【営業キャッシュフローの推移】ベネッセホールディングス(9783)

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ベネッセホールディングス(9783)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


ベネッセホールディングス 【業種】サービス業 【市場】東証プライム)

意味営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例:商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算(現金がうごいていないものを加減)して、現金の動き(営業キャッシュフロー)を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

ベネッセホールディングスの営業キャッシュフロー推移

決算期営業キャッシュフロー増減率%-会計基準
2014年3月31日322億9,500万円-連結 日本
2015年3月31日278億3,900万円△13.8連結 日本
2016年3月31日261億9,500万円△5.9連結 日本
2017年3月31日252億3,700万円△3.7連結 日本
2018年3月31日264億4,900万円+4.8連結 日本
2019年3月31日139億4,800万円△47.3連結 日本
2020年3月31日419億7,800万円+201連結 日本
2021年3月31日258億4,300万円△38.4連結 日本
2022年3月31日244億6,500万円△5.3連結 日本
2023年3月31日221億4,400万円△9.5連結 日本
2024年3月31日260億4,300万円+17.6連結

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較


ベネッセホールディングスのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2022年4月1日

 至 2023年3月31日)

当連結会計年度

(自 2023年4月1日

 至 2024年3月31日)

営業活動によるキャッシュ・フロー

 

 

 

税金等調整前当期純利益

14,709

11,361

 

減価償却費

19,432

19,242

 

減損損失

682

1,109

 

引当金の増減額(△は減少)

△96

443

 

関係会社株式売却損益(△は益)

95

-

 

その他の損益(△は益)

5,401

8,012

 

売上債権の増減額(△は増加)

△1,302

△2,108

 

棚卸資産の増減額(△は増加)

257

△324

 

未収入金の増減額(△は増加)

1,534

1,528

 

仕入債務の増減額(△は減少)

△233

△300

 

未払金の増減額(△は減少)

△3,247

2,451

 

前受金の増減額(△は減少)

△7,499

△8,416

 

退職給付に係る資産の増減額(△は増加)

△309

△2,467

 

その他の資産・負債の増減額

3,575

4,910

 

小計

32,998

35,443

 

利息及び配当金の受取額

1,120

715

 

利息の支払額

△6,742

△7,062

 

法人税等の支払額

△7,915

△5,746

 

法人税等の還付額

2,682

2,693

 

営業活動によるキャッシュ・フロー

22,144

26,043

投資活動によるキャッシュ・フロー

 

 

省略線

現金及び現金同等物の増減額(△は減少)

△10,687

10,564

現金及び現金同等物の期首残高

114,235

103,547

現金及び現金同等物の期末残高

103,547

114,111






財務三表

ベネッセホールディングスの貸借対照表

ベネッセホールディングスの損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2024年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

資産合計(100%/5,283億9,100万円)
売上高100%/4,108億1,500万円
負債合計(68.6%/3,627億1,200万円)
固定資産合計(51.1%/2,701億4,100万円)
流動資産合計(48.9%/2,582億5,000万円)
売上原価56.3%/2,313億3,700万円
固定負債合計(38.1%/2,014億6,400万円)
売上総利益43.7%/1,794億7,800万円
有形固定資産合計(31.4%/1,658億9,500万円)
純資産合計(31.4%/1,656億7,800万円)
流動負債合計(30.5%/1,612億4,800万円)
販売費及び一般管理費合計38.8%/1,592億4,500万円
株主資本合計(29%/1,530億6,900万円)
利益剰余金(25%/1,321億1,300万円)
リース資産(24.9%/1,313億6,600万円)
現金及び預金(24.2%/1,280億2,300万円)
リース債務(21.1%/1,117億1,300万円)
リース資産純額(18.1%/958億900万円)
前受金(18%/952億400万円)
建物及び構築物(17.3%/916億1,300万円)
投資その他の資産合計(12.9%/679億8,400万円)
受入入居金(11.9%/628億8,500万円)
未収入金(10.4%/549億6,200万円)
無形固定資産合計(6.9%/362億6,100万円)
土地(6.6%/346億2,300万円)
給料及び手当8.2%/337億9,100万円
商品及び製品(5.7%/303億5,600万円)
受取手形及び売掛金(5.6%/294億400万円)
建物及び構築物純額(5.4%/285億7,700万円)
資本剰余金(5.4%/284億7,200万円)
未払金(5%/262億2,600万円)
ソフトウエア(4.5%/240億900万円)
営業キャッシュフロー(221億4,400万円)
顧客管理費5.1%/211億3,500万円
営業利益4.9%/202億3,200万円
販売促進費4.7%/191億8,000万円
支払手形及び買掛金(3%/160億2,100万円)
経常利益3.8%/154億1,200万円
投資有価証券(2.8%/149億6,400万円)
資本金(2.6%/138億5,700万円)
運賃通信費3.3%/135億5,400万円
ダイレクトメール費3.3%/135億900万円
広告宣伝費2.9%/119億7,800万円
繰延税金資産(2.3%/119億4,300万円)
税金等調整前当期純利益2.8%/113億6,100万円
社債(1.9%/100億400万円)
のれん(1.9%/97億9,400万円)
退職給付に係る資産(1.8%/94億300万円)
営業外費用合計1.9%/79億5,200万円
賞与引当金(1.5%/78億6,800万円)
非支配株主持分(1.4%/71億7,200万円)
支払利息1.7%/70億4,900万円
当期純利益1.7%/69億7,600万円
その他純額(1.3%/68億8,400万円)
退職給付に係る負債(1.3%/67億2,100万円)
その他の包括利益累計額合計(1%/54億3,600万円)
法人税住民税及び事業税1.1%/45億1,700万円
法人税等合計1.1%/43億8,400万円
特別損失合計1%/43億200万円
賞与引当金繰入額1%/40億7,200万円
退職給付に係る調整累計額(0.6%/32億3,800万円)
営業外収益合計0.8%/31億3,100万円
仕掛品(0.5%/27億6,700万円)
未払法人税等(0.5%/26億6,700万円)
長期貸付金(0.5%/25億4,600万円)
原材料及び貯蔵品(0.4%/19億2,400万円)
投資有価証券評価損0.3%/13億6,600万円
投資有価証券売却益0.3%/12億4,400万円
為替換算調整勘定(0.2%/12億700万円)
減損損失0.3%/11億900万円
その他有価証券評価差額金(0.2%/9億9,000万円)
事業整理損0.2%/9億1,500万円
退職給付費用0.2%/8億3,000万円
公開買付関連費用0.2%/7億8,100万円
繰延税金負債(0.1%/6億1,600万円)
受取利息0.1%/5億3,400万円
役員賞与引当金繰入額0.1%/4億7,100万円
役員賞与引当金(0.1%/4億6,900万円)
固定資産賃貸料0.1%/3億5,200万円
特別利益合計0.1%/2億5,200万円
持分法による投資利益0.1%/2億1,800万円
固定資産売却益0%/1億8,500万円
貸倒引当金繰入額0%/1億8,400万円
受取配当金0%/1億5,900万円
長期借入金(0%/1億5,100万円)
投資事業組合運用益0%/1億3,000万円
役員退職慰労引当金(0%/1億2,100万円)
固定資産賃貸費用0%/1億500万円
災害損失0%/9,000万円
固定資産圧縮損0%/4,000万円
国庫補助金0%/4,000万円
新株予約権戻入益0%/2,700万円
法人税等調整額-%/△1億3,200万円
貸倒引当金(-%/△2億2,200万円)
財務キャッシュフロー(△146億1,700万円)
投資キャッシュフロー(△189億7,100万円)
自己株式(-%/△213億7,400万円)
減価償却累計額(-%/△630億3,500万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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