青山財産ネットワークス 【業種】不動産業 【市場】東証スタンダード)
財務活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を財務キャッシュフローといいます。
例:借金をして現金が増えた、株主に出資(増資)をしてもらって現金が増えたなど
会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。
財務キャッシュフローの推移(単位:100万円)
決算期 | 財務キャッシュフロー | 増減率% | - | 会計基準 |
---|---|---|---|---|
2013年12月31日 | △4億2,515万円 | - | 連結 | 日本 |
2014年12月31日 | 2億5,349万1,000円 | - | 連結 | 日本 |
2015年12月31日 | 3億7,016万円 | +46 | 連結 | 日本 |
2016年12月31日 | 11億1,625万9,000円 | +201.6 | 連結 | 日本 |
2017年12月31日 | 21億7,449万8,000円 | +94.8 | 連結 | 日本 |
2018年12月31日 | △17億8,778万5,000円 | - | 連結 | 日本 |
2019年12月31日 | 12億1,507万4,000円 | - | 連結 | 日本 |
2020年12月31日 | △2億1,507万円 | - | 連結 | 日本 |
2021年12月31日 | △3億7,474万3,000円 | - | 連結 | 日本 |
2022年12月31日 | 8億8,200万円 | - | 連結 | 日本 |
2023年12月31日 | △8億5,800万円 | - | 連結 | 日本 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
青山財産ネットワークスのキャッシュフロー計算書から一部抜粋
|
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(単位:百万円) |
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前連結会計年度 (自 2022年1月1日 至 2022年12月31日) |
当連結会計年度 (自 2023年1月1日 至 2023年12月31日) |
財務活動によるキャッシュ・フロー |
|
|
短期借入金の増減額(△は減少) |
△200 |
200 |
長期借入れによる収入 |
3,800 |
2,000 |
長期借入金の返済による支出 |
△1,823 |
△2,012 |
社債の償還による支出 |
△232 |
△150 |
ストックオプションの行使による収入 |
44 |
- |
自己株式の取得による支出 |
△0 |
- |
非支配株主からの払込みによる収入 |
20 |
- |
配当金の支払額 |
△726 |
△896 |
財務活動によるキャッシュ・フロー |
882 |
△858 |
現金及び現金同等物に係る換算差額 |
92 |
49 |
現金及び現金同等物の増減額(△は減少) |
1,938 |
1,892 |
現金及び現金同等物の期首残高 |
10,862 |
12,801 |
現金及び現金同等物の期末残高 |
※ 12,801 |
※ 14,693 |
配当金/指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率(ROE)PER(実績)の推移PBR(実績)の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年12月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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