +262.5 | 連結 | 日本 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
筑波銀行の損益計算書から一部抜粋
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(単位:百万円) |
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前連結会計年度 (自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) |
当連結会計年度 (自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) |
特別利益 |
96 |
84 |
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固定資産処分益 |
96 |
11 |
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移転補償金 |
― |
72 |
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特別損失 |
45 |
52 |
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固定資産処分損 |
36 |
22 |
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減損損失 |
8 |
29 |
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税金等調整前当期純利益 |
1,813 |
2,498 |
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法人税、住民税及び事業税 |
458 |
444 |
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法人税等調整額 |
△740 |
△141 |
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法人税等合計 |
△281 |
302 |
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当期純利益 |
2,095 |
2,195 |
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2024年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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