【自己資本比率の推移】ハイマックス(4299)

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ハイマックス(4299)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


ハイマックス 【業種】情報・通信業 【市場】東証プライム)

意味自己資本比率(%)=(自己資本÷総資産)×100
自己資本とは、返済する必要のない株主資本のことで、会社の安全性を調べるときに参考にする指標です。総資産に占める自己資本の割合が大きければ大きいほど、安全性が高いと判断されます。※銀行は、負債の部に計上される預金が事業活動の主な原資となっているため、自己資本比率が他業種より低くなります。

業種別の自己資本比率中央値一覧

自己資本比率の大きい銘柄(情報・通信業)ランキング

自己資本比率の推移(%)

ハイマックスの自己資本比率の推移

決算期 実績値 参考(情報・通信業の自己資本比率)
自己資本比率増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日67.4%-連結 63.360.14
2015年3月31日72.5%+7.6連結 63.259.22
2016年3月31日74%+2.1連結 62.659.18
2017年3月31日75.6%+2.2連結 62.759.15
2018年3月31日75.1%△0.7連結 62.558.48
2019年3月31日74.5%△0.8連結 6258.35
2020年3月31日78.4%+5.2連結 62.658.08
2021年3月31日76.8%△2連結 63.358.32
2022年3月31日77.6%+1連結 62.757.57
2023年3月31日80.1%+3.2連結 62.757.24
2024年3月31日%-連結 --

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較





財務三表

ハイマックスの貸借対照表

ハイマックスの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高100%/173億3,100万円
売上原価80%/138億6,000万円
資産合計(100%/128億7,500万円)
流動資産合計(85.4%/109億9,300万円)
株主資本合計(80.2%/103億3,000万円)
純資産合計(80.1%/103億1,300万円)
利益剰余金(71.6%/92億1,500万円)
現金及び預金(65.8%/84億7,400万円)
売上総利益20%/34億7,100万円
負債合計(19.9%/25億6,300万円)
売掛金(18%/23億2,300万円)
流動負債合計(17.3%/22億2,100万円)
固定資産合計(14.6%/18億8,200万円)
経常利益10.6%/18億4,400万円
税金等調整前当期純利益10.6%/18億4,400万円
営業利益10.6%/18億3,300万円
投資その他の資産合計(13.6%/17億5,700万円)
販売費及び一般管理費9.5%/16億3,800万円
営業キャッシュフロー(15億7,900万円)
当期純利益7.5%/12億9,400万円
資本剰余金(5.6%/7億2,500万円)
買掛金(5.5%/7億800万円)
資本金(5.4%/6億8,900万円)
賞与引当金(5%/6億4,700万円)
長期預金(4.7%/6億円)
保険積立金(4.4%/5億6,900万円)
法人税等合計3.2%/5億5,000万円
法人税住民税及び事業税3%/5億2,100万円
繰延税金資産(3.2%/4億800万円)
固定負債合計(2.7%/3億4,200万円)
退職給付に係る負債(2.6%/3億3,200万円)
未払法人税等(2.3%/2億9,200万円)
建物(1.5%/1億9,600万円)
有形固定資産合計(0.8%/1億500万円)
工具器具及び備品(0.7%/8,700万円)
契約資産(0.6%/8,200万円)
建物純額(0.6%/7,800万円)
役員賞与引当金(0.2%/3,000万円)
仕掛品(0.2%/3,000万円)
法人税等調整額0.2%/2,900万円
工具器具及び備品純額(0.2%/2,700万円)
契約負債(0.2%/2,200万円)
無形固定資産(0.2%/2,100万円)
雑収入0.1%/1,200万円
営業外収益合計0.1%/1,200万円
貯蔵品(0%/300万円)
雑損失0%/100万円
営業外費用合計0%/100万円
貸倒引当金(-%/△200万円)
退職給付に係る調整累計額(-%/△2,100万円)
減価償却累計額(-%/△1億1,900万円)
自己株式(-%/△2億9,900万円)
財務キャッシュフロー(△5億700万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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