【営業キャッシュフローの推移】クオールホールディングス(3034)

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クオールホールディングス(3034)の株価　業績

四半期ごとの推移　進捗率の推移


クオールホールディングス　【業種】小売業　【市場】東証プライム)

意味営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

クオールホールディングスの営業キャッシュフロー推移

決算期営業キャッシュフロー増減率%-会計基準
2014年3月31日23億5,000万円-連結 日本
2015年3月31日78億4,100万円+233.7連結 日本
2016年3月31日76億円△3.1連結 日本
2017年3月31日58億1,300万円△23.5連結 日本
2018年3月31日111億1,600万円+91.2連結 日本
2019年3月31日57億7,300万円△48.1連結 日本
2020年3月31日44億6,800万円△22.6連結 日本
2021年3月31日129億1,200万円+189連結 日本
2022年3月31日101億1,200万円△21.7連結 日本
2023年3月31日116億6,200万円+15.3連結 日本
2024年3月31日135億3,300万円+16連結

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）


株価等との関係

　 　 　 　 　

　 　 　 　

と株価との比較


クオールホールディングスのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位：百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2022年４月１日

　至 2023年３月31日)

当連結会計年度

(自 2023年４月１日

　至 2024年３月31日)

営業活動によるキャッシュ・フロー

 

 

 

税金等調整前当期純利益

9,584

8,860

 

減価償却費

1,680

1,848

 

のれん償却額

3,204

3,393

 

持分法による投資損益（△は益）

－

△143

 

役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）

△0

△3

 

退職給付に係る負債の増減額（△は減少）

36

16

 

賞与引当金の増減額（△は減少）

△47

104

 

貸倒引当金の増減額（△は減少）

9

0

 

固定資産除売却損益（△は益）

45

△25

 

減損損失

460

325

 

棚卸資産評価損

－

72

 

負ののれん発生益

－

△25

 

投資有価証券売却損益（△は益）

－

△2

 

保険解約返戻金

△229

△514

 

受取利息及び受取配当金

△6

△6

 

支払利息

89

109

 

棚卸資産の増減額（△は増加）

703

171

 

売上債権の増減額（△は増加）

1,135

448

 

仕入債務の増減額（△は減少）

625

1,933

 

その他

△496

815

 

小計

16,792

17,379

 

利息及び配当金の受取額

6

5

 

利息の支払額

△89

△109

 

法人税等の支払額

△5,047

△3,742

 

営業活動によるキャッシュ・フロー

11,662

13,533

投資活動によるキャッシュ・フロー

 

 
省略線

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）

2,079

8,347

現金及び現金同等物の期首残高

16,516

18,596

現金及び現金同等物の期末残高

18,596

26,944






財務三表

クオールホールディングスの貸借対照表

クオールホールディングスの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2024年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高（100%／1,800億5,200万円）
売上原価（87.1%／1,568億200万円）
資産合計（100%／1,177億7,900万円）
固定資産合計（55.3%／650億8,900万円）
負債合計（55.1%／649億4,100万円）
純資産合計（44.9%／528億3,700万円）
株主資本合計（44.8%／527億9,000万円）
流動資産合計（44.7%／526億9,000万円）
流動負債合計（33%／388億2,300万円）
利益剰余金（32.3%／380億3,000万円）
無形固定資産合計（28.1%／331億3,600万円）
のれん（27.3%／321億3,300万円）
現金及び預金（23.2%／272億8,200万円）
固定負債合計（22.2%／261億1,800万円）
長期借入金（19.9%／234億7,700万円）
売上総利益（12.9%／232億4,900万円）
買掛金（18.8%／220億9,800万円）
受取手形売掛金及び契約資産（14.4%／169億900万円）
有形固定資産合計（13.8%／162億8,100万円）
投資その他の資産合計（13.3%／156億7,000万円）
販売費及び一般管理費（8.3%／149億2,500万円）
営業キャッシュフロー（116億6,200万円）
資本剰余金（9.6%／112億7,600万円）
経常利益（5.1%／92億5,600万円）
税金等調整前当期純利益（4.9%／88億6,000万円）
営業利益（4.6%／83億2,400万円）
１年内返済予定の長期借入金（6.9%／81億5,500万円）
関係会社株式（6.5%／77億1,400万円）
建物及び構築物純額（5.9%／69億7,100万円）
土地（5.9%／69億2,500万円）
資本金（4.9%／57億8,600万円）
当期純利益（2.7%／48億8,000万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（2.7%／48億8,000万円）
商品及び製品（4.1%／48億4,900万円）
敷金及び保証金（3.4%／40億6,100万円）
法人税等合計（2.2%／39億7,900万円）
法人税住民税及び事業税（2.2%／39億7,300万円）
賞与引当金（2.1%／24億3,600万円）
未払法人税等（1.9%／21億9,700万円）
繰延税金資産（1.8%／21億6,400万円）
工具器具及び備品純額（1.2%／14億4,800万円）
営業外収益合計（0.7%／11億7,700万円）
資産除去債務（0.9%／10億9,300万円）
その他純額（0.8%／9億3,600万円）
退職給付に係る負債（0.7%／8億5,900万円）
ソフトウエア（0.7%／7億9,800万円）
保険解約返戻金（0.3%／5億1,400万円）
特別損失合計（0.3%／4億9,700万円）
減損損失（0.2%／3億2,500万円）
繰延税金負債（0.3%／3億200万円）
営業外費用合計（0.1%／2億4,500万円）
貯蔵品（0.2%／1億9,200万円）
持分法による投資利益（0.1%／1億4,300万円）
投資有価証券（0.1%／1億3,200万円）
受取家賃（0.1%／1億2,900万円）
仕掛品（0.1%／1億2,900万円）
受取手数料（0.1%／1億1,100万円）
支払利息（0.1%／1億900万円）
特別利益合計（0.1%／1億100万円）
固定資産売却益（0%／7,400万円）
棚卸資産評価損（0%／7,200万円）
助成金収入（0%／7,100万円）
賃貸費用（0%／6,900万円）
受取保証料（0%／5,900万円）
非支配株主持分（0%／4,800万円）
年金基金脱退損失（0%／3,800万円）
役員退職慰労引当金（0%／3,100万円）
固定資産除却損（0%／2,600万円）
負ののれん発生益（0%／2,500万円）
固定資産売却損（0%／2,200万円）
補助金収入（0%／1,200万円）
法人税等調整額（0%／600万円）
投資有価証券売却益（0%／200万円）
非支配株主に帰属する当期純利益（-%／円）
その他の包括利益累計額合計（-%／円）
その他有価証券評価差額金（-%／円）
貸倒引当金（-%／△200万円）
自己株式（-%／△23億300万円）
財務キャッシュフロー（△25億6,900万円）
投資キャッシュフロー（△70億1,300万円）

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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