【営業キャッシュフローの推移】メディアドゥ

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メディアドゥ　【業種】情報・通信業　【市場】東証プライム)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

メディアドゥの営業キャッシュフロー推移

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年2月28日	7億5,749万9,000円	-	個別	日本
2015年2月28日	6億758万9,000円	△19.8	個別	日本
2016年2月29日	10億3,101万5,000円	+69.7	個別	日本
2017年2月28日	9億4,973万6,000円	△7.9	個別	日本
2018年2月28日	14億7,040万5,000円	+54.8	連結	日本
2019年2月28日	24億5,840万4,000円	+67.2	連結	日本
2020年2月29日	19億2,800万円	△21.6	連結	日本
2021年2月28日	25億4,400万円	+32	連結	日本
2022年2月28日	46億3,200万円	+82.1	連結	日本
2023年2月28日	19億1,600万円	△58.6	連結	日本
2024年2月29日	31億7,100万円	+65.5	個別

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

メディアドゥのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

		（単位：百万円）
	前連結会計年度 (自　2022年３月１日　至　2023年２月28日)	当連結会計年度 (自　2023年３月１日　至　2024年２月29日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
税金等調整前当期純利益	1,529	438
減価償却費	691	625
減損損失	499	1,015
のれん償却額	783	702
貸倒引当金の増減額（△は減少）	△0	△0
賞与引当金の増減額（△は減少）	△9	1
ポイント引当金の増減額（△は減少）	△60	－
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	54	△32
受取利息及び受取配当金	△27	△26
補助金収入	△20	－
支払利息	32	31
投資有価証券評価損益（△は益）	145	716
投資事業組合運用損益（△は益）	△1	12
投資有価証券売却損益（△は益）	－	△106
関係会社株式売却損益（△は益）	15	6
持分法による投資損益（△は益）	82	28
持分変動損益（△は益）	△68	△110
売上債権の増減額（△は増加）	1,598	△1,580
前受金の増減額（△は減少）	67	152
棚卸資産の増減額（△は増加）	△60	9
前払費用の増減額（△は増加）	△78	△56
仕入債務の増減額（△は減少）	△2,033	1,651
未払金の増減額（△は減少）	50	△111
預り金の増減額（△は減少）	△81	108
未払消費税等の増減額（△は減少）	△5	16
未収消費税等の増減額（△は増加）	△11	△130
その他	75	87
小計	3,168	3,450
利息及び配当金の受取額	31	30
補助金の受取額	20	－
利息の支払額	△32	△31
法人税等の支払額	△1,272	△344
法人税等の還付額	－	66
営業活動によるキャッシュ・フロー	1,916	3,171
投資活動によるキャッシュ・フロー

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	△1,272	877
現金及び現金同等物の期首残高	11,399	10,127
現金及び現金同等物の期末残高	10,127	11,004