【営業キャッシュフローの推移】ピクセラ

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ピクセラ　【業種】電気機器　【市場】東証スタンダード)

営業活動によって動いた現金等の流れを表す増減額を営業キャッシュフローといいます。
例：商品の仕入れで現金が出ていった。売上金が入ってきて現金が増えたなど
※上場企業のキャッシュフロー計算書では、当期純利益から逆算（現金がうごいていないものを加減）して、現金の動き（営業キャッシュフロー）を計算する間接法という計算方法がよく用いられます。

会計期間内において、現金及び現金同等物（以下「現金等」）がどのような理由で増えて、どのような理由で減ったのかを表す計算書をキャッシュフロー計算書といいます。

営業キャッシュフローの推移（単位：100万円）

ピクセラの営業キャッシュフロー推移

決算期	営業キャッシュフロー	増減率%	-	会計基準
2014年9月30日	△6億9,712万9,000円	-	連結	日本
2015年9月30日	△3億1,343万5,000円	-	連結	日本
2016年9月30日	△4億7,109万1,000円	-	連結	日本
2017年9月30日	△2億5,583万円	-	連結	日本
2018年9月30日	△8億4,358万3,000円	-	連結	日本
2019年9月30日	△6億4,470万1,000円	-	連結	日本
2020年9月30日	△5億1,314万6,000円	-	連結	日本
2021年9月30日	△7億4,598万7,000円	-	連結	日本
2022年9月30日	△12億4,034万3,000円	-	連結	日本
2023年9月30日	△10億1,781万5,000円	-	連結	日本

日本：日本基準　　国際：国際会計基準（IFRS）

株価等との関係

と株価との比較

ピクセラのキャッシュフロー計算書から一部抜粋

			(単位：千円)
		前連結会計年度 (自 2021年10月１日　至 2022年９月30日)	当連結会計年度 (自 2022年10月１日　至 2023年９月30日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
	税金等調整前当期純損失（△）	△1,324,936	△1,408,578
	減価償却費	48,238	74,239
	減損損失	61,272	24,234
	構造改革費用	-	54,929
	損害賠償金	-	82,199
	新株予約権発行費償却	2,667	15,521
	株式交付費償却	10,504	6,535
	社債発行費償却	4,817	4,946
	棚卸資産評価損	66,586	69,028
	貸倒引当金の増減額（△は減少）	△297	299
	賞与引当金の増減額（△は減少）	767	△9,822
	受取利息及び受取配当金	△8	△12
	支払利息	-	965
	持分法による投資損益（△は益）	△1,433	△99
	新株予約権戻入益	-	△108
	固定資産売却益	-	△4,007
	為替差損益（△は益）	△2,161	22
	売上債権の増減額（△は増加）	60,792	101,913
	棚卸資産の増減額（△は増加）	△155,957	52,151
	前受金の増減額（△は減少）	△59,859	-
	仕入債務の増減額（△は減少）	△66,513	△3,747
	未払金の増減額（△は減少）	5,822	△13,245
	未払費用の増減額（△は減少）	16,368	△3,644
	未収入金の増減額（△は増加）	1,757	609
	その他	97,942	83,507
	小計	△1,233,630	△872,179
	利息及び配当金の受取額	8	12
	利息の支払額	-	△808
	構造改革費用の支払額	-	△54,929
	損害賠償金の支払額	-	△82,199
	法人税等の支払額	△6,721	△7,710
	営業活動によるキャッシュ・フロー	△1,240,343	△1,017,815
投資活動によるキャッシュ・フロー

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		△594,632	△323,911
現金及び現金同等物の期首残高		962,614	367,982
現金及び現金同等物の期末残高		367,982	44,071