NTT都市開発リート投資法人 【業種】 【市場】東証)
1年以上の長期にわたって使用する固定資産(建物・車・パソコンなど)を、耐用年数に応じて費用配分することを減価償却といい、その費用を計上するときに使う勘定科目を減価償却費といいます。
減価償却累計額の推移(単位:100万円)
| 決算期 | 減価償却累計額 | 増減率% | - | 会計基準 |
|---|---|---|---|---|
| 2024年4月30日 | △5億6,633万1,000円 | - | 個別 | 日本 |
| 2024年10月31日 | △7億1,518万3,000円 | - | 個別 | 日本 |
| 2025年4月30日 | △8億6,859万4,000円 | - | 個別 | 日本 |
| 2025年10月31日 | △10億2,845万6,000円 | - | 個別 | 日本 |
| 2026年4月30日 | △11億9,691万9,000円 | - | 個別 | 日本 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
NTT都市開発リート投資法人の貸借対照表から一部抜粋
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(単位:千円) |
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前期 (2025年10月31日) |
当期 (2026年4月30日) |
その他 |
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流動資産合計 |
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固定資産 |
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有形固定資産 |
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建物 |
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減価償却累計額 |
△ |
△ |
建物(純額) |
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構築物 |
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減価償却累計額 |
△ |
△ |
構築物(純額) |
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機械及び装置 |
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2026年4月30日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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