日本通信 【業種】情報・通信業 【市場】東証プライム)
1年を超えて継続的に保有する資産のことを固定資産といいます。このうち土地や建物、機械のように形のあるものを有形固定資産、ソフトウエアや借地権のように物理的な形のないものを無形固定資産といいます。
固定資産合計の推移(単位:100万円)
決算期 | 固定資産合計 | 増減率% | - | 会計基準 |
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2014年3月31日 | 13億155万2,000円 | - | 連結 | 日本 |
2015年3月31日 | 14億2,815万3,000円 | +9.7 | 連結 | 日本 |
2016年3月31日 | 14億6,105万5,000円 | +2.3 | 連結 | 日本 |
2017年3月31日 | 14億6,558万2,000円 | +0.3 | 連結 | 日本 |
2018年3月31日 | 2億332万円 | △86.1 | 連結 | 日本 |
2019年3月31日 | 3億2,042万9,000円 | +57.6 | 連結 | 日本 |
2020年3月31日 | 1億9,610万2,000円 | △38.8 | 連結 | 日本 |
2021年3月31日 | 3億3,034万4,000円 | +68.5 | 連結 | 日本 |
2022年3月31日 | 5億3,176万7,000円 | +61 | 連結 | 日本 |
2023年3月31日 | 7億2,805万6,000円 | +36.9 | 連結 | 日本 |
日本:日本基準 国際:国際会計基準(IFRS)
日本通信の貸借対照表から一部抜粋
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(単位:千円) |
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前連結会計年度 (2022年3月31日) |
当連結会計年度 (2023年3月31日) |
固定資産 |
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有形固定資産 |
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建物 |
84,111 |
106,085 |
減価償却累計額 |
△83,292 |
△84,942 |
建物(純額) |
818 |
21,142 |
車両運搬具 |
7,027 |
7,027 |
減価償却累計額 |
△4,881 |
△5,596 |
車両運搬具(純額) |
2,145 |
1,430 |
工具、器具及び備品 |
795,689 |
876,556 |
減価償却累計額 |
△766,969 |
△773,909 |
工具、器具及び備品(純額) |
28,719 |
102,647 |
リース資産 |
263,727 |
285,882 |
減価償却累計額 |
△263,727 |
△266,737 |
リース資産(純額) |
- |
19,144 |
建設仮勘定 |
90,093 |
- |
有形固定資産合計 |
121,777 |
144,365 |
無形固定資産 |
|
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特許権 |
3,834 |
4,727 |
商標権 |
2,097 |
3,229 |
ソフトウエア |
73,999 |
264,297 |
ソフトウエア仮勘定 |
125,984 |
9,752 |
無形固定資産合計 |
205,916 |
282,007 |
投資その他の資産 |
|
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投資有価証券 |
※ 63,281 |
※ 128,570 |
敷金及び保証金 |
140,335 |
133,884 |
その他 |
456 |
39,228 |
投資その他の資産合計 |
204,073 |
301,683 |
固定資産合計 |
531,767 |
728,056 |
繰延資産 |
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配当金/指標
配当利回りと配当性向の推移年収の推移自己資本比率自己資本利益率(ROE)PER(実績)の推移PBR(実績)の推移ミックス係数の推移粗利率の推移売上高営業利益率の推移売上高経常利益率の推移売上高純利益率の推移
財務三表
貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書(一部)を連結して、金額(2023年3月31日)の大きい順に勘定科目を並べ替えたものです。各勘定科目をクリックすると、その科目の金額の推移をグラフと数値で表示できます。
貸借対照表に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、資産合計に対する比率を示しています。
損益計算書に対応する勘定科目のカッコ内の%の数値は、収益全体に対する比率を示しています。
※有価証券報告書、四半期報告書、半期報告書のデータを使用しています。
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