【営業キャッシュフローの推移】椿本興業(8052)

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椿本興業(8052)の株価　業績

四半期ごとの推移　進捗率の推移


椿本興業　【業種】卸売業　【市場】東証プライム)

意味営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

椿本興業の営業キャッシュフロー推移

決算期営業キャッシュフロー増減率%-会計基準
2014年3月31日△6億4,700万円-連結 日本
2015年3月31日20億1,900万円-連結 日本
2016年3月31日10億4,000万円△48.5連結 日本
2017年3月31日28億4,400万円+173.5連結 日本
2018年3月31日89億7,500万円+215.6連結 日本
2019年3月31日54億100万円△39.8連結 日本
2020年3月31日1億9,000万円△96.5連結 日本
2021年3月31日△34億1,200万円-連結 日本
2022年3月31日65億7,000万円-連結 日本
2023年3月31日67億1,600万円+2.2連結 日本
2024年3月31日50億1,500万円△25.3連結

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）


株価等との関係

　 　 　 　 　

　 　 　 　

と株価との比較


椿本興業のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位：百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2022年４月１日

　至 2023年３月31日)

当連結会計年度

(自 2023年４月１日

　至 2024年３月31日)

営業活動によるキャッシュ・フロー

 

 

 

税金等調整前当期純利益

5,434

5,761

 

減価償却費

170

242

 

引当金の増減額（△は減少）

32

84

 

受取利息及び受取配当金

△336

△376

 

支払利息

6

8

 

持分法による投資損益（△は益）

△4

7

 

有価証券売却損益（△は益）

－

△315

 

固定資産除売却損益（△は益）

－

9

 

売上債権の増減額（△は増加）

420

△2,138

 

棚卸資産の増減額（△は増加）

△883

539

 

仕入債務の増減額（△は減少）

4,807

1,028

 

前渡金の増減額（△は増加）

△41

△500

 

前受金の増減額（△は減少）

△703

1,064

 

未払消費税等の増減額（△は減少）

△799

870

 

退職給付に係る負債の増減額（△は減少）

△32

55

 

その他の資産の増減額（△は増加）

30

8

 

その他の負債の増減額（△は減少）

138

255

 

その他

69

1

 

小計

8,311

6,605

 

利息及び配当金の受取額

336

376

 

利息の支払額

△2

△3

 

法人税等の支払額

△1,932

△1,976

 

持分法適用会社からの配当金の受取額

5

13

 

営業活動によるキャッシュ・フロー

6,716

5,015

投資活動によるキャッシュ・フロー

 

 
省略線

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）

5,323

3,927

現金及び現金同等物の期首残高

17,604

22,927

現金及び現金同等物の期末残高

 22,927

 26,855





財務三表

椿本興業の貸借対照表

椿本興業の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額（2024年3月31日）の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の％の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高（100%／1,135億300万円）
売上原価（84.6%／960億700万円）
資産合計（100%／947億5,600万円）
流動資産合計（80.5%／762億7,900万円）
負債合計（57.4%／543億7,900万円）
流動負債合計（52.9%／500億8,000万円）
純資産合計（42.6%／403億7,700万円）
株主資本合計（35.3%／334億3,900万円）
受取手形売掛金及び契約資産（31.8%／301億6,700万円）
利益剰余金（30.8%／291億7,200万円）
現金及び預金（28.3%／268億5,500万円）
電子記録債務（22.9%／216億8,800万円）
支払手形及び買掛金（22.1%／209億5,400万円）
固定資産合計（19.5%／184億7,700万円）
売上総利益（15.4%／174億9,500万円）
投資その他の資産合計（16.6%／157億7,100万円）
投資有価証券（15.4%／146億3,300万円）
電子記録債権（13.7%／129億5,200万円）
販売費及び一般管理費（10.8%／122億6,200万円）
営業キャッシュフロー（67億1,600万円）
その他の包括利益累計額合計（7.1%／66億9,400万円）
その他有価証券評価差額金（6.9%／65億8,000万円）
税金等調整前当期純利益（5.1%／57億6,100万円）
経常利益（4.9%／55億7,700万円）
前受金（5.6%／53億3,100万円）
営業利益（4.6%／52億3,300万円）
固定負債合計（4.5%／42億9,800万円）
当期純利益（3.5%／40億1,100万円）
親会社株主に帰属する当期純利益（3.5%／40億円）
資本金（3.1%／29億4,500万円）
商品及び製品（2.8%／26億6,600万円）
有形固定資産合計（2.4%／22億8,400万円）
資本剰余金（2.1%／19億4,400万円）
退職給付に係る負債（2%／18億6,000万円）
繰延税金負債（1.9%／18億200万円）
法人税住民税及び事業税（1.6%／17億7,100万円）
法人税等合計（1.5%／17億4,900万円）
建物（1.4%／13億2,200万円）
仕掛品（1%／9億5,400万円）
土地（1%／9億4,500万円）
建物純額（0.9%／8億7,100万円）
未払法人税等（0.8%／7億4,900万円）
機械装置及び運搬具（0.6%／5億7,500万円）
工具器具及び備品（0.6%／5億6,300万円）
無形固定資産（0.4%／4億2,100万円）
営業外収益合計（0.4%／4億1,700万円）
受取配当金（0.3%／3億6,700万円）
投資有価証券売却益（0.3%／3億1,500万円）
特別利益合計（0.3%／3億1,500万円）
非支配株主持分（0.3%／2億4,300万円）
長期未払金（0.2%／2億1,100万円）
為替換算調整勘定（0.2%／1億9,700万円）
工具器具及び備品純額（0.2%／1億7,700万円）
役員株式給付引当金（0.2%／1億7,600万円）
機械装置及び運搬具純額（0.2%／1億6,800万円）
リース資産（0.1%／1億3,600万円）
特別損失合計（0.1%／1億3,100万円）
事務所改装費用（0.1%／1億2,100万円）
営業外費用合計（0.1%／7,300万円）
建設仮勘定（0.1%／6,700万円）
リース資産純額（0.1%／5,300万円）
支払手数料（0%／2,500万円）
工事損失引当金（0%／2,000万円）
退職給付に係る資産（0%／1,600万円）
為替差損（0%／1,500万円）
役員賞与引当金（0%／1,400万円）
繰延税金資産（0%／1,200万円）
非支配株主に帰属する当期純利益（0%／1,100万円）
固定資産除売却損（0%／900万円）
受取利息（0%／900万円）
支払保証料（0%／800万円）
支払利息（0%／800万円）
持分法による投資損失（0%／700万円）
退職給付に係る調整累計額（-%／△1,500万円）
法人税等調整額（-%／△2,200万円）
繰延ヘッジ損益（-%／△6,700万円）
貸倒引当金（-%／△1億8,600万円）
減価償却累計額（-%／△4億5,100万円）
投資キャッシュフロー（△4億6,100万円）
自己株式（-%／△6億2,200万円）
財務キャッシュフロー（△9億7,100万円）

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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