【営業キャッシュフローの推移】上新電機(8173)

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上新電機(8173)の株価 業績

四半期ごとの推移 進捗率の推移


上新電機 【業種】小売業 【市場】東証プライム)

意味営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例:商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算(現金がうごいていないものを加減)して、現金の動き(営業キャッシュフロー)を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物(以下「現金等」)がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移(単位:100万円)

上新電機の営業キャッシュフロー推移

決算期営業キャッシュフロー増減率%-会計基準
2014年3月31日98億1,500万円-連結 日本
2015年3月31日53億6,700万円△45.3連結 日本
2016年3月31日7億5,100万円△86連結 日本
2017年3月31日165億8,100万円+2107.9連結 日本
2018年3月31日152億2,300万円△8.2連結 日本
2019年3月31日45億3,300万円△70.2連結 日本
2020年3月31日130億2,200万円+187.3連結 日本
2021年3月31日258億3,600万円+98.4連結 日本
2022年3月31日14億4,200万円△94.4連結 日本
2023年3月31日71億1,900万円+393.7連結 日本
2024年3月31日22億7,800万円△68連結 日本
2025年3月31日163億7,400万円+618.8連結 日本

日本:日本基準  国際:国際会計基準(IFRS)


株価等との関係

         

       

と株価との比較


上新電機のキャッシュフロー計算書から一部抜粋

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

前連結会計年度

(自 2023年4月1日

 至 2024年3月31日)

当連結会計年度

(自 2024年4月1日

 至 2025年3月31日)

営業活動によるキャッシュ・フロー

 

 

 

税金等調整前当期純利益

7,724

5,686

 

減価償却費

5,763

5,825

 

減損損失

1,105

1,448

 

貸倒引当金の増減額(△は減少)

△0

28

 

賞与引当金の増減額(△は減少)

90

126

 

ポイント引当金の増減額(△は減少)

△4

5

 

店舗閉鎖損失引当金の増減額(△は減少)

△3

 

退職給付に係る負債の増減額(△は減少)

△382

△388

 

受取利息及び受取配当金

△167

△164

 

支払利息

193

278

 

投資有価証券売却損益(△は益)

△1,159

△3,007

 

固定資産売却損益(△は益)

63

△990

 

固定資産除却損

489

291

 

売上債権の増減額(△は増加)

△2,407

△5,274

 

棚卸資産の増減額(△は増加)

△2,139

8,070

 

未収入金の増減額(△は増加)

△3,499

△1,451

 

仕入債務の増減額(△は減少)

△3,632

4,707

 

前受金の増減額(△は減少)

△106

886

 

未払金の増減額(△は減少)

△435

843

 

未払消費税等の増減額(△は減少)

1,513

413

 

その他

909

1,967

 

小計

3,914

19,301

 

利息及び配当金の受取額

138

139

 

利息の支払額

△190

△305

 

法人税等の支払額

△1,583

△2,761

 

営業活動によるキャッシュ・フロー

2,278

16,374

省略線

現金及び現金同等物の増減額(△は減少)

1,122

3,816

現金及び現金同等物の期首残高

2,769

3,891

現金及び現金同等物の期末残高

 3,891

 7,708






財務三表

上新電機の貸借対照表

上新電機の損益計算書

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2025年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。

売上高100%/4,032億5,900万円
売上原価74.7%/3,010億4,700万円
資産合計(100%/2,315億300万円)
負債合計(54.8%/1,268億3,700万円)
純資産合計(45.2%/1,046億6,500万円)
売上総利益25.3%/1,022億1,200万円
株主資本合計(43.4%/1,005億8,700万円)
販売費及び一般管理費24.4%/985億2,400万円
流動負債合計(34.8%/805億5,500万円)
利益剰余金(30.6%/708億5,000万円)
棚卸資産(30.4%/702億9,800万円)
固定負債合計(20%/462億8,200万円)
支払手形及び買掛金(12.6%/292億2,700万円)
売掛金(11%/253億9,000万円)
長期借入金(10.8%/250億7,200万円)
資本剰余金(8.3%/192億4,500万円)
未収入金(8.2%/189億9,400万円)
営業キャッシュフロー(163億7,400万円)
資本金(6.5%/151億2,100万円)
1年内返済予定の長期借入金(6%/139億5,200万円)
契約負債(4.1%/94億6,600万円)
現金及び預金(3.3%/77億800万円)
税金等調整前当期純利益1.4%/56億8,600万円
特別利益合計1%/41億4,100万円
その他の包括利益累計額合計(1.8%/40億7,700万円)
資産除去債務(1.7%/39億8,000万円)
営業利益0.9%/36億8,800万円
経常利益0.9%/34億9,100万円
当期純利益0.8%/34億700万円
その他有価証券評価差額金(1.3%/31億200万円)
賞与引当金(1.3%/30億2,900万円)
投資有価証券売却益0.7%/30億700万円
法人税等合計0.6%/22億7,800万円
特別損失合計0.5%/19億4,500万円
法人税住民税及び事業税0.4%/16億4,500万円
減損損失0.4%/14億4,800万円
退職給付に係る調整累計額(0.5%/12億1,900万円)
固定資産売却益0.3%/11億3,300万円
リース債務(0.5%/11億2,600万円)
未払法人税等(0.4%/9億4,900万円)
営業外費用合計0.2%/6億9,800万円
法人税等調整額0.2%/6億3,200万円
営業外収益合計0.1%/5億100万円
再評価に係る繰延税金負債(0.2%/3億8,700万円)
証券代行事務手数料0.1%/3億400万円
固定資産除却損0.1%/2億9,100万円
支払利息0.1%/2億7,800万円
固定資産売却損0%/1億4,200万円
受取配当金0%/1億3,900万円
退職給付に係る負債(0.1%/1億2,800万円)
株式報酬引当金(0%/9,700万円)
受取移転補償金0%/9,000万円
受取手数料0%/6,900万円
受取保険金及び配当金0%/5,800万円
ポイント引当金(0%/3,400万円)
受取利息0%/2,500万円
土地再評価差額金(-%/△2億4,400万円)
投資キャッシュフロー(△18億1,500万円)
自己株式(-%/△46億3,000万円)
財務キャッシュフロー(△107億4,100万円)

※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。

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