【営業キャッシュフローの推移】明電舎(6508)

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明電舎(6508)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


明電舎 【業種】電気機器 【市場】東証プライム)

意味営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例:商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算(現金がうごいていないものを加減)して、現金の動き(営業キャッシュフロー)を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

明電舎の営業キャッシュフロー推移

決算期営業キャッシュフロー増減率%-会計基準
2014年3月31日182億3,900万円-連結 日本
2015年3月31日111億6,500万円△38.8連結 日本
2016年3月31日225億9,700万円+102.4連結 日本
2017年3月31日118億4,000万円△47.6連結 日本
2018年3月31日179億7,500万円+51.8連結 日本
2019年3月31日143億6,500万円△20.1連結 日本
2020年3月31日104億1,600万円△27.5連結 日本
2021年3月31日146億100万円+40.2連結 日本
2022年3月31日113億8,900万円△22連結 日本
2023年3月31日137億4,200万円+20.7連結 日本
2024年3月31日89億6,800万円△34.7連結

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較


明電舎のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2022年4月1日

 至 2023年3月31日)

当連結会計年度

(自 2023年4月1日

 至 2024年3月31日)

営業活動によるキャッシュ・フロー

 

 

 

税金等調整前当期純利益

10,397

15,756

 

減価償却費

10,382

10,296

 

減損損失

381

470

 

のれん償却額

781

714

 

引当金の増減額(△は減少)

△383

632

 

退職給付に係る負債の増減額(△は減少)

1,717

1,657

 

受取利息及び受取配当金

△738

△848

 

支払利息

823

908

 

有形固定資産売却損益(△は益)

△582

△3,236

 

投資有価証券売却損益(△は益)

△1,140

△63

 

受取保険金

-

△687

 

受取補償金

△351

-

 

火災損失

-

792

 

売上債権及び契約資産の増減額(△は増加)

△1,888

△4,111

 

棚卸資産の増減額(△は増加)

△6,698

△6,621

 

仕入債務の増減額(△は減少)

3,978

△3,378

 

その他

△756

1,823

 

小計

15,921

14,104

 

利息及び配当金の受取額

738

836

 

利息の支払額

△825

△905

 

保険金の受取額

-

207

 

補償金の受取額

420

5

 

火災損失の支払額

-

△196

 

法人税等の支払額

△2,512

△5,084

 

営業活動によるキャッシュ・フロー

13,742

8,968

投資活動によるキャッシュ・フロー

 

 

省略線

現金及び現金同等物の増減額(△は減少)

862

3,107

現金及び現金同等物の期首残高

13,254

14,116

現金及び現金同等物の期末残高

14,116

17,224






財務三表

明電舎の貸借対照表

明電舎の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2024年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/3,347億8,700万円)
売上高100%/2,878億8,000万円
売上原価76%/2,188億8,700万円
流動資産合計(62.3%/2,085億300万円)
負債合計(61.3%/2,052億9,800万円)
純資産合計(38.7%/1,294億8,800万円)
固定資産合計(37.7%/1,262億8,400万円)
流動負債合計(37.1%/1,242億4,200万円)
受取手形売掛金及び契約資産(31.8%/1,063億8,500万円)
株主資本合計(31.6%/1,057億4,100万円)
建物及び構築物(30.3%/1,014億8,300万円)
固定負債合計(24.2%/810億5,600万円)
利益剰余金(23.5%/786億4,200万円)
有形固定資産合計(22.5%/753億6,300万円)
機械装置及び運搬具(21.4%/715億8,900万円)
売上総利益24%/689億9,300万円
販売費及び一般管理費合計19.5%/562億6,200万円
退職給付に係る負債(14.2%/474億4,500万円)
投資その他の資産合計(12.9%/432億7,000万円)
仕掛品(12.5%/417億1,700万円)
建物及び構築物純額(11.7%/391億3,300万円)
支払手形及び買掛金(10.7%/359億1,800万円)
長期借入金(8.6%/287億6,700万円)
投資有価証券(7.9%/265億5,800万円)
その他の包括利益累計額合計(6.2%/206億6,500万円)
契約負債(5.8%/194億6,100万円)
現金及び預金(5.7%/189億8,400万円)
資本金(5.1%/170億7,000万円)
従業員給料及び手当5.9%/169億6,100万円
税金等調整前当期純利益5.5%/157億5,600万円
機械装置及び運搬具純額(4.6%/152億9,200万円)
原材料及び貯蔵品(4.4%/147億円)
繰延税金資産(4.3%/143億7,700万円)
営業キャッシュフロー(137億4,200万円)
経常利益4.6%/133億8,500万円
その他有価証券評価差額金(4%/132億9,700万円)
営業利益4.4%/127億3,100万円
土地(3.7%/125億4,200万円)
当期純利益3.9%/113億4,400万円
商品及び製品(3.2%/108億600万円)
資本剰余金(3.1%/102億2,600万円)
コマーシャルペーパー(3%/100億円)
短期借入金(3%/99億1,200万円)
電子記録債権(2.8%/93億1,700万円)
賞与引当金(2.5%/83億4,800万円)
無形固定資産合計(2.3%/76億5,000万円)
為替換算調整勘定(2.3%/76億1,000万円)
未払金(1.9%/64億1,300万円)
賞与及び賞与引当金繰入額2.2%/61億9,400万円
1年内償還予定の社債(1.8%/60億円)
その他純額(1.6%/55億1,800万円)
法人税住民税及び事業税1.8%/52億2,400万円
ソフトウエア(1.4%/47億7,400万円)
法人税等合計1.5%/44億1,100万円
電子記録債務(1.3%/42億3,800万円)
研究費1.4%/41億800万円
特別利益合計1.4%/39億8,800万円
固定資産売却益1.1%/32億3,600万円
未払法人税等(1%/32億1,600万円)
減価償却費1.1%/31億7,400万円
非支配株主持分(0.9%/30億8,100万円)
建設仮勘定(0.9%/28億7,600万円)
営業外収益合計0.9%/25億3,300万円
通信交通費0.8%/22億4,500万円
のれん(0.6%/21億7,500万円)
営業外費用合計0.7%/18億7,900万円
退職給付費用0.6%/17億2,600万円
特別損失合計0.6%/16億1,700万円
賃借料0.5%/15億7,900万円
製品保証引当金(0.4%/12億8,100万円)
販売手数料0.4%/12億4,900万円
運賃及び荷造費0.4%/11億6,200万円
支払利息0.3%/9億800万円
受取利息及び配当金0.3%/8億4,800万円
受注損失引当金(0.2%/8億3,300万円)
火災損失0.3%/7億9,200万円
為替差益0.3%/7億5,100万円
受取保険金0.2%/6億8,700万円
減損損失0.2%/4億7,000万円
原材料売却益0.1%/3億8,400万円
関係会社整理損0.1%/1億9,700万円
出向者関係費0%/9,600万円
受取賃貸料0%/9,500万円
投資有価証券売却益0%/6,300万円
環境対策引当金(0%/6,300万円)
長期貸付金(0%/3,000万円)
自己株式(-%/△1億9,700万円)
退職給付に係る調整累計額(-%/△2億4,100万円)
貸倒引当金(-%/△3億200万円)
法人税等調整額-%/△8億1,300万円
財務キャッシュフロー(△26億8,500万円)
投資キャッシュフロー(△105億600万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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