【営業キャッシュフローの推移】徳倉建設(1892)

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徳倉建設(1892)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


徳倉建設 【業種】建設業 【市場】名証メイン)

意味営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例:商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算(現金がうごいていないものを加減)して、現金の動き(営業キャッシュフロー)を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

徳倉建設の営業キャッシュフロー推移

決算期営業キャッシュフロー増減率%-会計基準
2014年3月31日19億3,328万5,000円-連結 日本
2015年3月31日25億4,882万円+31.8連結 日本
2016年3月31日△22億2,260万2,000円-連結 日本
2017年3月31日35億5,727万3,000円-連結 日本
2018年3月31日7億6,120万4,000円△78.6連結 日本
2019年3月31日2,600万円△96.6連結 日本
2020年3月31日△7億6,300万円-連結 日本
2021年3月31日58億1,900万円-連結 日本
2022年3月31日3億3,000万円△94.3連結 日本
2023年3月31日36億700万円+993連結 日本
2024年3月31日37億6,300万円+4.3連結

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較


徳倉建設のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

 

 

(単位:百万円)

 

前連結会計年度

(自 2022年4月1日

 至 2023年3月31日)

当連結会計年度

(自 2023年4月1日

 至 2024年3月31日)

営業活動によるキャッシュ・フロー

 

 

税金等調整前当期純利益

880

1,717

減価償却費

129

146

株式報酬費用

20

21

貸倒引当金の増減額(△は減少)

56

73

完成工事補償引当金の増減額(△は減少)

△49

21

工事損失引当金の増減額(△は減少)

△148

△10

賞与引当金の増減額(△は減少)

5

6

役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)

9

9

退職給付に係る負債の増減額(△は減少)

△65

△56

株式給付引当金の増減額(△は減少)

14

12

受取利息及び受取配当金

△80

△99

支払利息

36

37

為替差損益(△は益)

△32

△73

投資有価証券売却損益(△は益)

△50

△0

投資有価証券評価損益(△は益)

0

0

固定資産売却損益(△は益)

△192

△0

固定資産除却損

12

0

売上債権の増減額(△は増加)

2,503

△1,661

棚卸資産の増減額(△は増加)

△261

221

仕入債務の増減額(△は減少)

319

2,684

未成工事受入金の増減額(△は減少)

682

1,460

その他の流動資産の増減額(△は増加)

895

△770

その他の流動負債の増減額(△は減少)

△199

△164

その他

△47

△36

小計

4,437

3,541

利息及び配当金の受取額

79

99

利息の支払額

△35

△37

法人税等の支払額

△873

△122

法人税等の還付額

281

営業活動によるキャッシュ・フロー

3,607

3,763

省略線

現金及び現金同等物の期首残高

10,310

13,420

連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額

△86

現金及び現金同等物の期末残高

13,420

14,476






財務三表

徳倉建設の貸借対照表

徳倉建設の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2024年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高100%/636億9,100万円
売上原価91.1%/579億9,200万円
資産合計(100%/498億2,700万円)
流動資産合計(74.1%/369億1,900万円)
負債合計(61.6%/307億1,600万円)
流動負債合計(55.2%/275億400万円)
純資産合計(38.4%/191億1,000万円)
株主資本合計(36.7%/182億8,300万円)
受取手形完成工事未収入金等(36.3%/180億7,700万円)
現金及び預金(30.7%/152億8,600万円)
利益剰余金(26.1%/130億100万円)
固定資産合計(25.9%/129億700万円)
支払手形工事未払金等(25.1%/125億900万円)
有形固定資産合計(16.3%/81億1,400万円)
土地(13.5%/67億3,500万円)
売上総利益8.9%/56億9,800万円
電子記録債務(11.4%/56億7,800万円)
未成工事受入金(10.3%/51億5,400万円)
投資その他の資産合計(9.3%/46億2,700万円)
販売費及び一般管理費6.4%/40億8,200万円
投資有価証券(7.7%/38億2,700万円)
営業キャッシュフロー(36億700万円)
資本剰余金(6.5%/32億2,000万円)
固定負債合計(6.4%/32億1,200万円)
資本金(4.8%/23億6,800万円)
経常利益2.7%/17億1,700万円
税金等調整前当期純利益2.7%/17億1,700万円
営業利益2.5%/16億1,600万円
電子記録債権(2.9%/14億2,700万円)
短期借入金(2.7%/13億3,600万円)
長期借入金(2.6%/13億1,900万円)
建物及び構築物純額(2.5%/12億3,700万円)
当期純利益1.9%/11億9,500万円
その他有価証券評価差額金(2.3%/11億5,700万円)
繰延税金負債(2.2%/11億1,800万円)
その他の包括利益累計額合計(1.5%/7億7,100万円)
法人税住民税及び事業税0.9%/5億9,500万円
未払法人税等(1.1%/5億5,100万円)
法人税等合計0.8%/5億2,100万円
長期貸付金(0.9%/4億7,300万円)
投資キャッシュフロー(2億9,600万円)
未成工事支出金(0.6%/2億9,100万円)
賞与引当金(0.6%/2億8,400万円)
営業外収益合計0.4%/2億6,500万円
完成工事補償引当金(0.5%/2億6,500万円)
退職給付に係る負債(0.4%/2億1,500万円)
退職給付に係る資産(0.4%/2億1,100万円)
1年内償還予定の社債(0.4%/2億600万円)
営業外費用合計0.3%/1億6,400万円
長期未収入金(0.2%/1億1,000万円)
貸倒引当金繰入額0.2%/1億200万円
受取利息及び配当金0.2%/9,900万円
為替差益0.2%/9,900万円
再評価に係る繰延税金負債(0.2%/8,800万円)
社債(0.2%/8,000万円)
退職給付に係る調整累計額(0.1%/6,900万円)
役員退職慰労引当金(0.1%/6,100万円)
販売用不動産(0.1%/6,000万円)
繰延税金資産(0.1%/5,900万円)
工具器具及び備品純額(0.1%/5,500万円)
非支配株主持分(0.1%/5,400万円)
建設仮勘定(0.1%/5,200万円)
株式給付引当金(0.1%/5,000万円)
支払利息0.1%/3,700万円
資産除去債務(0.1%/2,500万円)
材料貯蔵品(0%/2,100万円)
その他純額(0%/2,000万円)
支払保証料0%/1,500万円
機械装置及び運搬具純額(0%/1,300万円)
工事損失引当金(0%/800万円)
破産更生債権等(0%/500万円)
為替換算調整勘定(0%/300万円)
特別損失合計-%/円
特別利益合計-%/円
固定資産売却益-%/円
受取保険金-%/円
貸倒引当金(-%/△100万円)
法人税等調整額-%/△7,300万円
自己株式(-%/△3億500万円)
土地再評価差額金(-%/△4億5,800万円)
財務キャッシュフロー(△8億2,800万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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