光通信 【業種】情報・通信業 【市場】東証プライム)
経常利益から、通常の活動では発生しない一時的な収益(土地や建物などの売却益、投資有価証券売却益、負ののれん発生益、保険解約返戻金、関係会社株式売却益など)を引いて求められる利益を、税引前当期純損益または税引前四半期純損益といいます。
税引前利益の推移(単位:10億円)
決算期 | 税引前利益 | 増減率% | - | 会計基準 |
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2013年3月31日 | 271億8,600万円 | - | 連結 | 日本 |
2014年3月31日 | 397億3,700万円 | +46.2 | 連結 | 日本 |
2015年3月31日 | 365億5,100万円 | △8 | 連結 | 日本 |
2016年3月31日 | 383億5,600万円 | +4.9 | 連結 | 日本 |
2017年3月31日 | 627億300万円 | +63.5 | 連結 | 国際 |
2018年3月31日 | 521億8,700万円 | △16.8 | 連結 | 国際 |
2019年3月31日 | 715億7,900万円 | +37.2 | 連結 | 国際 |
2020年3月31日 | 800億5,600万円 | +11.8 | 連結 | 国際 |
2021年3月31日 | 821億7,000万円 | +2.6 | 連結 | 国際 |
2022年3月31日 | 1,079億7,800万円 | +31.4 | 連結 | 国際 |
2023年3月31日 | 1,184億7,900万円 | +9.7 | 連結 | 国際 |
2024年3月31日予想 | △100万円 | - |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
光通信の損益計算書から一部抜粋
※下記は、2023年3月決算のデータです。
(単位:百万円) |
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注記 |
前連結会計年度 (自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) |
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当連結会計年度 (自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) |
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金融収益 |
31 |
21,580 |
|
24,847 |
金融費用 |
31 |
10,143 |
|
10,574 |
持分法による投資損益 |
16 |
13,018 |
|
16,322 |
その他の営業外損益 |
|
486 |
|
1,267 |
税引前利益 |
|
108,508 |
|
118,479 |
法人所得税費用 |
17 |
17,105 |
|
23,482 |
当期利益 |
|
91,403 |
|
94,997 |
|
|
|
|
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当期利益の帰属 |
|
|
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|
親会社の所有者 |
|
87,537 |
|
91,345 |
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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