【業績の推移】日本電気硝子(5214)

TOP 2026年の大化け株 関連銘柄


 銘柄名・銘柄コード・業種・テーマで検索できます。

日本電気硝子(5214)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移

最新決算のポイント 2026年12月期第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結)(2026年10月30日発表)

2026年12月期 第3四半期累計は、売上高2,325億円(前年同期比+0.2%)、営業利益161億円(前年同期比-33.9%)、純利益96.8億円(前年同期比-41.9%)と、増収減益でした。

通期の会社予想(営業利益200億円、前期比-41.4%)に対する進捗率は80.4%で、目安の75%を上回るペースです。

7月31日に2026年12月期の業績予想を下方修正しました。売上高 3,200億円→3,000億円(-6.3%)、営業利益 330億円→200億円(-39.4%)、純利益 230億円→150億円(-34.8%)。

決算発表と同時の配当予想の修正はありません(2026年4月30日公表の160円のまま)。年間配当は160円の予定(前期150円)で、増配の見込み。

今期の成績(増減の理由)
当第3四半期連結累計期間(2026年1月1日~9月30日)においては、ディスプレイ事業及び電子デバイス事業の販売が増加したものの、複合材事業の構造改革に伴う欧米拠点の販売減少により、売上高は前年同期(2025年1月1日~9月30日)並みとなりました。営業利益は、ディスプレイ事業における費用の増加等により前年同期を下回りました。経常利益は、為替差益等を計上したものの、前年同期を下回りました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、事業構造改善費用等を計上したことから、前年同期を下回りました。
(億円未満切捨て)
(製品別売上高) (億円未満切捨て)
電子・情報:
ディスプレイ事業の売上高は、堅調な需要が継続したことから、前年同期を上回りました。電子デバイス事業の売上高は、データセンター向けを中心に情報通信用途が好調なほか自動車及び家電用途も堅調に推移したことから、前年同期を上回りました。
機能材料:
複合材事業の売上高は、構造改革に伴う欧米拠点の販売減少により、前年同期を下回りました。医療、耐熱及び建築事業の売上高は、前年同期並みでした。
(損益面)
中東情勢及び円安の影響により原燃料価格等が高騰したほか、ディスプレイ事業における全電気溶融設備への転換及び定期修繕に係る費用並びにマレーシア子会社での医療事業用ガラス製造設備の立ち上げに係る費用が増加したこと等から、営業利益は前年同期を下回りました。経常利益は、海外子会社の借入に係る債権債務の評価替えによる為替差益等を計上しましたが、営業利益が減少したことから、前年同期を下回りました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、固定資産売却益や投資有価証券売却益を特別利益等に計上した一方で、複合材事業の構造改革に伴う米国子会社の生産活動停止及び譲渡に係る事業構造改善費用等を特別損失に計上したことから、前年同期を下回りました。
業績の見通し
(2026年12月期通期連結業績予想) (億円未満切捨て)
通期 (2026/1~2026/12) (億円)
売上高:3,000
営業利益:200
経常利益:250
親会社株主に帰属する当期純利益:150
第4四半期連結会計期間(2026年10月1日~12月31日)においては、世界経済は、中東情勢を始めとして先行き不透明な状況が続くものと見込んでいます。
このような中、「電子・情報」分野においては、ディスプレイ事業は需要が軟調に推移する一方で、電子デバイス事業は半導体用途及び情報通信用途の販売が拡大すると見込んでいます。「機能材料」分野においては、複合材事業の売上高が米国子会社における事業構造改革に伴って大きく減少しますが、電子材料用低誘電ガラスファイバ向け製造設備の立ち上げを着実に進めてまいります。医療、耐熱及び建築事業は、安定した需要の継続を見込んでおり、新製品の拡販に取り組みます。損益面では、中東情勢及び円安の影響により原燃料価格等が高騰する見込みですが、各事業において販売価格の改定や生産性改善等の取り組みを進め、コスト増加による影響の抑制を図ってまいります。
当第3四半期連結累計期間の業績及び上記の見通しを踏まえ、日本電気硝子グループの通期連結業績予想については、前回予想(2026年7月31日)を据え置くことといたします。
本資料に記載されている業績予想は、日本電気硝子グループが合理的と判断する一定の前提に基づいて作成したものであり、リスクや不確定要素を含んだものです。実際の業績は、様々な重要な要素により、業績予想と大きく異なる結果となりうることをご承知おきください。実際の業績に影響を与えうる要素としては、世界の市場における経済情勢、貿易規制等の各種規制、主要市場における製品需給の急激な変動、資本市場での相場の大幅な変動、為替相場や金利の大幅な変動等の金融情勢、急激な技術変化、感染症の流行等が含まれますが、これ以外にも様々な要素がありえます。

※解説は決算短信の数値から自動作成。理由・見通しは決算短信の添付資料(定性的情報)より抜粋


日本電気硝子 【業種】ガラス・土石製品 【市場】東証プライム)


(日本電気硝子 【業種】ガラス・土石製品 【市場】東証プライム)

売上高の推移(単位:10億円)

営業利益の推移(単位:100万円)

経常利益の推移(単位:100万円)

純利益(親会社の株主に帰属する利益)の推移(単位:100万円)

EPSの推移(単位:円)


年間配当金の推移

決算期年間配当 (中間配当)利回り配当性向分割/併合
2013年4月1日~2014年3月31日80円 (40円) 3.01%64.03%-
2014年4月1日~2014年12月31日60円 (40円) 2.2%100.5%-
2015年1月1日~2015年12月31日80円 (40円) 2.61%82.56%-
2016年1月1日~2016年12月31日80円 (40円) 2.53%160.16%-
2017年1月1日~2017年12月31日90円 (8円) 2.09%32.93%2017/6/27併合(5:1)
2018年1月1日~2018年12月31日100円 (50円) 3.71%64.83%-
2019年1月1日~2019年12月31日100円 (50円) 4.1%赤字-
2020年1月1日~2020年12月31日100円 (50円) 4.43%63.36%-
2021年1月1日~2021年12月31日110円 (50円) 3.73%37.8%-
2022年1月1日~2022年12月31日120円 (60円) 5.12%39.64%-
2023年1月1日~2023年12月31日120円 (60円) 3.96%赤字-
2024年1月1日~2024年12月31日130円 (65円) 3.86%91.76%-
2025年1月1日~2025年12月31日150円 (70円) 2.44%39.23%-
予想利回り160.0円3.31%--

※配当利回りは、(配当金(実績)÷ 各期末の権利確定日の株価)×100で求めた数値です。
※配当金額は、株式分割または株式併合があった場合は、その比率に応じて調整した数値で表示しています。株式分割が取締役会で決定はしているものの、株式分割実施前に数値が発表されてる場合、発表された数値は株式分割が考慮されていないことがあります。株式分割が取締役会で決定はしているものの、<

配当政策について

フリーキャッシュフローの推移(単位:100万円)

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

投資キャッシュフローの推移(単位:10億円)

財務キャッシュフローの推移(単位:10億円)





財務三表

日本電気硝子の貸借対照表

日本電気硝子の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年12月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
カッコ内の%の数値は、貸借対照表・損益計算書・キャッシュフローのそれぞれの中で、最も大きい金額に対する比率を示しています。

機械装置及び運搬具(100%/7,274億500万円)
資産合計(96.4%/7,014億1,300万円)
純資産合計(68.2%/4,961億8,100万円)
固定資産合計(57.4%/4,176億3,000万円)
株主資本合計(57.3%/4,164億6,300万円)
利益剰余金(54.8%/3,984億7,400万円)
有形固定資産合計(49.6%/3,606億5,500万円)
売上高(100%/3,114億200万円)
流動資産合計(39%/2,837億8,300万円)
機械装置及び運搬具純額(36.1%/2,623億9,400万円)
売上原価(74.3%/2,313億9,200万円)
負債合計(28.2%/2,052億3,100万円)
建物及び構築物(23.5%/1,706億3,200万円)
現金及び預金(16.6%/1,207億600万円)
流動負債合計(16.2%/1,177億9,300万円)
固定負債合計(12%/874億3,700万円)
売上総利益(25.7%/800億1,000万円)
その他の包括利益累計額合計(10.4%/759億800万円)
受取手形売掛金及び契約資産(8.5%/618億5,300万円)
建物及び構築物純額(8.4%/612億4,300万円)
為替換算調整勘定(8%/580億2,200万円)
長期借入金(7.4%/536億6,200万円)
投資その他の資産合計(7.3%/528億5,300万円)
営業キャッシュフロー(100%/520億2,900万円)
商品及び製品(6.9%/503億2,700万円)
販売費及び一般管理費(14.7%/458億7,900万円)
投資有価証券(5.8%/420億4,500万円)
税金等調整前当期純利益(13.5%/419億2,500万円)
原材料及び貯蔵品(5.4%/394億9,500万円)
支払手形及び買掛金(5.4%/389億7,400万円)
経常利益(12.1%/377億4,000万円)
営業利益(11%/341億3,100万円)
資本剰余金(4.7%/339億100万円)
資本金(4.4%/321億5,500万円)
当期純利益(9.7%/300億5,900万円)
親会社株主に帰属する当期純利益(9.5%/296億1,600万円)
短期借入金(3.3%/237億3,200万円)
その他有価証券評価差額金(2.5%/178億6,500万円)
土地(2.4%/174億6,900万円)
建設仮勘定(2%/148億1,700万円)
法人税住民税及び事業税(4.4%/135億5,000万円)
特別利益合計(4.1%/126億1,900万円)
法人税等合計(3.8%/118億6,600万円)
特別修繕引当金(1.4%/104億1,700万円)
社債(1.4%/100億円)
1年内償還予定の社債(1.4%/100億円)
特別損失合計(2.7%/84億3,300万円)
未払法人税等(1.1%/81億4,600万円)
固定資産売却益(2.3%/72億1,300万円)
営業外収益合計(2.2%/69億2,700万円)
繰延税金負債(0.8%/56億7,200万円)
その他純額(0.7%/47億3,000万円)
投資有価証券売却益(1.4%/42億500万円)
無形固定資産(0.6%/41億2,100万円)
事業構造改善費用(1.3%/39億4,400万円)
非支配株主持分(0.5%/38億1,000万円)
営業外費用合計(1.1%/33億1,800万円)
事故関連損失(1%/30億2,600万円)
補助金収入(0.8%/24億2,700万円)
退職給付に係る負債(0.2%/17億8,700万円)
繰延税金資産(0.2%/14億5,200万円)
支払利息(0.4%/13億7,300万円)
仕掛品(0.2%/12億8,500万円)
為替差益(0.4%/11億6,000万円)
電子記録債権(0.1%/10億2,900万円)
受取配当金(0.3%/10億1,300万円)
固定資産除却損(0.3%/9億4,600万円)
受取利息(0.3%/8億4,800万円)
休止固定資産減価償却費(0.2%/5億1,500万円)
その他の引当金(0%/7,400万円)
繰延ヘッジ損益(0%/2,000万円)
貸倒引当金(-0%/△1億9,100万円)
法人税等調整額(△0.5%/△16億8,300万円)
投資キャッシュフロー(△20%/△103億9,700万円)
財務キャッシュフロー(△87%/△452億7,300万円)
自己株式(△6.6%/△480億6,800万円)
減価償却累計額(△15%/△1,093億8,900万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

Copyright (c) 2014 かぶれん. All Rights Reserved. プライバシーポリシー