【フリーキャッシュフローの推移】山陽電気鉄道(9052)

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山陽電気鉄道(9052)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


山陽電気鉄道 【業種】陸運業 【市場】東証プライム)

意味フリーキャッシュフローとは、企業がその年度に獲得した自由に使えるお金のことです。新規事業の資金や配当金の原資になります。
フリーキャッシュフローは、営業キャッシュフロー+投資キャッシュフローで求めることができます。

フリーキャッシュフローの推移(単位:100万円)

山陽電気鉄道のフリーキャッシュフロー推移

決算期フリーキャッシュフロー増減率%-営業キャッシュフロー投資キャッシュフロー
2014年3月31日15億9,800万円-連結 36億1,800万円△20億2,000万円
2015年3月31日15億6,600万円△2連結 78億5,600万円△62億9,000万円
2016年3月31日1億7,400万円△88.9連結 71億300万円△69億2,900万円
2017年3月31日28億2,400万円+1523連結 66億1,400万円△37億9,000万円
2018年3月31日△17億7,500万円-連結 50億8,200万円△68億5,700万円
2019年3月31日△11億9,600万円-連結 61億1,800万円△73億1,400万円
2020年3月31日16億1,500万円-連結 81億1,400万円△64億9,900万円
2021年3月31日△24億3,400万円-連結 20億2,000万円△44億5,400万円
2022年3月31日19億6,800万円-連結 61億4,200万円△41億7,400万円
2023年3月31日△15億5,800万円-連結 51億5,800万円△67億1,600万円
2024年3月31日△16億300万円-連結 85億700万円△101億1,000万円

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較





財務三表

山陽電気鉄道の貸借対照表

山陽電気鉄道の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2024年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/1,145億3,300万円)
固定資産合計(86.4%/989億3,400万円)
有形固定資産合計(73.6%/842億9,100万円)
負債合計(52.5%/601億5,600万円)
純資産合計(47.5%/543億7,700万円)
株主資本合計(43%/492億200万円)
建物及び構築物純額(36.2%/414億8,100万円)
固定負債合計(35.6%/407億4,600万円)
営業収益100%/392億2,000万円
営業費合計89%/348億9,300万円
利益剰余金(28.2%/322億5,500万円)
土地(26.8%/306億9,500万円)
運輸業等営業費及び売上原価75.5%/296億1,800万円
長期借入金(24%/275億3,600万円)
流動負債合計(16.9%/194億900万円)
流動資産合計(13.6%/155億9,900万円)
投資その他の資産合計(12.2%/139億4,800万円)
機械装置及び運搬具純額(9.2%/104億8,100万円)
資本金(8.8%/100億9,000万円)
投資有価証券(8.4%/95億8,300万円)
資本剰余金(6.2%/70億5,700万円)
社債(5.2%/60億円)
現金及び預金(5%/57億7,600万円)
短期借入金(4.9%/56億5,200万円)
販売費及び一般管理費13.4%/52億7,500万円
その他の包括利益累計額合計(4.5%/51億7,500万円)
営業キャッシュフロー(51億5,800万円)
支払手形及び買掛金(3.9%/44億8,600万円)
経常利益11.4%/44億6,900万円
税金等調整前当期純利益11.3%/44億3,000万円
営業利益11%/43億2,600万円
その他有価証券評価差額金(3.6%/41億4,700万円)
分譲土地建物(3.5%/40億3,000万円)
受取手形売掛金及び契約資産(2.9%/33億5,800万円)
退職給付に係る資産(2.8%/31億8,300万円)
当期純利益7.9%/31億1,000万円
繰延税金負債(2.6%/30億1,400万円)
受入敷金保証金(2.3%/25億8,100万円)
法人税住民税及び事業税3.5%/13億6,500万円
退職給付に係る負債(1.2%/13億3,100万円)
法人税等合計3.4%/13億1,900万円
財務キャッシュフロー(11億4,200万円)
退職給付に係る調整累計額(0.9%/10億2,700万円)
商品及び製品(0.9%/10億900万円)
建設仮勘定(0.8%/9億6,100万円)
未払法人税等(0.8%/9億4,500万円)
無形固定資産(0.6%/6億9,400万円)
その他純額(0.6%/6億7,100万円)
賞与引当金(0.5%/5億6,500万円)
営業外収益合計1.2%/4億6,700万円
営業外費用合計0.8%/3億2,400万円
支払利息0.7%/2億6,500万円
雑収入0.6%/2億1,800万円
受取配当金0.5%/2億400万円
繰延税金資産(0.2%/1億7,500万円)
特別損失合計0.3%/9,900万円
特別利益合計0.2%/6,000万円
補助金圧縮額0.2%/5,900万円
補助金収入0.2%/5,900万円
長期貸付金(0%/4,600万円)
債務勘定整理繰戻損0.1%/4,400万円
債務勘定整理益0.1%/4,200万円
長期前受工事負担金(0%/3,400万円)
役員賞与引当金(0%/3,400万円)
固定資産売却損0.1%/3,300万円
雑支出0%/1,400万円
固定資産除却損0%/700万円
持分法による投資利益0%/100万円
受取利息0%/100万円
固定資産売却益-%/円
貸倒引当金(-%/△200万円)
法人税等調整額-%/△4,600万円
自己株式(-%/△2億100万円)
投資キャッシュフロー(△67億1,600万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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