【営業キャッシュフローの推移】相鉄ホールディングス(9003)

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相鉄ホールディングス(9003)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


相鉄ホールディングス 【業種】陸運業 【市場】東証プライム)

意味営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例:商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算(現金がうごいていないものを加減)して、現金の動き(営業キャッシュフロー)を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

相鉄ホールディングスの営業キャッシュフロー推移

決算期営業キャッシュフロー増減率%-会計基準
2014年3月31日366億3,100万円-連結 日本
2015年3月31日340億7,100万円△7連結 日本
2016年3月31日329億900万円△3.4連結 日本
2017年3月31日390億5,400万円+18.7連結 日本
2018年3月31日495億2,800万円+26.8連結 日本
2019年3月31日224億9,700万円△54.6連結 日本
2020年3月31日343億2,200万円+52.6連結 日本
2021年3月31日118億3,700万円△65.5連結 日本
2022年3月31日237億4,500万円+100.6連結 日本
2023年3月31日363億4,600万円+53.1連結 日本
2024年3月31日205億5,500万円△43.4連結

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較


相鉄ホールディングスのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

 

 

(単位:百万円)

 

前連結会計年度

(自 2022年4月1日

 至 2023年3月31日)

当連結会計年度

(自 2023年4月1日

 至 2024年3月31日)

営業活動によるキャッシュ・フロー

 

 

税金等調整前当期純利益

11,729

24,818

減価償却費

22,248

23,856

減損損失

438

1,248

のれん償却額

209

209

退職給付に係る資産の増減額(△は増加)

△991

△7,475

退職給付に係る負債の増減額(△は減少)

△419

△689

貸倒引当金の増減額(△は減少)

△3

△27

賞与引当金の増減額(△は減少)

△78

84

その他の引当金の増減額(△は減少)

△29

26

受取利息及び受取配当金

△372

△447

支払利息

2,842

2,909

工事負担金等受入額

△2,135

△175

補助金収入

△819

△527

有形固定資産除売却損益(△は益)

732

996

固定資産受贈益

△0

△1

固定資産圧縮損

2,812

683

事業撤退損

461

1

投資有価証券売却損益(△は益)

△3

売上債権の増減額(△は増加)

42

△8,926

営業投資有価証券の増減額(△は増加)

△8,785

棚卸資産の増減額(△は増加)

△6,157

△10,133

その他の流動資産の増減額(△は増加)

2,604

△2,656

仕入債務の増減額(△は減少)

2,880

△1,113

契約負債の増減額(△は減少)

1,505

△638

預り敷金及び保証金の増減額(△は減少)

202

△219

その他の流動負債の増減額(△は減少)

709

4,364

その他

1,628

6,050

小計

40,042

23,428

法人税等の支払額又は還付額(△は支払)

△3,696

△2,873

営業活動によるキャッシュ・フロー

36,346

20,555

投資活動によるキャッシュ・フロー

 

 

省略線

現金及び現金同等物の増減額(△は減少)

△1,883

△2,491

現金及び現金同等物の期首残高

22,040

20,156

現金及び現金同等物の期末残高

20,156

17,664






財務三表

相鉄ホールディングスの貸借対照表

相鉄ホールディングスの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2024年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/7,153億8,300万円)
固定資産合計(85.5%/6,119億4,700万円)
負債合計(77%/5,506億5,000万円)
有形固定資産合計(76.6%/5,478億8,200万円)
固定負債合計(57.5%/4,111億2,300万円)
土地(38.9%/2,780億5,900万円)
営業収益100%/2,700億3,900万円
営業費合計89.3%/2,410億7,400万円
建物及び構築物純額(27.6%/1,974億9,900万円)
運輸業等営業費及び売上原価65%/1,754億5,500万円
社債(23.1%/1,650億円)
純資産合計(23%/1,647億3,200万円)
長期借入金(21.7%/1,549億3,200万円)
株主資本合計(21.5%/1,539億3,300万円)
流動負債合計(19.5%/1,395億2,600万円)
流動資産合計(14.5%/1,034億3,500万円)
利益剰余金(12.4%/885億900万円)
販売費及び一般管理費24.3%/656億1,800万円
短期借入金(8.1%/579億4,200万円)
投資その他の資産合計(7.8%/555億2,400万円)
資本金(5.4%/388億300万円)
棚卸資産(5.4%/387億4,700万円)
営業キャッシュフロー(363億4,600万円)
機械装置及び運搬具純額(5.1%/362億1,500万円)
営業利益10.7%/289億6,500万円
長期預り敷金保証金(3.9%/276億1,500万円)
経常利益10%/269億9,500万円
資本剰余金(3.8%/269億8,100万円)
税金等調整前当期純利益9.2%/248億1,800万円
再評価に係る繰延税金負債(3.2%/232億1,000万円)
受取手形及び売掛金(3%/214億100万円)
1年以内償還社債(2.8%/200億円)
退職給付に係る資産(2.8%/199億6,700万円)
退職給付に係る負債(2.5%/178億5,100万円)
現金及び預金(2.5%/176億6,400万円)
当期純利益5.9%/159億4,200万円
投資有価証券(2.2%/156億4,400万円)
使用権資産純額(2.1%/153億7,500万円)
建設仮勘定(2.1%/150億8,200万円)
その他の包括利益累計額合計(1.5%/107億1,800万円)
営業投資有価証券(1.4%/98億8,500万円)
法人税等合計3.3%/88億7,500万円
法人税住民税及び事業税3.2%/85億9,100万円
無形固定資産合計(1.2%/85億4,000万円)
支払手形及び買掛金(1.1%/81億9,400万円)
未払法人税等(1%/70億6,100万円)
その他有価証券評価差額金(0.8%/60億6,000万円)
退職給付に係る調整累計額(0.8%/57億1,600万円)
その他純額(0.8%/56億5,000万円)
契約負債(0.7%/52億8,800万円)
営業外費用合計1.3%/36億2,000万円
繰延税金資産(0.5%/35億7,400万円)
借地権(0.5%/35億4,600万円)
特別損失合計1.1%/30億300万円
支払利息1.1%/29億900万円
賞与引当金(0.3%/24億2,000万円)
長期貸付金(0.3%/21億2,700万円)
営業外収益合計0.6%/16億5,000万円
リース債務(0.2%/14億9,800万円)
減損損失0.5%/12億4,800万円
為替差益0.3%/8億8,400万円
特別利益合計0.3%/8億2,500万円
雑支出0.3%/7億1,000万円
固定資産圧縮損0.3%/6億8,300万円
固定資産売却損0.2%/5億3,200万円
補助金0.2%/5億2,700万円
固定資産除却損0.2%/4億8,200万円
法人税等調整額0.1%/2億8,300万円
受取利息0.1%/2億4,500万円
雑収入0.1%/2億1,200万円
受取配当金0.1%/2億200万円
工事負担金等受入額0.1%/1億7,500万円
その他の引当金(0%/1億4,600万円)
固定資産売却益0%/1億800万円
のれん(0%/9,000万円)
受取補償金0%/8,400万円
非支配株主持分(0%/8,000万円)
資産除去債務(0%/4,300万円)
受託工事事務費戻入0%/2,100万円
移転補償金0%/1,000万円
投資有価証券売却益0%/300万円
固定資産受贈益0%/100万円
事業撤退損0%/100万円
貸倒引当金(-%/△600万円)
自己株式(-%/△3億5,900万円)
土地再評価差額金(-%/△4億1,000万円)
為替換算調整勘定(-%/△6億4,800万円)
財務キャッシュフロー(△49億1,900万円)
投資キャッシュフロー(△335億7,200万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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