【営業キャッシュフローの推移】特種東海製紙(3708)

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特種東海製紙(3708)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


特種東海製紙 【業種】パルプ・紙 【市場】東証プライム)

意味営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例:商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算(現金がうごいていないものを加減)して、現金の動き(営業キャッシュフロー)を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

特種東海製紙の営業キャッシュフロー推移

決算期営業キャッシュフロー増減率%-会計基準
2014年3月31日108億4,800万円-連結 日本
2015年3月31日77億8,800万円△28.2連結 日本
2016年3月31日86億2,200万円+10.7連結 日本
2017年3月31日119億7,200万円+38.9連結 日本
2018年3月31日87億7,100万円△26.7連結 日本
2019年3月31日82億4,000万円△6.1連結 日本
2020年3月31日110億1,400万円+33.7連結 日本
2021年3月31日116億3,800万円+5.7連結 日本
2022年3月31日95億7,900万円△17.7連結 日本
2023年3月31日25億8,200万円△73連結 日本
2024年3月31日113億9,700万円+341.4連結

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

             

       

と株価との比較


特種東海製紙のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

 

 

(単位:百万円)

 

前連結会計年度

(自 2022年4月1日

 至 2023年3月31日)

当連結会計年度

(自 2023年4月1日

 至 2024年3月31日)

営業活動によるキャッシュ・フロー

 

 

税金等調整前当期純利益

5,411

5,909

減価償却費

6,028

6,166

減損損失

256

207

のれん償却額

142

284

貸倒引当金の増減額(△は減少)

0

6

退職給付に係る負債の増減額(△は減少)

60

37

役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)

△6

△8

環境対策引当金の増減額(△は減少)

2

△1

受取利息及び受取配当金

△250

△234

支払利息

137

155

持分法による投資損益(△は益)

△1,881

△3,227

有形固定資産除却損

214

170

有形固定資産売却損益(△は益)

△5

△28

投資有価証券売却損益(△は益)

△1,932

△60

受取保険金

△36

△417

移転補償金

△255

補助金収入

△129

設備復旧費用

281

事業構造改善費用

279

売上債権の増減額(△は増加)

△417

867

棚卸資産の増減額(△は増加)

△2,847

378

仕入債務の増減額(△は減少)

△951

△274

未払消費税等の増減額(△は減少)

△524

683

その他

79

△401

小計

3,476

10,388

利息及び配当金の受取額

1,036

1,734

利息の支払額

△140

△151

保険金の受取額

36

417

法人税等の支払額

△1,828

△1,320

法人税等の還付額

0

74

移転補償金の受取額

255

営業活動によるキャッシュ・フロー

2,582

11,397

省略線

現金及び現金同等物の増減額(△は減少)

△1,748

2,713

現金及び現金同等物の期首残高

11,722

9,974

現金及び現金同等物の期末残高

9,974

12,687






財務三表

特種東海製紙の貸借対照表

特種東海製紙の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2024年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

機械装置及び運搬具(129.4%/1,720億5,800万円)
資産合計(100%/1,329億7,800万円)
売上高100%/865億1,700万円
純資産合計(63.1%/839億2,700万円)
固定資産合計(59.3%/788億2,700万円)
売上原価88%/761億5,000万円
株主資本合計(55.7%/740億3,800万円)
利益剰余金(46.7%/621億4,000万円)
有形固定資産合計(45.1%/599億7,200万円)
流動資産合計(40.7%/541億5,100万円)
建物及び構築物(39.5%/525億6,800万円)
負債合計(36.9%/490億5,000万円)
流動負債合計(25.3%/335億9,000万円)
機械装置及び運搬具純額(20.5%/272億8,100万円)
売掛金(17.9%/238億500万円)
建物及び構築物純額(12.2%/162億700万円)
投資その他の資産合計(12%/160億700万円)
固定負債合計(11.6%/154億6,000万円)
投資有価証券(10.9%/144億4,900万円)
現金及び預金(10.1%/134億3,300万円)
土地(9.5%/126億4,000万円)
長期借入金(9.3%/124億2,000万円)
資本金(8.6%/114億8,500万円)
売上総利益12%/103億6,600万円
支払手形及び買掛金(7.4%/98億3,100万円)
短期借入金(7.2%/95億5,000万円)
販売費及び一般管理費9.3%/80億6,900万円
非支配株主持分(5.2%/69億1,600万円)
原材料及び貯蔵品(4.7%/62億5,900万円)
経常利益7.2%/61億8,800万円
税金等調整前当期純利益6.8%/59億900万円
商品及び製品(4.2%/55億6,800万円)
資本剰余金(4.1%/55億300万円)
当期純利益5.6%/48億3,800万円
1年内返済予定の長期借入金(3.5%/46億3,400万円)
営業外収益合計4.8%/41億3,600万円
持分法による投資利益3.7%/32億2,700万円
無形固定資産合計(2.1%/28億4,700万円)
その他の包括利益累計額合計(2.1%/28億2,700万円)
のれん(1.9%/25億9,000万円)
営業キャッシュフロー(25億8,200万円)
その他有価証券評価差額金(1.9%/25億1,400万円)
建設仮勘定(1.7%/23億1,200万円)
営業利益2.7%/22億9,600万円
受取手形(1.2%/16億3,400万円)
その他純額(1.2%/15億3,000万円)
法人税住民税及び事業税1.4%/11億6,800万円
仕掛品(0.8%/11億2,700万円)
法人税等合計1.2%/10億7,000万円
特別損失合計1.2%/10億3,500万円
退職給付に係る負債(0.7%/9億3,600万円)
契約資産(0.6%/7億6,100万円)
特別利益合計0.9%/7億5,600万円
未払法人税等(0.6%/7億4,000万円)
資産除去債務(0.5%/6億4,200万円)
繰延税金資産(0.5%/6億4,100万円)
賞与引当金(0.4%/4億8,200万円)
繰延税金負債(0.3%/4億3,800万円)
退職給付に係る調整累計額(0.2%/3億1,300万円)
設備復旧費用0.3%/2億8,100万円
事業構造改善費用0.3%/2億7,900万円
移転補償金0.3%/2億5,500万円
営業外費用合計0.3%/2億4,500万円
社債(0.2%/2億3,000万円)
受取配当金0.3%/2億2,800万円
減損損失0.2%/2億700万円
固定資産除却損0.2%/1億7,000万円
支払利息0.2%/1億5,500万円
新株予約権(0.1%/1億4,400万円)
受取保険金0.2%/1億3,500万円
国庫補助金0.1%/1億2,900万円
受取賃貸料0.1%/1億2,200万円
役員退職慰労引当金(0.1%/9,500万円)
1年内償還予定の社債(0.1%/8,000万円)
投資有価証券売却益0.1%/6,000万円
関係会社株式評価損0.1%/5,500万円
環境対策引当金(0%/4,700万円)
固定資産売却益0%/3,000万円
賃貸費用0%/1,900万円
受取利息0%/500万円
固定資産売却損0%/200万円
繰延ヘッジ損益(-%/円)
貸倒引当金(-%/△2,600万円)
法人税等調整額-%/△9,800万円
投資キャッシュフロー(△11億4,900万円)
財務キャッシュフロー(△31億8,000万円)
自己株式(-%/△50億8,900万円)
減価償却累計額(-%/△363億6,100万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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