【営業キャッシュフローの推移】日本基礎技術

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日本基礎技術(1914)の株価　業績

日本基礎技術　【業種】建設業　【市場】東証スタンダード)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

日本基礎技術の営業キャッシュフロー推移

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年3月31日	△20億4,500万円	-	連結	日本
2015年3月31日	13億9,700万円	-	連結	日本
2016年3月31日	11億2,000万円	△19.8	連結	日本
2017年3月31日	7億2,400万円	△35.4	連結	日本
2018年3月31日	12億6,800万円	+75.1	連結	日本
2019年3月31日	23億1,800万円	+82.8	連結	日本
2020年3月31日	4億8,400万円	△79.1	連結	日本
2021年3月31日	13億6,500万円	+182	連結	日本
2022年3月31日	11億8,700万円	△13	連結	日本
2023年3月31日	9億6,900万円	△18.4	連結	日本
2024年3月31日	16億5,100万円	+70.4	連結

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

日本基礎技術のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

		（単位：千円）
	前連結会計年度 (自　令和３年４月１日　至　令和４年３月31日)	当連結会計年度 (自　令和４年４月１日　至　令和５年３月31日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
税金等調整前当期純利益	1,044,567	1,011,873
減価償却費	1,001,775	996,882
減損損失	－	36,009
保険解約返戻金	△24,070	△8,271
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	△55,247	5,510
貸倒引当金の増減額（△は減少）	31,700	△3,332
契約損失引当金の増減額（△は減少）	－	△37,982
工事損失引当金の増減額（△は減少）	△24,373	△18,545
賞与引当金の増減額（△は減少）	34,600	△137,900
受取利息及び受取配当金	△179,315	△173,242
支払利息	5,353	9,686
為替差損益（△は益）	△67,496	△49,795
投資有価証券売却損益（△は益）	△58,225	－
固定資産除却損	22,315	23,015
売上債権の増減額（△は増加）	△55,878	△393,854
未成工事支出金の増減額（△は増加）	1,022,198	△79,896
棚卸資産の増減額（△は増加）	6,103	△16,929
仕入債務の増減額（△は減少）	△172,348	544,058
未成工事受入金の増減額（△は減少）	△493,046	△31,133
その他	△396,213	△219,525
小計	1,642,398	1,456,627
法人税等の支払額	△455,154	△487,087
営業活動によるキャッシュ・フロー	1,187,244	969,540
投資活動によるキャッシュ・フロー

現金及び現金同等物の期首残高	4,982,736	5,947,319
非連結子会社との合併に伴う現金及び現金同等物の増加額	28,527	－
現金及び現金同等物の期末残高	5,947,319	5,752,070