直近1ヶ月 業績予想修正銘柄一覧【日経225】発表日順

電子部品総合メーカーの京セラ。ファインセラミック部品、半導体部品、ファインセラミック応用品、電子デバイス、通信機器、ドキュメントソリューションなどの製品を手掛けている。

製粉国内首位。健康で豊かな生活づくりに貢献する」ことを企業理念と掲げ、製粉、加工食品、健康食品、バイオ、ペットフード、エンジニアリング、メッシュクロスなど食料品を中心とした事業を展開する。主な製品に薄力小麦粉の「日清フラワー」、協力小麦粉の「日清カメリ」、加工食品の「マ･マー」シリーズがある。自社の製粉で作れるパスタや冷凍食品などの加工食品も強みの一つ。

明治18(1885）年創業の東京ガス。都市ガス最大手。事業内容は、ガスの製造・供給および販売／ガス機器の製作・販売およびこれに関連する工事など。1969年にLNG（液化天然ガス）を日本で初めて導入する。

事業内容は、産業ガス事業として「各種高圧ガスの製造・販売」「高純度メタンの製造・販売」「水素オンサイト事業」、LPG・LNG事業として「液化天然ガス（LNG）の輸送・販売」「液化石油ガス（LPG）の販売・メンテナンス」を中心として、電力の発電、供給および販売、ガス機器の販売、ガス工事の受注など展開している。（大阪ガス）

1804年（明治）創業、約215年を超える歴史を持つ大手総合建設会社（スーパーゼネコン５社の一角）。民間の建設工事に強く、建設プロジェクトの全段階で顧客の最善を提案し、実現する。日本の近代建築の先駆けとなる3つの建物「築地ホテル館」「第一国立銀行」「為替バンク三井組」を完成させた。事業内容は、建設（建築・土木・海外建設）、不動産開発、エンジニアリング、ライフサイクル・バリュエーションなど。建設事業が主力で収益の柱。東日本大震災の復興事業に取り組むとともに、首都高直下地震や南海トラフ地震など巨大地震やその他自然災害を最小限に抑えるための予測・診断・防災・減災にかかわる技術開発に取り組む。実績・開発中の物件・・豊洲六丁目4-2・3街区プロジェクト（オフィスとホテルの一体開発）、S.LOGi（エスロジ）新座（次世代物流施設）、松戸市立総合医療センター、MM21-54街区プロジェクト、東京外郭環状道路の千葉区間、インド...

電力需要の変動に柔軟に対応する、電力供給の中心的存在にある火力発電、原子力発電、環境と安定を兼ね備えた純国産エネルギーの水力発電、太陽光や風力・地熱などの再生可能エネルギーなどの発電設備を有する1951年設立の電力会社。電気の使い方（ライフスタイル）に合わせた電気料金メニューを用意しています。

事業内容は、電気事業、ガス供給事業、蓄熱受託事業、分散型エネルギー事業、海外コンサルティング・投資事業、不動産管理事業、IT事業など。営業エリアは、愛知・岐阜（一部を除く）・三重（一部を除く）・長野・静岡（富士川以西）の中部5県。2017年度の運用開始を目指し、石油を燃料とする発電設備を撤去して、新たに液化天然ガス（LNG）を燃料とする発電設備「西日本名古屋火力発電所」のリフレッシュ工事を開始しました。

電子計測技術を軸に事業を展開。スマートフォンやパソコン、自動車など、身の回りの製品に搭載される半導体を検査する半導体試験装置の世界最大手。主力製品は、SoCテスタ。EB露光装置などの半導体製造装置事業やテラヘルツ波による非破壊解析装置、ソリッド・ステート・ドライブを検査するモジュール・レベル・テスト・システムなどの新事業も手掛けている。

全日空のANA。国内最大規模の国内線と国際線を有する。2013年に持ち株会社制に移行。傘下に、フルサービスの航空事業を行う会社（全日本空輸株式会社、ANAウイングス、エアージャパンなど）、LCC事業（格安航空会社）を担う会社（バニラ・エア、Peach Aviation（ピーチ・アビエーション）など）、旅行事業を行うANAセールス、商社事業を行う全日空商事などを擁する。

カスタムSoC（(System-on-Chip)）を設計・開発・販売しているファブレスの半導体ベンダー。

1920年（大正9年）創業の大手電機メーカー。主力の（１）IT事業（情報通信・公共IT・クラウド・ビッグデータ×AIなど）をはじめ、（２）エネルギー（原子力・火力・風力・太陽光システムなど）、（３）インダストリー（マニファクチャリング、ロジスティクスなど）、（４）モビリティ（鉄道システム・エレベーターなど）、（４）ライフ（空調・MRI・CTなど）、（５）日立ハイテク（分析装置・電子顕微鏡・半導体製造装置など）、（６）日立建機、（７）日立金属など、多角的に事業を展開している

大手電機メーカーの日本電気株式会社（NEC）。有線・無線通信機器やパソコン、メインフレーム、スーパーコンピュータなど、人と地球にやさしい情報社会の実現に向けたIT・ネットワークを中心とする事業を行っている。高成長が見込まれるDX事業への取り組みにも力を入れている。顔認証を利用する店舗システム、ロボットをつかった物流システム、耳を使った生体認証など最先端のテクノロジーに挑み続けている。

油圧ショベルで世界シェア3位(2017）のコマツ。（１）土木・建築現場で使用する油圧ショベルやブルドーザー、ダンプトラック、ホイールローダー、フォークリフトなど建設機械・車両の製造販売（売上構成比９割の主力事業）、（２）自動車の生産で使用する溶接ロボット、プレス、ピストンリング加工機等の産業機械の製造販売、（３）リテールファイナスの３つが事業分野。ICTにいち早く着目し、無人ダンプトラック運行システム、機械稼働管理システムなどを開発。労働力不足やコスト管理など現場の課題をICTで解決する。建設機械・車両事業の海外売上比率は約８割株主優待：オリジナルミニチュア

化成品部門、特殊品部門（電子材料など）、セメント部門、ライフアメニティ―部門からなる。化成品は、ソーダ事業（ガラス原料、洗剤・食品添加物用途など）、クロロアルカリ・塩ビ事業（苛性ソーダ、酸化プロピレン、メチレンクロライド、次亜塩素酸ソーダ、塩化ビニル樹脂の原料など） 、NOC事業からなる。。最先端の化学の技術を駆使し、生活に役立つ製品の素材やサービスを提供する。

自動車・他輸送機器、住宅・住宅設備、社会インフラ、ディスプレイ、家電・電子機器など様々な分野で事業を展開。

半導体機器及び液晶製造装置事業（業務の75％を占める）、印刷関連機器およびプリント基板関連機器事業、FPD機器事業およびその他装置関連事業、製造支援および製造請負業務、シェアードサービス業務（総務、経理、人事、情報システムなどに関連する業務）

2013年年1月1日、東京証券取引所グループと大阪証券取引所は経営統合し、持分会社として設立した会社。日本取引所グループとして新たなスタートを切る。現物市場とデリバティブ市場の双方のシステム統合等を推進して、シナジー効果を発揮する。主力事業は、現物市場（東京証券取引所に上場している有価証券などの売買・生産・決算、新規上場など）の運営。証券会社などの取引参加者や上場会社などが市場を利用したときに払う対価が主な収益源。日本取引所グループは、創造性豊かで、公共性・信頼性のある質の高いサービスを提供するアジアNo.1取引所を目指します。コーポレートロゴは「JPX」。

デジタルカメラとレーザープリンタ、FPD露光装置で世界シェア1位。1988年創立の「CANON（キャノン）」。事業内容は、（１）オフィス（複合機など）、（２）イメージングシステム（デジカメなど）、（３）メディカルシステム（眼底カメラ、X線写真撮影機器など）、（４）産業機器その他（半導体露光装置など）の４事業。会社の強みは、長年培ってきた光学技術。これをベースに進めてきた多角化、多様な製品群、配当政策において、1988年から30年以上減配がないこと、増配または配当維持を続けていることなど。海外事業に強く、連結売上高の約7割は海外が占める点も特徴の一つ。株式時価総額は5兆円を超える大企業で、国内の株式市場では第15位（2017年末）。主な製品：ネットワークカメラ、半導体露光装置、有機ELディスプレイ製造装置、3Dマシンビジョンシステム、レーザープリンター・複合機、フォトプリンター、マルチメディアプロジェクター、インクジェ...