【自己資本比率の推移】富士電機(6504)

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富士電機(6504)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


富士電機 【業種】電気機器 【市場】東証プライム)

意味自己資本比率(%)=(自己資本÷総資産)×100
自己資本とは、返済する必要のない株主資本のことで、会社の安全性を調べるときに参考にする指標です。総資産に占める自己資本の割合が大きければ大きいほど、安全性が高いと判断されます。※銀行は、負債の部に計上される預金が事業活動の主な原資となっているため、自己資本比率が他業種より低くなります。

業種別の自己資本比率中央値一覧

自己資本比率の大きい銘柄(電気機器)ランキング

自己資本比率の推移(%)

富士電機の自己資本比率の推移

決算期 実績値 参考(電気機器業の自己資本比率)
自己資本比率増減率%- 中央値平均値
2014年3月31日28%-連結 55.652.83
2015年3月31日32.1%+14.6連結 56.0952.9
2016年3月31日27.3%△15連結 56.652.97
2017年3月31日32.8%+20.1連結 52.751.55
2018年3月31日36%+9.8連結 55.2251.53
2019年3月31日37%+2.8連結 54.3350.77
2020年3月31日36.7%△0.8連結 54.250.83
2021年3月31日39.6%+7.9連結 55.951.73
2022年3月31日42.3%+6.8連結 56.452.52
2023年3月31日43.8%+3.5連結 5552.16
2024年3月31日47.4%+8.2連結 --

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

             

       

と株価との比較





財務三表

富士電機の貸借対照表

富士電機の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2024年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/1兆2,711億7,400万円)
売上高100%/1兆1,032億1,400万円
売上原価72.5%/7,999億2,500万円
流動資産合計(60%/7,630億7,200万円)
純資産合計(52%/6,614億7,200万円)
負債合計(48%/6,097億100万円)
株主資本合計(40.1%/5,092億7,800万円)
固定資産合計(40%/5,080億6,400万円)
流動負債合計(37.4%/4,753億4,200万円)
利益剰余金(33.3%/4,231億3,500万円)
有形固定資産合計(24.5%/3,114億5,600万円)
売上総利益27.5%/3,032億8,900万円
売掛金(20.2%/2,573億7,200万円)
支払手形及び買掛金(16.3%/2,074億800万円)
販売費及び一般管理費17.9%/1,972億2,200万円
投資その他の資産合計(13.5%/1,711億4,500万円)
固定負債合計(10.6%/1,343億5,900万円)
投資有価証券(9.3%/1,184億2,700万円)
営業キャッシュフロー(1,161億6,300万円)
税金等調整前当期純利益10.3%/1,140億3,200万円
経常利益9.8%/1,078億2,200万円
営業利益9.6%/1,060億6,600万円
建物及び構築物純額(8.2%/1,038億2,900万円)
原材料及び貯蔵品(7.6%/968億2,300万円)
契約資産(7.5%/956億2,200万円)
その他の包括利益累計額合計(7.3%/932億3,700万円)
当期純利益7.4%/820億7,000万円
商品及び製品(6.1%/775億3,900万円)
受取手形(6.1%/771億3,400万円)
親会社株主に帰属する当期純利益6.8%/753億5,300万円
機械装置及び運搬具純額(5.8%/735億5,500万円)
現金及び預金(5.2%/661億8,600万円)
退職給付に係る負債(5%/638億300万円)
非支配株主持分(4.6%/589億5,600万円)
未払費用(4.4%/558億5,900万円)
契約負債(4.3%/550億700万円)
その他有価証券評価差額金(4.3%/547億1,700万円)
仕掛品(4.1%/517億7,200万円)
資本金(3.7%/475億8,600万円)
資本剰余金(3.6%/459億5,400万円)
建設仮勘定(3.3%/425億400万円)
リース資産純額(3.3%/415億5,200万円)
短期借入金(3.2%/402億5,900万円)
為替換算調整勘定(3%/377億7,200万円)
コマーシャルペーパー(2.8%/360億円)
土地(2.8%/358億7,000万円)
法人税住民税及び事業税2.9%/321億1,800万円
法人税等合計2.9%/319億6,100万円
無形固定資産(2%/254億6,200万円)
退職給付に係る資産(2%/254億100万円)
リース債務(1.6%/202億8,300万円)
社債(1.6%/200億円)
未払法人税等(1.5%/196億7,600万円)
長期借入金(1.2%/151億円)
工具器具及び備品純額(0.9%/116億9,600万円)
繰延税金資産(0.9%/114億7,800万円)
特別利益合計0.8%/85億5,400万円
営業外収益合計0.7%/79億300万円
投資有価証券売却益0.7%/75億8,700万円
営業外費用合計0.6%/61億4,700万円
長期貸付金(0.4%/45億2,100万円)
受取配当金0.2%/27億4,200万円
製品保証引当金(0.2%/27億2,400万円)
為替差益0.2%/24億1,900万円
特別損失合計0.2%/23億4,400万円
事業転換費用0.2%/21億500万円
支払利息0.2%/21億100万円
固定資産処分損0.1%/14億4,100万円
持分法による投資利益0.1%/10億7,600万円
固定資産売却益0.1%/9億6,600万円
繰延税金負債(0.1%/8億4,000万円)
退職給付に係る調整累計額(0.1%/7億8,200万円)
投資有価証券売却損0.1%/7億3,200万円
債務保証損失0.1%/6億6,000万円
受取利息0.1%/6億300万円
休止固定資産減価償却費0%/3億9,700万円
投資有価証券評価損0%/1億7,100万円
役員退職慰労引当金(0%/7,900万円)
繰延資産(0%/3,700万円)
繰延ヘッジ損益(-%/△3,500万円)
法人税等調整額-%/△1億5,600万円
自己株式(-%/△73億9,700万円)
貸倒引当金(-%/△103億3,700万円)
投資キャッシュフロー(△494億9,800万円)
財務キャッシュフロー(△771億9,300万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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